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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1008QDL

有価証券報告書抜粋 株式会社パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス 生産、受注及び販売の状況 (2016年6月期)


業績等の概要メニュー対処すべき課題

(1)商品仕入実績
当連結会計年度の商品仕入実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。
セグメントの名称当連結会計年度
(自 2015年7月1日
至 2016年6月30日)
金額(百万円)前年同期比(%)
リテール事業569,394114.7
家電製品48,853117.7
日用雑貨品120,873105.8
食品202,572117.1
時計・ファッション用品116,439115.7
スポーツ・レジャー用品34,608152.0
DIY用品10,41494.4
海外27,957110.7
その他7,67896.6
その他事業64759.7
合 計570,041114.6
(注)上記の金額には、消費税等は含まれておりません。

(2)販売実績
当連結会計年度の販売実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。
セグメントの名称当連結会計年度
(自 2015年7月1日
至 2016年6月30日)
金額(百万円)前年同期比(%)
リテール事業733,333111.1
家電製品60,978107.2
日用雑貨品157,288102.2
食品242,215116.1
時計・ファッション用品154,183108.8
スポーツ・レジャー用品51,722140.5
DIY用品15,49393.7
海外39,842111.9
その他11,612116.5
テナント賃貸事業19,781108.7
その他事業6,478110.7
合 計759,592111.1
(注)上記の金額には、消費税等は含まれておりません。

(3)リテール事業の地域別売上高
地域別当連結会計年度
(自 2015年7月1日
至 2016年6月30日)
売上高(百万円)前年同期比(%)
北海道44,053105.9
青森県8,605102.5
岩手県1,87998.7
宮城県11,886118.5
秋田県4,643110.6
山形県3,104118.2
福島県8,935103.0
茨城県15,299108.7
栃木県8,16988.1
群馬県10,603105.9
埼玉県56,876107.3
千葉県38,437107.0
東京都136,407108.8
神奈川県58,504110.7
新潟県8,484104.8
富山県3,199102.5
石川県7,883104.2
福井県2,011108.2
山梨県3,289101.4
長野県9,254106.9
岐阜県7,037100.5
静岡県18,444120.0
愛知県40,358115.8
三重県5,126109.6
滋賀県4,196106.7
京都府4,410102.3
大阪府67,682129.5
兵庫県16,553100.0
奈良県4,597206.1
和歌山県4,402138.1
島根県937-
岡山県4,169106.4
広島県9,634102.9
山口県2,389100.2
香川県2,78799.0
愛媛県4,632104.4
高知県10396.3
福岡県19,775119.5
佐賀県1,95398.5
長崎県5,269113.8
熊本県5,703109.7
大分県2,282101.6
宮崎県3,516137.1
鹿児島県3,645127.1
沖縄県12,372118.7
海外39,842111.9
合計733,333111.1
(注)上記の金額には、消費税等は含まれておりません。

(4)リテール事業の単位当たり売上高
項目当連結会計年度
(自 2015年7月1日
至 2016年6月30日)
前年同期比
(%)
売上高(百万円)733,333111.1
1㎡当たり売上高売場面積(期中平均)(㎡)878,015108.3
1㎡当たり年間売上高(百万円)0.8102.6
1人当たり売上高従業員数(期中平均)(人)22,276119.2
1人当たり年間売上高(百万円)32.993.2
(注)従業員数は、臨時従業員(1人1日8時間換算)を含めて表示しております。

業績等の概要対処すべき課題


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03280] S1008QDL)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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