有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100TSK6 (EDINETへの外部リンク)
ゼット株式会社 沿革 (2024年3月期)
1920年10月 | 渡辺梁三商店として創業。袋物・鞄・スポーツ用品の製造販売を始める。 |
1950年12月 | 渡辺運動用品株式会社に組織変更し、本社を大阪市東成区に置く。 |
1953年8月 | 本社ビルを大阪市東区南久宝寺町に新築し、同地に本社を移転。 |
1954年10月 | 東京店を東京都台東区に開設。 |
1960年10月 | 名古屋営業所(現名古屋支店)を名古屋市西区に開設。 |
1966年6月 | 大阪店を大阪市生野区に開設、本社営業部を併設。 |
1967年4月 | 渡辺株式会社に社名を変更。 |
1971年8月 | 札幌営業所(現北海道支店)を札幌市中央区に開設、福岡営業所(現九州支店)を福岡市博多区に開設。 |
1975年6月 | 広島営業所(現中国営業課)を広島市に開設。 |
1975年7月 | 仙台営業所(現東北支店)を仙台市に開設。 |
1977年4月 | 本社及び大阪店を大阪市天王寺区の本社ビル(1976年11月完成)に移転。 |
1977年8月 | 大宮営業所(現東京支店に統合)を大宮市に開設、高松営業所(現四国営業課)を高松市に開設。 |
1977年12月 | 新潟営業所(現東京支店に統合)を新潟市に開設。 |
1978年7月 | 北陸営業所(現北陸支店)を金沢市に開設。 |
1979年5月 | 株式会社ロッジ(現連結子会社)に資本参加し、子会社として吸収。 |
1980年10月 | ゼット株式会社に社名を変更。東京商品センターを東京都墨田区に移転。 |
1981年3月 | 大阪証券取引所市場第二部に株式を上場。 |
1981年8月 | 青森営業所(現東北支店に統合)を青森市に開設。 |
1982年6月 | 横浜営業所(現東京支店に統合)を横浜市港北区に開設。 |
1982年11月 | 大阪商品センターを東大阪市長田に移転。 |
1983年7月 | 長野営業所(現東京支店に統合)を長野市に開設。 |
1983年12月 | 東京店兼配送センターを東京都江東区に移転。 |
1988年12月 | 東大阪物流センターを東大阪市長田に開設。 |
1989年2月 | 江東物流センターを東京都江東区に開設、東京店を東京都台東区に移転。 |
1989年10月 | 国際事業部を分社し、ゼトラ株式会社を設立。 |
1990年4月 | 物流本部を分社し、ザイロ株式会社(現連結子会社)を設立。 |
1990年10月 | 製品事業本部を分離独立し、ゼットクリエイト株式会社(現連結子会社)にその営業を譲渡。 |
1995年8月 | 武生物流センター(現ザイロ株式会社武生店)を福井県武生市に開設。 |
1997年8月 | 札幌店(現北海道支店)を北海道石狩市に移転。 |
1999年8月 | 株式会社ロッジ(現連結子会社)を、100%子会社とする。 |
2002年10月 | 北関東営業所(現北関東支店)をさいたま市に開設。 |
2004年4月 | 株式会社ゼオスを設立。 |
2006年10月 | 北海道支店を札幌市中央区に移転。 |
2007年10月 | ゼットクリエイト株式会社(現連結子会社)がゼトラ株式会社を吸収合併。 |
2008年4月 | 株式会社ゼノアを設立。 |
2008年11月 | ゼットクリエイト株式会社が中国広州市に広州捷多商貿有限公司(現連結子会社)を設立。 |
2009年4月 | 株式会社ジャスプロ(現連結子会社)を設立。 |
2012年7月 | 株式会社ゼノアを、100%子会社とする。 |
2013年7月 | 東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所市場第二部に上場。 |
2014年4月 | 北関東支店を埼玉県桶川市に移転。 |
2014年8月 | 江東物流センター(現ザイロ株式会社関東物流センター)を埼玉県桶川市に移転。 |
2019年3月 | 株式会社ゼノアを吸収合併。 |
2022年4月 | 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第二部からスタンダード市場に移行。 |
2023年8月 | 東大阪物流センター(現ザイロ株式会社関西物流センター)を大阪府八尾市に移転。 |
2023年12月 | 株式会社ゼオスを吸収合併。 |
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03076] S100TSK6)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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