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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100TNLS (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社フレンドリー 提出会社の経営指標等 (2024年3月期)


メニュー沿革

回次第66期第67期第68期第69期第70期
決算年月2020年3月2021年3月2022年3月2023年3月2024年3月
売上高(千円)6,749,6721,894,1051,746,3442,044,1112,067,521
経常利益又は経常損失(△)(千円)△522,603△458,264△114,810△141,43011,568
当期純損失(△)(千円)△2,603,683△252,380△158,712△107,985△6,416
持分法を適用した
場合の投資利益
(千円)
資本金(千円)100,000100,00050,00050,00050,000
発行済株式総数(株)
普通株式2,855,6992,855,6992,855,6992,855,6992,855,699
A種優先株式11111
B種優先株式111
純資産額(千円)△1,028,009△1,280,436160,82752,75546,328
総資産額(千円)2,937,3391,561,2451,200,291978,708936,930
1株当たり純資産額(円)△515.89△607.21△667.01△718.96△735.24
1株当たり配当額(円)
(内1株当たり中間配当額)
普通株式
(―)(―)(―)(─)(─)
A種優先株式
(―)(―)(―)(─)(─)
B種優先株式
(―)(―)(―)(─)(─)
1株当たり当期純損失(△)(円)△915.67△91.30△59.78△51.89△16.28
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益
(円)
自己資本比率(%)△35.0△82.013.45.44.9
自己資本利益率(%)△919.1△101.1△13.0
株価収益率(倍)
配当性向(%)
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△443,973△1,084,324△83,240△65,508△17,975
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△709,255771,067270,59226,299△31,536
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△47,616△93,046△93,024△93,085△9
現金及び現金同等物
の期末残高
(千円)583,080176,777271,105138,80989,288


回次第66期第67期第68期第69期第70期
決算年月2020年3月2021年3月2022年3月2023年3月2024年3月
従業員数
(外、平均臨時雇用者数)
(名)1292310109
(871)(315)(248)(269)(249)
株主総利回り(%)89.631.134.125.033.7
(比較指標:TOPIX)(%)(88.2) (122.8)(122.3)(125.9)(173.9)
最高株価(普通株式)(円)1,7531,450732817571

最低株価(普通株式)(円)1,400354313400400

(注) 1 当社は連結財務諸表を作成しておりませんので、「連結経営指標等」については記載しておりません。
2 「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第68期の期首から適用しており、第68期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準を適用した後の指標等となっております。
3 持分法を適用すべき関連会社はありません。
4 第66期から第70期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、1株当たり当期純損失であり、また、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
5 第67期及び第68期の自己資本利益率については、算定の基礎となる期首及び期末の自己資本の合計がマイナスであるため記載しておりません。
6 最高株価及び最低株価は、2022年4月3日以前は東京証券取引所第二部におけるものであり、2022年4月4日以降は東京証券取引所スタンダード市場におけるものであります。
7 A種優先株式及びB種優先株式の最高株価及び最低株価は、非上場であるため該当事項はありません。

沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03110] S100TNLS)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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