森永製菓株式会社 研究開発活動 (2026年3月期)

当社グループにおける研究開発活動は、「世代を超えて愛されるすこやかな食を創造し続け、世界の人々の笑顔を未来につなぐこと」を使命とし、私たちが目指すビジョンに沿って、お客様に満足していただける商品・サービス・情報を提供すべく、「食」に関連する様々な技術分野において研究を進めております。
なお、当連結会計年度における当社グループの研究開発費は3,213百万円であります。セグメントごとの研究開発費は「食料品製造」が3,090百万円、報告セグメントに含まれない「その他」が123百万円であります。

「2024中期経営計画」の2年目となる当連結会計年度は、2030ビジョン『森永製菓グループは、2030年にウェルネスカンパニーへ生まれ変わります。』実現に向けた2ndステージとして、「技術を基軸に、未来に向けて新たな顧客価値を生み出す研究所」という基本方針のもと、全社戦略・事業戦略と連動しながら、中長期視点での研究開発力の強化・共創による価値創出の加速に向けた取組みを引き続き実施いたしました。

(1)既存技術-3大技術の深化-

当社は主力ブランド「ハイチュウ」に関する技術の深化に引き続き注力し、感性研究と連動した「幸せ食感」の訴求を通じて、心の健康にも寄与する商品開発を進めております。
昨年度に引き続き、「ハイチュウ」を含む、1粒で3種のフレーバーを味わえる商品のラインアップを継続するとともに、新たに食感に特徴を持たせた「ハイチュウ」 を投入し、噛みごたえや粒感といった食感差別化により一層の付加価値を付与いたしました。
また「ハイチュウプレミアム」では、もちもちとしたセンター食感と糖衣部のキャンディチップの粒感でカリじゅわ食感を付加した「すッパイチュウプレミアム」を発売し、新たな体験を提供しております。パリッとしたハード食感の「ハイチュウミニ」と併せて、食感軸を切り口にお客様の多様なニーズへ応える商品展開を図っております。
これらの取組みにより、当社独自の加工技術で今後も“食感価値”の強化を進めてまいります。


当社の“複数素材を組み合わせる技術”を活かしたコンビネーションアイスを多数発売いたしました。プレミアム市場への参入商品として、「ザ・クレープ」及び「板チョコアイス」の2品を発売いたしました。「ザ・クレープ」では、通常商品よりもサイズが大きく厚みのあるクレープシートを用い、バニラとキャラメルの2色クリーム、チョコ、トッピングの各パーツで一口目から最後まで食感と風味が次々と変化する品質となっております。「板チョコアイス」では、初めて大きな具材(マカダミアナッツ)を配合し、板チョコアイスの特長である「パキどけ」食感を進化、より満足感が得られる品質となっております。
アイスクリーム規格のリッチなクリームをビスケットでサンドした「ビスケットサンドアイス」では、ココアを練りこんだ黒いビスケットシートにエクアドル産カカオを用いた濃厚な香り高いチョコクリームをサンドした「ビスケットサンドアイス」を発売いたしました。
これらの取組みにより、今後も差別性のあるコンビネーションアイスを強化してまいります。


少量のデータから効率的に最適条件を探索するAIアルゴリズム「ベイズ最適化」と、表情に基づく心理評価手法である「フェイススケール法」を組み合わせて開発し、当社従来品と比較して運動時にやる気を向上させる食感を実現した「inゼリー エネルギーアミノ酸」を発売いたしました。
また、持久系スポーツのパフォーマンスを高めたい方に向けて運動の最中でも手軽に飲めるゼリー飲料として、「inゼリー エネルギーディープ」を発売いたしました。当社の保有するゼリー食感のコントロール技術により、高糖度でも心地よいゼリー食感を実現することで小容量化し、運動中でも美味しく飲みやすい品質に仕上げております。
今後も多様な食感の創出により、様々なシーンに向けた商品の開発を進めてまいります。

(2)新規技術開発-未来に向けたウェルネス新価値創出-

「カレ・ド・ショコラ」における情緒的価値の深化を目指し、パッケージ視認、開封、喫食の各段階における体験価値を、生体指標並びに主観指標により多角的に評価いたしました。その結果、パッケージを眺めてゆっくり開封する瞬間から高い体験価値を感じられていることが示唆されました(日本感性工学会にて発表、優秀発表賞を受賞)。また、森永ラムネを大事な本番前に食べる習慣が心理面に及ぼす効果を検証することを目的に、脳波計測と主観調査を実施いたしました。その結果、森永ラムネ習慣群は非習慣群と比較して課題中の集中力や情報処理力が上昇し、グミと比べて注意力や安心感が高まり、「ゾーン」に近い状態(過度な興奮や緊張がなく集中できており、冷静な判断ができる状態)に成りうる可能性が示唆されました(日本心理学会で発表)。さらに、製品へのこだわりや感性研究の普及を目的に、親子向け科学体験イベント「いこーよフェスタ2025」にて、「森永製菓のおやつの音」を出展いたしました。本イベントでは、食感や音のアプローチから、新しいおやつの体験機会を創出し、多くのお客様にご好評をいただきました。今後もR&D部門を中心に、五感や感性に着目した研究を通じて、「心の健康」への貢献を推進してまいります。


健康科学の研究としては、ピセアタンノールやぶどう糖などの素材が人々の健康に与える影響について研究を行っております。
ポリフェノールの一種であるピセアタンノールについては、長寿遺伝子として知られるサーチュイン(SIRT1)に関する共同研究を徳島大学と推進し、ピセアタンノールがSIRT1を活性化するだけでなく、SIRT1活性に関与するNAD代謝経路も活性化することを明らかにしました。さらに、ピセアタンノールによる骨格筋のエネルギー代謝活性化において、SIRT1が中心的な役割を担うことを示しました。また、上記共同研究とは別に、筋肉組織のように三次元に培養された特殊な骨格筋細胞を用いて、ピセアタンノールが筋収縮力を向上させる可能性があることを明らかにしました。これらの結果は、複数の海外学術雑誌に論文として発表しております。
加えて、Well-beingな地域社会モデルの実現に向けた取組みである文部科学省・国立研究開発法人科学技術振興機構のプログラム「弘前大学COI-NEXT」へ参画し、共同研究講座『ウェルネスフードイノベーション講座(おいしくたのしくすこやかに研究)』を開設いたしました。サーチュイン研究をさらに加速してまいります。
ぶどう糖については、認知機能への影響に関する研究を深耕し、スマートフォン使用後のぶどう糖含有ラムネ菓子摂取により、スマートフォン使用による集中力低下を抑制する可能性があることをヒト試験で見出し、海外学術雑誌に論文発表を実施いたしました。
また、災害時の体と心の健康への貢献のため、自治医科大学と連携した取組みを行っております。2025年度自治医科大学栃木県災害医学寄附講座シンポジウムにおいては、製造後5年間保存が可能な「inゼリー エネルギーロングライフ」などの商品紹介とともに、食品及びお菓子が災害時に果たす役割について講演いたしました。
体の健康に関わる商品としては、「inバー」ブランドにおいて、日々の忙しい中、立ち止まらずパフォーマンスを発揮し続けることを求める方へ向け、1本で動き続けるためのエネルギーがチャージできる「inバーエネルギー」を発売いたしました。パラチノース®を配合することで、持続的にエネルギーを供給することが特徴となっております。
またプロテインバー以外にも、おいしい栄養バランス食品を摂取したい方に向けて、「inバーマルチミネラル」を発売いたしました。5種類のミネラルが配合されており、特に鉄分は1日分の摂取目安量を補給できるよう設計されております。
ゼリー・飲料カテゴリーでは、「inゼリージュニアエネルギー」の発売、及び「inゼリージュニアエネルギー」の品質改良を実施いたしました。スポーツや学習に取り組む前に、エネルギーや成長期にうれしい栄養を手軽においしく補給し小腹満たしもできる、成長期の子どもを応援する「inゼリー」です。


「地球環境の保全」に向けて、容器・包装の環境配慮に取り組んでおります。紙原料の木質資源は、乱伐・違法伐採により世界的に減少が続いており、持続可能な調達が求められております。「おっとっと」のカップ入り形態では、化粧箱から新たに開発したホルダー型集積包装に変更いたしました。手作業で容易に組み立てることが可能で生産性を維持したまま、紙の使用量を重量比で約59%削減いたしました。
今後、世界人口の増加に伴い、タンパク質の不足が懸念されており、サステナブルでおいしく、加工特性の優れたタンパク原料の調達が課題となっております。そのため、植物性タンパク質の物性や風味の改良研究と並行し、バイオマス発酵で作られたタンパク質などの一部原料開発を継続して実施しております。


当社グループの価値創造を担う中核拠点として2022年春に開設した「森永製菓R&Dセンター」で当社が保有する幅広い食品カテゴリーの知見・技術融合を図るとともに、多彩な社内外のパートナーとの共創を実施いたしました。
2025年度の共創の取組みとしては、多くの企業と共創開発・研究を実施しております。また例年実施しておりますCSRイベント(横浜市立下末吉小学校・横浜市立入船小学校との小枝教室、横浜市立横浜サイエンスフロンティア高等学校とのチョコレート学習プログラム)の他、お客様との共創による商品開発検討のための試食会や意見交換会を複数開催いたしました。R&Dセンターを舞台とし、国内外を問わずメディアの見学誘致やお取引先様・同業/異業種企業との意見交換を実施し、外部へ開かれた研究開発活動を推進することで新たな価値共創を目指してまいります。