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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100TPNE (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 美津濃株式会社 関係会社の状況 (2024年3月期)


事業の内容メニュー従業員の状況



名称住所資本金又は
出資金
(百万円)
主要な事業
の内容
議決権の
所有割合
(%)
関係内容
(連結子会社)
ミズノテクニクス株式会社
※1
岐阜県養老郡100スポーツ品の製造100.0当社商品の製造
役員の兼任等3名
ミズノスポーツサービス株式会社大阪市中央区10スポーツ施設の運営・運営受託100.0当社商品の販売
役員の兼任等1名
株式会社ミズノアベール大阪市中央区20各種サービスの提供100.0当社への役務の提供
役員の兼任等1名
セノー株式会社千葉県松戸市200スポーツ機器の製造・販売100.0役員の兼任等2名
株式会社セノテック群馬県沼田市10スポーツ機器の製造・販売100.0
(100.0)
役員の兼任等無し
セノーメンテナンスサービス株式会社千葉県松戸市10スポーツ機器のメンテナンス100.0
(100.0)
役員の兼任等無し
シャープ産業株式会社神戸市東灘区97スポーツ品の製造・販売100.0役員の兼任等2名
MIZUNO USA, INC. ※1米国
ジョージア州
千米ドル
65,000
スポーツ品の製造・販売100.0当社商品の販売
役員の兼任等2名
MIZUNO CANADA LTD.カナダ
オンタリオ州
千加ドル
500
スポーツ品の販売100.0当社商品の販売
役員の兼任等1名
MIZUNO (TAIWAN) CORPORATION台湾台北市千NTドル
45,000
スポーツ品の販売80.0当社商品の販売
役員の兼任等2名
MIZUNO CORPORATION OF HONG KONG LTD.香港千HKドル
2,392
生産管理にともなう各種役務の提供100.0当社への役務の提供
役員の兼任等1名
SHANGHAI MIZUNO CORPORATION
LTD. ※1
中国上海市千米ドル
49,800
スポーツ品の製造・販売100.0当社商品の製造
役員の兼任等4名
MIZUNO OCEANIA PTY. LTD.オーストラリア
メルボルン
千豪ドル
2,500
スポーツ品の販売100.0当社商品の販売
役員の兼任等3名
MIZUNO ITALIA S.R.L.イタリア
トリノ
千ユーロ
500
スポーツ品の販売100.0
(100.0)
当社商品の販売
役員の兼任等3名
MIZUNO IBERIA, S.L. スペイン
バルセロナ
千ユーロ
796
スポーツ品の販売100.0
(100.0)
当社商品の販売
役員の兼任等3名
MIZUNO NORGE ASノルウェー
クリスチャンサンド
千ノルウェークローネ
30
スポーツ品の販売100.0
(100.0)
当社商品の販売
役員の兼任等3名
MIZUNO KOREA LTD.韓国
ソウル
百万ウォン
1,100
スポーツ品の販売100.0当社商品の販売
役員の兼任等4名
MIZUNO SINGAPORE PTE.LTD.シンガポール千米ドル
3,000
スポーツ品の販売100.0当社商品の販売
役員の兼任等2名
MIZUNO EUROPE B.V.オランダ
カペレ・アーン・デン・エイセル
千ユーロ
16,244
欧州事業統括100.0役員の兼任等3名
MIZUNO FRANCE SASフランス
ブローニュ=ビヤンクール
千ユーロ
2,904
スポーツ品の販売100.0
(100.0)
当社商品の販売
役員の兼任等2名
上記のほか、非連結子会社が6社、関連会社が15社あります。

(注) 1 上記子会社のうち有価証券届出書又は有価証券報告書を提出している会社はありません。
2 ※1 特定子会社に該当いたします。
3 議決権の所有割合の括弧「( )」内は、間接所有割合を内数で示しております。
4 MIZUNO USA, INC.については、売上高(連結会社相互間の内部売上高を除く)の連結売上高に占める割合が10%を超えております。
主要な損益情報等 ① 売上高 31,714百万円
② 経常利益 2,470百万円
③ 当期純利益 1,889百万円
④ 純資産額 21,760百万円
⑤ 総資産額 25,669百万円

事業の内容従業員の状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03036] S100TPNE)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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