株式会社大塚家具 提出会社の経営指標等 (2020年4月期)

回次		第45期	第46期	第47期	第48期	第49期
決算年月		2015年12月	2016年12月	2017年12月	2018年12月	2020年4月
売上高	(千円)	58,004,717	46,307,846	41,079,837	37,388,271	34,855,577
経常利益又は 経常損失(△)	(千円)	633,055	△ 4,436,824	△ 5,144,891	△ 5,313,945	△ 7,754,347
当期純利益 又は当期純損失(△)	(千円)	359,256	△ 4,567,104	△ 7,259,930	△ 3,240,807	△ 7,718,328
持分法を適用した場合の 投資利益	(千円)	―	―	―	―	―
資本金	(千円)	1,080,000	1,080,000	1,080,000	1,080,000	4,581,299
発行済株式総数	(株)	19,400,000	19,400,000	19,400,000	19,400,000	58,460,700
純資産額	(千円)	34,464,453	26,024,235	17,648,116	12,729,562	11,788,081
総資産額	(千円)	45,712,172	37,685,764	29,169,722	20,927,037	18,587,260
1株当たり純資産額	(円)	1,859.37	1,484.08	937.46	676.19	203.12
1株当たり配当額 (うち1株当たり 中間配当額)	(円)	80.00	80.00	40.00	0.00	0.00
		(―)	(―)	(―)	(―)	(―)
1株当たり当期純利益 又は当期純損失(△)	(円)	19.38	△ 257.10	△ 410.62	△ 172.15	△ 225.04
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益	(円)	―	―	―	―	―
自己資本比率	(%)	75.4	69.1	60.5	60.8	63.3
自己資本利益率	(%)	1.0	△ 15.1	△ 33.2	△ 21.3	△ 63.0
株価収益率	(倍)	79.2	―	―	―	―
配当性向	(%)	412.8	―	―	―	―
営業活動による キャッシュ・フロー	(千円)	269,153	△ 5,770,643	△ 4,785,068	△ 2,608,098	△ 6,968,136
投資活動による キャッシュ・フロー	(千円)	△ 75,125	△ 812,445	3,094,957	3,104,735	1,393,717
財務活動による キャッシュ・フロー	(千円)	△ 741,760	△ 534,938	△ 356,901	197,618	6,549,173
現金及び現金同等物の 期末残高	(千円)	10,971,827	3,853,798	1,806,785	2,501,040	3,475,796
従業員数	(名)	1,744	1,662	1,489	1,264	1,008
株主総利回り	(%)	160.6	122.3	104.0	50.6	32.7
(比較指標:配当込みTOPIX)	(%)	(112.1)	(112.4)	(137.4)	(115.5)	(117.5)
最高株価	(円)	2,488	1,559	1,118	846	495
最低株価	(円)	987	895	819	250	105

(注) 1 当社は連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載
しておりません。
2 持分法を適用した場合の投資利益は、関連会社がないため記載しておりません。
3 売上高には消費税等は含まれておりません。
4 第45期、第46期、第47期、第48期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。第49期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、1株当たり当期純損失であるため、記載しておりません。
5 第46期、第47期、第48期、第49期の株価収益率、配当性向については、当期純損失が計上されているため記載しておりません。
6 従業員数は当社から他社への出向者を除き、他社から当社への出向者を含む就業人員数であります。執行役員は含まれておりません。
7 最高株価及び最低株価は東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)におけるものであります
8 2019年3月31日開催の第48期定時株主総会決議により、決算期を12月31日から4月30日に変更しました。従って、第49期は2019年1月1日から2020年4月30日の16カ月間となっております。
9 当社の財務諸表については、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」(1963年大蔵省令第59号)に基づき作成しております。
なお、第45期から第48期の財務諸表については、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、EY新日本有限責任監査法人の監査を受けており、第49期については、有限責任開花監査法人の監査を受けております。