株式会社アトム 提出会社の経営指標等 (2021年3月期)

回次		第46期	第47期	第48期	第49期	第50期
決算年月		2017年3月	2018年3月	2019年3月	2020年3月	2021年3月
売上高	(百万円)	47,424	48,146	47,151	45,441	32,170
経常利益又は経常損失(△)	(百万円)	1,953	2,282	1,680	1,477	△1,328
当期純利益又は当期純損失(△)	(百万円)	366	1,026	△48	△3,532	△1,856
資本金	(百万円)	4,073	4,073	4,073	4,073	100
発行済株式総数	(株)
普通株式		184,559,297	184,559,297	184,559,297	184,559,297	193,559,297
第1回優先株式		9,000,000	9,000,000	9,000,000	9,000,000	-
第2回優先株式		5	5	5	5	5
第3回優先株式		5	5	5	5	5
第4回優先株式		12	12	12	12	12
純資産額	(百万円)	16,262	16,828	16,318	12,373	10,090
総資産額	(百万円)	32,391	31,802	29,538	25,915	24,187
1株当たり純資産額	(円)	66.24	69.31	66.54	45.11	32.14
1株当たり配当額	(円)
普通株式		2.00	2.00	2.00	2.00	2.00
(内1株当たり中間配当額)		(-)	(-)	(-)	(-)	(-)
第1回優先株式		4.00	4.00	4.00	4.00	3.70
(内1株当たり中間配当額)		(-)	(-)	(-)	(-)	(-)
第2回優先株式		1,500,000.00	1,500,000.00	1,500,000.00	1,500,000.00	1,500,000.00
(内1株当たり中間配当額)		(-)	(-)	(-)	(-)	(-)
第3回優先株式		1,500,000.00	1,500,000.00	1,500,000.00	1,500,000.00	1,500,000.00
(内1株当たり中間配当額)		(-)	(-)	(-)	(-)	(-)
第4回優先株式		1,500,000.00	1,500,000.00	1,500,000.00	1,500,000.00	1,500,000.00
(内1株当たり中間配当額)		(-)	(-)	(-)	(-)	(-)
1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)	(円)	1.63	5.20	△0.64	△19.56	△10.22
潜在株式調整後1株当たり当期純利益	(円)	-	5.14	-	-	-
自己資本比率	(%)	50.2	52.9	55.2	47.7	41.7
自己資本利益率	(%)	2.3	6.2	△0.3	△24.6	△18.4
株価収益率	(倍)	446.01	187.50	-	-	-
配当性向	(%)	122.7	38.5	-	-	-
従業員数	(人)	1,172	1,122	1,071	1,004	900
[外、平均臨時雇用者数]		[3,109]	[3,119]	[3,043]	[2,871]	[2,050]
株主総利回り	(%)	110.5	148.3	149.8	130.5	117.4
(比較指標:TOPIX配当込)	(%)	(114.7)	(132.9)	(126.2)	(114.2)	(162.3)
最高株価	(円)	750	1,013	1,100	1,048	984
最低株価	(円)	636	700	826	705	693

(注)1.売上高には消費税等は含まれておりません。
2.第50期の売上高の大幅な減少は新型コロナウイルス感染症の継続・拡大によるものです。
3.第46期、第48期及び第49期の当期純利益等の大幅な減少は、減損損失の計上等によるものです。
4.第50期の資本金の減少は、資本金3,973百万円をその他資本剰余金へ振り替えたことによるものです。
5.第50期の発行済株式総数の増加及び第1回優先株式の減少は第1回優先株式から普通株式への転換が9,000,000株発生したことによるものです。
6.第46期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。
7.第48期、第49期及び第50期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
8.第48期、第49期及び第50期の株価収益率及び配当性向については、当期純損失であるため記載しておりません。
9.最高株価及び最低株価は東京証券取引所(市場第二部)におけるものであります。
10.「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を第48期の期首から適用しており、第47期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。