シェア: facebook でシェア twitter でシェア google+ でシェア

有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100OGQA (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 上新電機株式会社 役員の状況 (2022年3月期)


株式所有者別状況メニュー


① 役員一覧
男性11名 女性2名 (役員のうち女性の比率15.4%)
役職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役
社長執行役員
金 谷 隆 平1956年1月30日生
1979年3月当社入社
1993年7月総務部長
1998年6月取締役総務部長
2001年4月取締役総合企画部長
2001年10月取締役社長室長
2002年3月取締役営業企画本部長
2002年6月常務取締役営業本部長
2004年6月常務取締役経営企画本部長兼総務部長
2006年4月常務取締役経営企画本部長
2006年10月専務取締役経営企画本部長
2008年7月代表取締役専務経営企画本部長
2011年6月代表取締役副社長経営企画本部長
2016年4月代表取締役副社長経営管理本部長
2016年6月代表取締役兼副社長執行役員経営管理本部長兼経営企画部長
2018年6月
代表取締役兼副社長執行役員経営管理本部長
2019年6月代表取締役兼社長執行役員(現)
(注)347,620

(13,520)
代表取締役
専務執行役員

営業戦略担当
高 橋 徹 也1962年11月24日生
1986年3月当社入社
2001年10月関西営業部兵庫・北摂エリアマネジャー
2013年6月東京東海営業部長
2016年6月執行役員営業本部店舗営業担当副本部長兼地域営業支援本部副本部長兼関西営業部長、東海営業部、東京営業部、J&E営業部、スマートライフ推進部、営業統轄部管掌
2016年10月執行役員営業本部長兼関西営業部長
2017年4月執行役員営業本部長
2017年6月取締役兼執行役員営業本部長
2019年6月取締役兼常務執行役員営業本部長
2020年3月取締役兼常務執行役員営業本部長兼J-web営業部長
2021年4月取締役兼専務執行役員営業戦略担当
2021年6月代表取締役兼専務執行役員営業戦略担当(現)
(注)313,031

(7,731)
取締役
常務執行役員

インフラ戦略担当
横 山 晃 一1963年3月5日生
1985年3月当社入社
2000年4月関西北営業部・北大阪エリアマネジャー
2001年4月ピットワン営業部長
2004年9月関西営業部長兼中央エリアマネジャー
2005年6月取締役関西営業部長
2008年10月取締役営業本部副本部長兼関西営業部長
2009年4月取締役営業本部長兼関西営業部長
2012年4月取締役営業本部長
2013年2月取締役営業本部副本部長、関西営業部、東京東海営業部、エコビジネス推進部、CS推進部、営業統轄部管掌
2013年6月取締役営業本部副本部長兼CS推進部長、関西営業部、東京東海営業部、エコビジネス推進部、営業統轄部管掌
2016年4月取締役開発本部長兼開発部長
2016年6月取締役兼常務執行役員開発本部長兼開発部長
2018年9月取締役兼常務執行役員開発本部長兼開発部長兼建設部長
2021年4月取締役兼常務執行役員インフラ戦略担当兼開発部長兼建設部長
2022年4月取締役兼常務執行役員インフラ戦略担当(現)
(注)329,020

(8,820)




役職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
取締役
常務執行役員

経営企画・人財戦略担当
田 中 幸 治1963年11月18日生
1986年3月当社入社
1996年4月人事課長
2002年4月総務部副部長
2006年4月総務部長
2010年6月取締役総務部長
2016年4月取締役経営管理本部副本部長
2016年5月取締役経営管理本部副本部長兼総務部長
2016年6月取締役兼常務執行役員経営管理本部副本部長兼総務部長
2018年6月取締役兼常務執行役員経営管理本部副本部長
2019年6月取締役兼常務執行役員経営管理本部長
2021年4月取締役兼常務執行役員経営企画・人財戦略担当(現)
(注)324,420

(8,820)
取締役
執行役員

財務戦略担当
大 代 卓1962年8月2日生
1986年4月株式会社協和銀行(現・株式会社りそな銀行)入行
2002年7月株式会社あさひ銀行(現・株式会社りそな銀行)本店営業部営業第二部次長
2005年4月株式会社りそな銀行難波支店営業第二部部長
2012年4月当社入社 店舗開発部新規物件担当部長
2014年4月経理部長
2018年6月執行役員経理部長兼経営企画部長
2019年6月取締役兼執行役員経営管理本部副本部長兼経理部長兼経営企画部長
2021年4月取締役兼執行役員財務戦略担当兼経理部長
2022年4月取締役兼執行役員財務戦略担当(現)
(注)38,762

(4,262)
取締役内 藤 欣 也1955年11月24日生
1986年4月弁護士登録
1999年3月内藤法律事務所開設
2003年6月株式会社イッコー(現・Jトラスト株式会社)社外監査役
2004年2月みずほパートナーズ法律事務所開設
2012年4月大阪弁護士会副会長
近畿弁護士会連合会常務理事
2014年4月国立大学法人大阪大学非常勤監事
2016年6月当社非常勤監査役
株式会社ファルコホールディングス社外取締役(現)
2017年4月内藤法律事務所開設(現)
2017年6月当社取締役(現)
2019年4月大阪府人事監察委員会委員
2020年1月大阪市開発審査会会長
(注)31,600
取締役山 平 恵 子1960年11月30日生
1983年4月クボタハウス株式会社(現・サンヨーホームズ株式会社)入社
2010年4月三洋ホームズ株式会社(現・サンヨーホームズ株式会社)執行役員
2011年6月同社取締役常務執行役員
2012年6月三洋リフォーム株式会社(現・サンヨーリフォーム株式会社)取締役
2013年6月サンヨーホームズ株式会社取締役専務執行役員
サンアドバンス株式会社取締役
サンヨーホームズコミュニティ株式会社取締役
2015年6月サンヨーホームズ株式会社取締役社長執行役員
2017年4月サンヨーホームズコミュニティ株式会社代表取締役会長
2019年4月当社顧問
2019年6月フジテック株式会社社外取締役
2019年6月当社取締役(現)
2021年6月株式会社タカラレーベン社外取締役(現)
(注)3400



役職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
取締役河 野 純 子
(現姓:山内)
1963年9月30日生
1986年4月株式会社リクルート入社
1991年10月同社「週刊住宅情報」副編集長
1997年1月同社「とらばーゆ」編集長
2006年4月同社「女性のライフ&キャリア研究チーム」チーム長(兼務)
2008年7月住友商事株式会社入社 ライフスタイル・リテイル事業本部所属
2008年10月同社クロスメディアチーム長
2012年4月同社グローバル教育事業チーム長
2013年2月株式会社グローバル人材研究所取締役(兼務)
2018年3月河野純子事務所設立(現)
ライフシフト・ジャパン株式会社執行役員CMO
2019年9月NPO法人 Tokyo International Progressive School理事(現)
2020年4月慶應義塾大学SFC研究所上席所員(現)
2021年6月当社取締役(現)
2021年12月ライフシフト・ジャパン株式会社取締役CMO(現)
2022年4月ダイドーグループホールディングス株式会社社外取締役(現)
(注)3
取締役西 川 清 二1956年3月8日生
1980年4月
日本電信電話公社(現・日本電信電話株式会社)入社
1987年7月
日本電信電話株式会社移動体通信事業部主任技師
1992年4月
同社移動体通信事業本部情報システム部主幹技師
1992年7月
エヌ・ティ・ティ移動通信網株式会社(現・株式会社NTTドコモ)情報システム部主幹技師
2000年4月株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモ(現・株式会社NTTドコモ)情報システム部主幹技師
2001年10月同社情報システム部主席技師
2003年6月同社情報システム部長
2006年6月同社執行役員情報システム部長
株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモ九州(現・株式会社NTTドコモ)取締役(兼務)
2012年6月同社常務執行役員(CIO)情報システム部長
2013年6月ドコモ・システムズ株式会社代表取締役社長(兼務)
2021年3月みずほ銀行のシステム障害に関する「システム障害特別調査委員会(第三者委員会)」委員
2022年6月当社取締役(現)
(注)3
監査役

常勤
杉 原 宣 宏1954年10月5日生
1975年4月当社入社
1988年8月家電第1営業部マネジャー
1996年4月本店事業本部次長
1998年11月商品部次長
2001年10月経営企画部長
2014年11月顧問
2015年6月常勤監査役(現)
(注)46,200
監査役

常勤
山 本 英 寿1958年10月16日生
1977年4月当社入社
2002年4月ピットワン営業部エリアマネジャー
2004年9月関西営業部阪南・和歌山エリアマネジャー
2012年4月関西営業部長兼中央エリアマネジャー
2016年6月執行役員地域営業支援本部北越営業担当部長兼北信営業担当部長
2017年6月執行役員営業本部サポートサービス担当
2021年4月執行役員サポート・サービス担当
2021年6月常勤監査役(現)
(注)56,600



役職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
監査役

常勤
橋 本 雅 康1958年11月11日生
1982年4月株式会社協和銀行(現・株式会社りそな銀行)入行
1999年7月株式会社あさひ銀行(現・株式会社りそな銀行)尼崎支店支店長
2003年7月株式会社りそな銀行福島支店支店長
2011年1月りそなカード株式会社入社
2013年6月同社執行役員
2016年6月当社常勤監査役(現)
(注)6800
監査役早 川 芳 夫1952年6月10日生
1980年10月昭和監査法人(現・EY新日本有限責任監査法人)大阪事務所入所
1985年3月公認会計士登録
2003年8月日本公認会計士協会租税調査会委員
2005年7月新日本監査法人(現・EY新日本有限責任監査法人)シニアパートナー
2007年4月関西大学会計専門職大学院非常勤講師
2011年6月新日本有限責任監査法人(現・EY新日本有限責任監査法人)退職
2011年7月早川会計士事務所開設(現)
2011年12月税理士登録
2014年5月学校法人大阪成蹊学園非常勤監事(現)
2015年3月六甲バター株式会社非常勤監査役(現)
2017年6月当社監査役(現)
(注)5
138,453

(43,153)

(注) 1.取締役内藤欣也、山平恵子、河野純子及び西川清二は、社外取締役であります。
2.監査役橋本雅康及び早川芳夫は、社外監査役であります。
3.取締役の任期は、2022年3月期に係る定時株主総会終結の時から2023年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4.監査役杉原宣宏の任期は、2019年3月期に係る定時株主総会終結の時から2023年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5.監査役山本英寿及び早川芳夫の任期は、2021年3月期に係る定時株主総会終結の時から2025年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
6.監査役橋本雅康の任期は、2020年3月期に係る定時株主総会終結の時から2024年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
7.当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
寺 廣 映 輝1980年7月15日生2008年12月弁護士登録
鎌倉・檜垣法律事務所入所
(注)
2015年4月鎌倉・檜垣法律事務所パートナー
2019年9月檜垣・鎌倉・寺廣法律事務所パートナー(現)

(注) 補欠監査役の任期は、その就任の時から退任した監査役の任期の満了する時までであります。
8.所有株式数欄の( )は内数で、株式報酬制度に基づく交付予定株式の数であります。

9.当社では、取締役会の一層の活性化を促し、経営効率の向上を図るために、2016年6月28日付で執行役員制度を導入しております。取締役を兼務している執行役員以外の執行役員は次のとおり10名であります。
氏名職名
名 畑 和 世執行役員 法務・リスクマネジメント担当 リスクマネジメント部・監査部管掌
元 井 健 介執行役員 ロジスティクス担当 物流管理センター長
酒 井 竜 雄執行役員 店舗事業担当 関西営業部長兼北信越営業部長兼ジョーシンテック株式会社代表取締役社長、北信越ジョーシン株式会社代表取締役社長
阿 部 孝 次執行役員 商品政策担当 商品部長
橋 本 和 彦執行役員 CRM・MA担当 販売促進部長
江里口 喜 浩執行役員 スマートライフ担当 スマートライフ推進部長
木 原 辰 浩執行役員 ICT・DX担当 情報システム部長
畑 島 和 也執行役員 サポート・サービス担当 兼ジョーシンサービス株式会社代表取締役社長兼営業本部長、ジャプロ株式会社代表取締役社長
荒 内 創執行役員 EC事業担当 J-web営業部長兼ジョーシン酒販株式会社代表取締役社長
西 尾 公 則執行役員 人事・総務担当 人事総務部長


② 社外役員の状況
当社は、営業の現場の実態を熟知し、実効性・効率性のある意思決定を行うため、取締役の多くが業務執行を担当しております。一方で、社内出身者とは異なる客観的視点を活用するとともに経営体制の強化と透明性の更なる向上を目的として、2014年6月以降に開催の定時株主総会において毎年、独立役員である社外取締役を選任しております。
当社の社外取締役は4名であります。当社は、社外取締役内藤欣也が弁護士としての専門的な知識・経験を生かし、客観的で広範かつ高度な視野から、当社のコンプライアンス経営について助言・提言を受けることができるものと判断しております。同氏と当社の間の関係につきましては、「① 役員一覧」の所有株式数欄に記載のとおり、同氏が当社の株式を所有しておりますが、人的関係、資本的関係または取引関係その他において特別な利害関係はありません。また、同氏は当社から役員報酬以外の金銭及びその他の財産上の利益を受けている事実はなく、十分な独立性が確保されていると考えております。
また、当社は、社外取締役山平恵子が企業経営における豊富な経験と高い見識を有しており、客観的で広範かつ高度な視野から、当社の企業活動に助言・提言を受けることができると判断しております。同氏と当社の間の関係につきましては、「① 役員一覧」の所有株式数欄に記載のとおり、同氏が当社の株式を所有しておりますが、人的関係、資本的関係または取引関係その他において特別な利害関係はありません。また、同氏は当社と取引関係のない法人の出身者であり、十分な独立性が確保されております。
また、当社は、社外取締役河野純子が事業開発コンサルティング業務における豊富な経験と高い見識を有しており、客観的で広範かつ高度な視野から、当社の企業活動に助言・提言を受けることができると判断しております。同氏と当社の間の関係につきましては、人的関係、資本的関係または取引関係その他において特別な利害関係はありません。また、同氏は当社と主要な取引関係のない法人の出身者であり、十分な独立性が確保されております。
また、当社は、社外取締役西川清二がICT・DX業務における豊富な経験と高い見識を有しており、客観的で広範かつ高度な視野から、当社の企業活動に助言・提言を受けることができると判断しております。同氏と当社の間の関係につきましては、人的関係、資本的関係または取引関係その他において特別な利害関係はありません。なお、同氏は株式会社NTTドコモ及びドコモ・システムズ株式会社の出身者ですが、当社の取引に占める株式会社NTTドコモの割合は僅少であり、ドコモ・システムズ株式会社との取引は無く、独立性に影響を与えることはありません。
当社は、監査役制度の充実強化を進めており、監査役4名のうち2名は社外監査役であり、3名は常勤監査役であります。また、当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、補欠監査役1名(社外監査役)を選任しております。
社外監査役を含む監査役全員は取締役会に出席し、取締役会の意思決定の妥当性・適正性を確保するための助言・提言を行うなど、経営の監視機能は十分に機能する体制が整っていると考えております。

当社は、社外監査役橋本雅康が金融機関での長年の経験と専門的知識に加え、カード会社の執行役員としての経験を有しており、客観的で公正中立的な立場から取締役の監視とともに、取締役会の意思決定の妥当性・適正性を確保するための助言・提言を受けることができるものと判断しております。同氏と当社の間の関係につきましては、「① 役員一覧」の所有株式数欄に記載のとおり、同氏が当社の株式を所有しておりますが、人的関係、資本的関係または取引関係その他において特別な利害関係はありません。なお、同氏は当社取引銀行である株式会社りそな銀行及びりそなカード株式会社の出身者ですが、当社の銀行取引に占めるりそな銀行の割合は突出しておらず、りそなカード株式会社との取引額は極めて僅少であり、独立性に影響を与えることはありません。
当社は、社外監査役早川芳夫が公認会計士としての専門的な知識・経験を生かし、公正中立的な立場から取締役の監視とともに、取締役会の意思決定の妥当性・適正性を確保するための助言・提言を受けることができるものと判断しております。同氏と当社の間の関係につきましては、人的関係、資本的関係または取引関係その他において特別な利害関係はありません。なお、同氏は当社の会計監査人であるEY新日本有限責任監査法人の出身者ですが、当社を担当したことはなく、独立性に影響を与えることはありません。
当社では、社外取締役及び社外監査役を選任するための独立性については、株式会社東京証券取引所の社外役員・独立役員の独立性基準を参考に、専門的な知見に基づく客観的かつ適切な監督又は監査といった機能及び役割が期待され、一般株主と利益相反が生じるおそれがないことを基本的な考え方として、選任しております。
なお、社外監査役橋本雅康は常勤監査役であるため、社外監査役による監査と内部監査、監査役監査及び会計監査との相互連携並びに内部統制部門との関係については、「(3) 監査の状況 ② 内部監査の状況」に記載のものと同一であります。

株式所有者別状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03052] S100OGQA)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。