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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100IZQY (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社アトム 提出会社の経営指標等 (2020年3月期)


連結経営指標等メニュー沿革

回次第45期第46期第47期第48期第49期
決算年月2016年3月2017年3月2018年3月2019年3月2020年3月
売上高(百万円)47,08247,42448,14647,15145,441
経常利益(百万円)3,0681,9532,2821,6801,477
当期純利益又は当期純損失(△)(百万円)1,6893661,026△48△3,532
資本金(百万円)4,0734,0734,0734,0734,073
発行済株式総数(株)
普通株式183,136,621184,559,297184,559,297184,559,297184,559,297
第1回優先株式9,000,0009,000,0009,000,0009,000,0009,000,000
第2回優先株式75555
第3回優先株式75555
第4回優先株式1812121212
純資産額(百万円)16,32316,26216,82816,31812,373
総資産額(百万円)33,80632,39131,80229,53825,915
1株当たり純資産額(円)61.5366.2469.3166.5445.11
1株当たり配当額(円)
普通株式2.002.002.002.002.00
(内1株当たり中間配当額)(-)(-)(-)(-)(-)
第1回優先株式4.004.004.004.004.00
(内1株当たり中間配当額)(-)(-)(-)(-)(-)
第2回優先株式1,500,000.001,500,000.001,500,000.001,500,000.001,500,000.00
(内1株当たり中間配当額)(-)(-)(-)(-)(-)
第3回優先株式1,500,000.001,500,000.001,500,000.001,500,000.001,500,000.00
(内1株当たり中間配当額)(-)(-)(-)(-)(-)
第4回優先株式1,500,000.001,500,000.001,500,000.001,500,000.001,500,000.00
(内1株当たり中間配当額)(-)(-)(-)(-)(-)
1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)(円)8.791.635.20△0.64△19.56
潜在株式調整後1株当たり当期純利益(円)8.57-5.14--
自己資本比率(%)48.350.252.955.247.7
自己資本利益率(%)10.52.36.2△0.3△24.6
株価収益率(倍)75.09446.01187.50--
配当性向(%)22.8122.738.5--
従業員数(人)1,0711,1721,1221,0711,004
[外、平均臨時雇用者数][2,981][3,109][3,119][3,043][2,871]
株主総利回り(%)84.293.0124.8126.1109.8
(比較指標:TOPIX配当込)(%)(89.2)(102.3)(118.5)(112.5)(101.9)
最高株価(円)9087501,0131,1001,048
最低株価(円)619636700826705
(注)1.売上高には消費税等は含まれておりません。
2.第46期、第48期および第49期の当期純利益等の大幅な減少は、減損損失の計上等によるものです。
3.第46期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。
4.第48期および第49期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
5.第48期および第49期の株価収益率及び配当性向については、当期純損失であるため記載しておりません。
6.最高株価及び最低株価は東京証券取引所(市場第二部)におけるものであります。
7.「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を第48期の期首から適用しており、第47期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03231] S100IZQY)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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