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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100A9NM

有価証券報告書抜粋 株式会社ジーンズメイト 役員の状況 (2017年2月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性5名 女性1名 (役員のうち女性の比率16.6%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役社長-冨澤 茂1967年12月28日生1990年5月当社入社(注)48
2009年5月営業部長
2010年3月執行役員営業部長
2015年5月取締役営業部長
2015年10月代表取締役社長(現任)
代表取締役専務-砂田 真一1952年12月4日生1975年4月株式会社三菱銀行入行(注)410
1998年1月同行橋本支店長
2000年2月同行行徳支店長
2002年5月同行国立支店長
2005年7月当社入社
2005年7月総務部長
2008年8月経営管理部長
2009年5月取締役経営管理部長
2009年5月取締役管理本部長
2009年9月専務取締役管理本部長
2011年2月専務取締役
2015年10月代表取締役専務(現任)
取締役商品本部長宇山 敦1963年5月21日生1986年4月㈱レナウン入社(注)4-
2000年5月㈱ファーストリテイリング入社
2012年8月E・Land Fashion China
CO,LTD入社
技術本部長兼品質本部長
2015年2月㈱クロスカンパニー(現、㈱ストライプインターナショナル)入社 商品部執行役員
2017年2月RIZAPグループ㈱入社 アパレルグループ テクニカルディレクター(現任)
2017年3月当社執行役員商品本部長
2017年5月当社取締役商品本部長(現任)
取締役
(監査等委員)
-大塚 隆平1942年12月24日生1965年9月伊藤萬株式会社(現、日鉄住金物産株式会社)入社(注)5-
1983年4月同社東京繊維本部部長
1993年4月住金物産株式会社(現、日鉄住金物産株式会社)東京ニット部長
2001年6月同社代表取締役専務
2003年6月同社代表取締役副社長
2008年6月同社顧問
2010年12月同社顧問退任
2015年5月当社取締役
2017年5月当社取締役(監査等委員)(現任)
取締役
(監査等委員)
-加納 治夫1947年4月14日生1966年4月東京国税局入省(注)5-
1993年8月税理士開業登録
2003年5月当社監査役
2017年5月当社取締役(監査等委員)(現任)
取締役
(監査等委員)
-林原 菜穂子1963年12月7日生1994年4月弁護士登録(注)50
2007年5月茉莉花法律事務所開設
2011年5月当社監査役
2017年5月当社取締役(監査等委員)(現任)
18

(注) 1.2017年5月18日開催の定時株主総会において定款の変更が決議されたことにより、当社は同日付をもって監査等委員会設置会社に移行しました。
2.当社は法令に定める監査等委員の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠の監査等委員である取締役1名を選任しております。補欠監査等委員である取締役の略歴は次のとおりであります。
氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
小杉 公一1952年12月12日生1986年4月弁護士登録(注)-
2007年4月東洋大学法科大学院教授(現任)
2015年10月パブリックワン総合法律事務所開設

(注) 補欠監査等委員の任期は、就任した時から退任した監査等委員の任期の満了の時までであります。
3.監査等委員である取締役 大塚隆平、加納治夫及び林原菜穂子は、社外取締役であります。
4. 2018年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5. 2018年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
6.当社では、業務執行機能を高め経営の迅速化及び効率化を図り、組織運営の活性化を推進するため、執行役員制度を導入しております。
任期は1年としております。
なお、会社法による取締役の兼務を妨げないものと定めております。
執行役員は下記のとおりであります。
職名氏名
商品本部 テクニカルクリエイター高橋 慎二
営業本部長三好 秀樹


株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03244] S100A9NM)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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