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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100TPNE (EDINETへの外部リンク)
美津濃株式会社 沿革 (2024年3月期)
| 年代 | 年 | 月 | 沿革 |
| 明治 | 39 | 4 | 大阪市北区に故 会長 水野利八が水野兄弟商会を創業、運動用服装品などの製造販売を開始 |
| 45 | 5 | 東京都神田区に東京支店を開設 | |
| 大正 | 10 | 7 | 大阪市福島区に大阪工場建設、操業開始(2006年4月に売却) |
| 12 | 7 | 美津濃運動用品株式会社に改組(資本金150万円) | |
| 昭和 | 2 | 7 | 大阪市東区に鉄筋コンクリート造地上8階地下1階本社屋完成移転 |
| 17 | 1 | 社名を美津濃株式会社に変更 | |
| 18 | 3 | 岐阜県養老郡に養老工場(現 ミズノテクニクス株式会社)建設、操業開始 | |
| 36 | 10 | 大阪証券取引所市場第二部に株式上場(資本金2億円) | |
| 37 | 12 | 東京証券取引所市場第二部に株式上場(資本金3億2千万円) | |
| 43 | 11 | 大阪市福島区に大阪営業センター新築完成(2006年4月に売却) | |
| 45 | 9 | 財団法人 水野スポーツ振興会(現 公益財団法人ミズノスポーツ振興財団)を設立 | |
| 47 | 7 | 東京、大阪両証券取引所市場第一部銘柄に指定(資本金12億円) | |
| 49 | 7 | 東京都千代田区に東京営業センター完成、営業開始 | |
| 52 | 2 | 財団法人 水野国際スポーツ交流財団(現 公益財団法人ミズノスポーツ振興財団)を設立 | |
| 56 | 9 | 兵庫県宍栗郡(現 宍粟市)に子会社 ミズノランバード株式会社を設立(現在はミズノテクニクス株式会社に統合) | |
| 59 | 1 | 大阪市鶴見区に大阪流通センターを開設、操業開始(2008年8月に大阪市住之江区に移転) | |
| 61 | 5 | 台湾 台北に子会社 MIZUNO (TAIWAN) CORPORATION を設立 | |
| 平成 | 元 | 3 | 東京店 エスポートミズノを新築、営業開始 |
| 3 | 10 | カナダ オンタリオ州に子会社 MIZUNO CANADA LTD. を設立 | |
| 4 | 3 | 大阪市住之江区に地上31階地下3階建の新本社(ミズノクリスタ)を完成、事業開始 | |
| 4 | 9 | 名古屋営業所を移転拡張し、名古屋市北区に名古屋支社を開設 | |
| 4 | 9 | 香港に子会社 MIZUNO CORPORATION OF HONG KONG LTD. を設立 | |
| 6 | 4 | 中国 上海に子会社 SHANGHAI MIZUNO CORPORATION LTD. を設立 | |
| 7 | 1 | 英国 バークシャーにイギリス支店を開設 | |
| 7 | 1 | ドイツ ミュンヘンにドイツ支店を開設(2013年3月にアッシュハイムに移転) | |
| 8 | 11 | 米国 ジョージア州に子会社 MIZUNO USA, INC. を設立 | |
| 10 | 4 | フランス ジャンティにフランス支店を開設(2000年2月にシャビーユに移転) | |
| 10 | 9 | 福岡営業所を移転拡張し、福岡市博多区に九州支社を設立 | |
| 14 | 4 | 養老工場を会社分割し、社名をミズノテクニクス株式会社として事業継承 | |
| 17 | 5 | 中国 上海に子会社 MIZUNO (CHINA) CORPORATION を設立 | |
| 20 | 7 | オーストラリア メルボルンに子会社 MIZUNO CORPORATION AUSTRALIA PTY. LTD. を設立 | |
| 22 | 4 | 株式会社ミズノウエルネスとミズノアルファーサービス株式会社を統合(社名をミズノスポーツサービス株式会社に改称) | |
| 22 | 10 | 株式会社ミズノインダストリー四国と株式会社ミズノインダストリー氷上を統合(社名をミズノアパレルテクニクス株式会社に改称) | |
| 24 | 6 | セノー株式会社の全株式を取得し完全子会社化 | |
| 25 | 1 | 株式会社ミズノインダストリー波賀など製造子会社3社をミズノテクニクス株式会社に統合 | |
| 25 | 1 | イタリア旧代理店の全持分を取得、MIZUNO ITALIA S.R.L. と改称 | |
| 25 | 4 | 韓国 ソウルに子会社 MIZUNO KOREA LTD. を設立 | |
| 25 | 5 | スペイン バルセロナに子会社 MIZUNO IBERIA, S.L. を設立 | |
| 25 | 11 | シンガポールに子会社 MIZUNO SINGAPORE PTE. LTD. を設立 | |
| 26 | 9 | ノルウェーに子会社 MIZUNO NORGE AS を設立 | |
| 27 | 1 | MIZUNO (CHINA) CORPORATION を SHANGHAI MIZUNO CORPORATION LTD. に統合 | |
| 27 | 4 | ミズノアパレルテクニクス株式会社をミズノテクニクス株式会社に統合 | |
| 30 | 4 | MIZUNO OSAKA CHAYAMACHI を新築、営業開始 | |
| 令和 | 2 | 5 | シャープ産業株式会社の全株式を取得し完全子会社化 |
| 2 | 10 | フランス シャビーユに子会社 MIZUNO FRANCE SAS を設立、フランス支店の事業を移管 | |
| 3 | 1 | オランダ ガペレ・アーン・デン・エイセルに欧州事業統括子会社 MIZUNO EUROPE B.V. を設立 | |
| 4 | 4 | 東京証券取引所の市場区分の見直しに伴い、東京証券取引所プライム市場に移行 |
このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03036] S100TPNE)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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