有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100QT2S (EDINETへの外部リンク)
マックスバリュ東海株式会社 提出会社の経営指標等 (2023年2月期)
回 次 | 第57期 | 第58期 | 第59期 | 第60期 | 第61期 | |
決算年月 | 2019年2月 | 2020年2月 | 2021年2月 | 2022年2月 | 2023年2月 | |
営業収益 | (百万円) | 221,697 | 265,900 | 350,343 | 350,390 | 346,137 |
経常利益 | (百万円) | 5,395 | 7,260 | 11,993 | 11,362 | 10,302 |
当期純利益 | (百万円) | 2,606 | 2,258 | 5,091 | 7,323 | 6,107 |
資本金 | (百万円) | 2,267 | 2,267 | 2,267 | 2,267 | 2,267 |
発行済株式総数 | (千株) | 17,883 | 36,473 | 36,473 | 31,973 | 31,973 |
純資産額 | (百万円) | 50,003 | 70,678 | 74,038 | 68,975 | 73,284 |
総資産額 | (百万円) | 72,812 | 117,146 | 128,487 | 114,989 | 117,570 |
1株当たり純資産額 | (円) | 2,802.66 | 1,943.25 | 2,036.29 | 2,164.99 | 2,299.79 |
1株当たり配当額 | (円) | 47.00 | 47.00 | 50.00 | 57.00 | 57.00 |
(うち1株当たり中間配当額) | (-) | (-) | (-) | (-) | (-) | |
1株当たり当期純利益金額 | (円) | 146.27 | 83.48 | 140.25 | 203.00 | 191.86 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額 | (円) | 146.06 | 83.33 | 139.98 | 202.67 | 191.61 |
自己資本比率 | (%) | 68.6 | 60.2 | 57.5 | 59.9 | 62.3 |
自己資本利益率 | (%) | 5.3 | 3.7 | 7.0 | 10.3 | 8.6 |
株価収益率 | (倍) | 16.3 | 23.2 | 18.0 | 12.8 | 14.2 |
配当性向 | (%) | 32.1 | 56.3 | 35.7 | 28.1 | 29.7 |
従業員数 | (人) | 1,446 | 2,336 | 2,410 | 2,437 | 2,495 |
(外、平均臨時雇用者数) | (6,684) | (8,257) | (10,807) | (10,985) | (10,425) | |
株主総利回り | (%) | 97.8 | 81.9 | 107.4 | 113.0 | 120.1 |
(比較指標:配当込みTOPIX) | (%) | (92.9) | (89.5) | (113.2) | (117.0) | (127.0) |
最高株価 | (円) | 2,563 | 2,500 | 2,795 | 2,849 | 2,899 |
最低株価 | (円) | 2,011 | 1,889 | 1,562 | 2,443 | 2,498 |
しており、当事業年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっ
ております。
2. 当社は2019年9月1日付でマックスバリュ中部株式会社と経営統合を行っており、第58期における経営指標
等が大幅に変動しております。
3. 第60期において、主として次の事由により普通株式が減少したことにより、発行済株式総数は31,973,848
株となっております。
・公開買付けにより、2022年2月10日に自己株式4,500,000株取得
・2022年2月28日付の自己株式の消却により4,500,000株の減少
4.最高株価及び最低株価は、2022年4月4日より東京証券取引所スタンダード市場におけるものであり、それ
以前については東京証券取引所市場第二部におけるものであります。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03087] S100QT2S)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。