マルシェ株式会社 提出会社の経営指標等 (2025年3月期)

回次		第49期	第50期	第51期	第52期	第53期
決算年月		2021年3月	2022年3月	2023年3月	2024年3月	2025年3月
売上高	(千円)	3,868,041	2,628,310	4,614,959	4,675,317	4,581,766
経常利益(△は損失)	(千円)	△738,882	△246,099	△371,551	95,883	32,736
当期純利益(△は損失)	(千円)	△1,470,040	△323,599	△590,267	34,912	34,955
持分法を適用した場合の投資利益	(千円)	―	―	―	―	―
資本金	(千円)	1,510,530	1,510,530	100,000	100,000	100,000
発行済株式総数	(株)
普通株式		8,550,400	8,550,400	8,550,400	8,550,400	8,550,400
A種種類株式		―	―	―	290	290
純資産額	(千円)	1,000,115	650,128	62,346	394,099	410,083
総資産額	(千円)	4,563,312	4,030,777	3,648,387	3,828,615	3,426,932
1株当たり純資産額	(円)	124.57	80.98	7.77	11.04	12.07
1株当たり配当額 普通株式 (内1株当たり 中間配当額)	(円)	―	―	―	―	―
		(―)	(―)	(―)	(―)	(―)
A種種類株式 (内1株当たり中間配当額)		―	―	―	―	80,000
		(―)	(―)	(―)	(―)	(―)
1株当たり当期純利益 金額(△は損失)	(円)	△183.11	△40.31	△73.52	2.42	1.46
潜在株式調整後 1株当たり 当期純利益金額	(円)	―	―	―	―	―
自己資本比率	(%)	21.9	16.1	1.7	10.3	12.0
自己資本利益率	(%)	―	―	―	15.3	8.7
株価収益率	(倍)	―	―	―	110.6	127.4
配当性向	(%)	―	―	―	―	―
営業活動による キャッシュ・フロー	(千円)	△1,254,805	△158,427	50,483	△37,709	△82,827
投資活動による キャッシュ・フロー	(千円)	△130,011	34,539	△70,168	△24,489	△113,108
財務活動による キャッシュ・フロー	(千円)	2,099,727	174,926	△50,020	280,001	△224,700
現金及び現金同等物 の期末残高	(千円)	2,337,859	2,388,898	2,319,192	2,536,994	2,116,357
従業員数 [外、平均臨時 雇用者数]	(人)	180	171	147	115	124
		[210]	[154]	[256]	[187]	[195]
株主総利回り (比較指標:配当込みTOPIX)	(%)	92.2 (142.1)	83.9 (145.0)	73.8 (153.4)	50.1 (216.8)	34.8 (213.4)
最高株価	(円)	689	550	496	440	285
最低株価	(円)	431	382	381	228	170

(注) 1 持分法を適用した場合の投資利益は、関係会社が存在しないため、記載しておりません。
2 第49期、第50期、第51期、第52期、第53期の普通株式に係る1株当たり配当額は、配当を実施していないため、記載しておりません。
3 第49期、第50期、第51期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、1株当たり当期純損失であり、また、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
4 第52期、第53期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため、記載しておりません。
5 第49期、第50期、第51期の自己資本利益率、株価収益率及び配当性向については、当期純損失であるため、記載しておりません。
6 第52期、第53期の配当性向については、普通株式に係る配当を実施していないため、記載しておりません。
7 第52期、第53期の1株当たり純資産額については、純資産の部の合計額から当社が発行する普通株式と権利関係の異なるA種種類株式に係る払込金額、優先配当額を控除して算定しております。
8 平均臨時雇用者数は、1日8時間、1ヶ月22日換算で算出しております。
9 最高株価及び最低株価は、2022年4月3日以前は東京証券取引所市場第一部におけるものであり、2022年4月4日以降は東京証券取引所スタンダード市場におけるものであります。
10 「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第50期の期首から適用しており、第50期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
11 第50期の期首より新型コロナウイルス感染症による損失、新型コロナウイルス感染症拡大防止協力金及び雇用調整助成金の会計方針を変更したため、第49期に係る主要な経営指標等については、当該会計方針の変更を反映した遡及修正後の指標等を表示しております。
12 2025年5月26日付で、第三者割当により2,000,000株の新株式を発行いたしました。これにより、発行済株式総数は8,550,690株から10,550,690株となっております。本後発事象は、当事業年度末時点の1株当たり指標には反映されておりません。