有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100G1XR (EDINETへの外部リンク)
美津濃株式会社 提出会社の経営指標等 (2019年3月期)
回次 | 第102期 | 第103期 | 第104期 | 第105期 | 第106期 | |
決算年月 | 2015年3月 | 2016年3月 | 2017年3月 | 2018年3月 | 2019年3月 | |
売上高 | (百万円) | 126,373 | 129,401 | 129,681 | 128,324 | 124,837 |
経常利益 | (百万円) | 2,732 | 1,664 | 1,729 | 5,943 | 5,483 |
当期純利益 | (百万円) | 1,829 | 885 | 2,712 | 4,667 | 3,321 |
資本金 | (百万円) | 26,137 | 26,137 | 26,137 | 26,137 | 26,137 |
発行済株式総数 | (千株) | 132,891 | 132,891 | 132,891 | 26,578 | 26,578 |
純資産額 | (百万円) | 74,667 | 71,195 | 73,245 | 75,998 | 78,321 |
総資産額 | (百万円) | 131,723 | 125,994 | 123,624 | 128,400 | 125,843 |
1株当たり純資産額 | (円) | 592.84 | 564.10 | 2,897.62 | 3,007.08 | 3,085.86 |
1株当たり配当額 (内1株当たり 中間配当額) | (円) | 10.00 | 10.00 | 10.00 | 30.00 | 50.00 |
(5.00) | (5.00) | (5.00) | (5.00) | (25.00) | ||
1株当たり当期純利益金額 | (円) | 14.54 | 7.02 | 107.35 | 184.67 | 131.12 |
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益金額 | (円) | - | - | - | - | - |
自己資本比率 | (%) | 56.7 | 56.5 | 59.2 | 59.2 | 62.2 |
自己資本利益率 | (%) | 2.5 | 1.2 | 3.8 | 6.3 | 4.3 |
株価収益率 | (倍) | 43.05 | 73.93 | 26.73 | 17.49 | 18.09 |
配当性向 | (%) | 68.8 | 142.4 | 46.6 | 16.2 | 38.1 |
従業員数 〔外、平均臨時 雇用人員〕 | (人) | 1,927 | 1,903 | 1,887 | 1,873 | 1,837 |
〔533〕 | 〔516〕 | 〔458〕 | 〔379〕 | 〔375〕 | ||
株主総利回り (比較指標: 東証株価指数) | (%) (%) | 109.5 (130.3) | 92.8 (115.8) | 104.0 (132.4) | 118.1 (152.9) | 96.9 (144.7) |
最高株価 | (円) | 672 | 659 | 612 | 3,580 (696) | 4,230 |
最低株価 | (円) | 523 | 451 | 454 | 2,969 (531) | 2,074 |
(注) 1 売上高には、消費税等は含まれておりません。
2 潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3 当社は、2017年10月1日付で普通株式5株につき1株の割合で株式併合を行っております。第104期の期首に当該株式併合が行われたと仮定し、「1株当たり純資産額」「1株当たり当期純利益金額」を算定しております。
4 前事業年度(第105期)の1株当たり配当額30.00円は、1株当たり中間配当額5.00円と1株当たり期末配
当額25.00円の合計であります。2017年10月1日付で5株を1株とする株式併合を行っているため、1株当たり中間配当額5.00円は株式併合前、1株当たり期末配当額25.00円は株式併合後の金額となります。
5 最高株価及び最低株価は、東京証券取引所市場第一部におけるものであります。なお、第105期の株価については、株式併合後の最高株価及び最低株価を記載しており、株式併合前の最高株価及び最低株価は( )にて記載しております。
6 「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を当事業年度の期首から適用しております。主要な経営指標等については、当該会計基準等を第102期まで遡って適用した後の指標等となっております。
7 「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2018年2月16日改正)を当事業年度の期首から適用し、財務諸表における子会社株式等に係る将来加算一時差異の取り扱いを見直しております。第105期の主要な経営指標等については、当該会計方針の変更を遡及した後の指標等となっております。なお、第104期以前に係る累積的影響額については、第105期の期首の純資産額に反映させております。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03036] S100G1XR)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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