有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100SNY2 (EDINETへの外部リンク)
株式会社トップカルチャー 提出会社の経営指標等 (2023年10月期)
回次 | 第35期 | 第36期 | 第37期 | 第38期 | 第39期 | |
決算年月 | 2019年10月 | 2020年10月 | 2021年10月 | 2022年10月 | 2023年10月 | |
売上高 | (千円) | 30,537,071 | 29,453,616 | 25,727,022 | 20,486,475 | 17,965,656 |
経常利益 又は経常損失(△) | (千円) | 167,321 | 456,193 | 257,572 | △199,007 | △902,839 |
当期純利益 又は当期純損失(△) | (千円) | 150,331 | 354,160 | △1,953,916 | △279,861 | △1,383,995 |
資本金 | (千円) | 2,007,370 | 2,007,370 | 2,007,370 | 2,007,370 | 2,342,378 |
発行済株式総数 普通株式 A種優先株式 B種優先株式 | (株) (株) (株) | 12,688,000 ― ― | 12,688,000 ― ― | 12,688,000 15,000 6,000 | 12,688,000 15,000 6,000 | 16,214,400 15,000 6,000 |
純資産額 | (千円) | 3,275,124 | 3,629,107 | 3,775,976 | 3,360,484 | 2,463,636 |
総資産額 | (千円) | 21,549,343 | 20,088,929 | 18,208,724 | 18,064,504 | 16,884,924 |
1株当たり純資産額 | (円) | 270.34 | 299.63 | 135.57 | 98.41 | 18.73 |
1株当たり配当額 (うち、1株当たり 中間配当額) | (円) | 普通株式 | 普通株式 | 普通株式 | 普通株式 | 普通株式 |
― | ― | ― | 6 | 6 | ||
(―) | (―) | (-) | (3) | (3) | ||
A種優先株式 | A種優先株式 | A種優先株式 | A種優先株式 | A種優先株式 | ||
― | ― | 1,358.90 | 8,000 | 8,000 | ||
(―) | (―) | (-) | (4,000) | (4,000) | ||
B種優先株式 | B種優先株式 | B種優先株式 | B種優先株式 | B種優先株式 | ||
― | ― | 169.86 | 1,000 | 1,000 | ||
(―) | (―) | (-) | (500) | (500) | ||
1株当たり当期純利益金額又は当期純損失金額(△) | (円) | 12.44 | 29.31 | △161.69 | △23.16 | △111.58 |
潜在株式調整後1株 当たり当期純利益金額 | (円) | 12.41 | 29.25 | ― | ― | ― |
自己資本比率 | (%) | 15.2 | 18.0 | 20.7 | 18.6 | 14.5 |
自己資本利益率 | (%) | 4.7 | 10.3 | ― | ― | ― |
株価収益率 | (倍) | 27.4 | 12.6 | ― | ― | ― |
配当性向 | (%) | ― | ― | ― | ― | ― |
従業員数 (ほか、平均臨時雇用 者数) | (名) | 267 | 243 | 199 | 179 | 164 |
(525) | (404) | (369) | (313) | (295) | ||
株主総利回り | (%) | 90.0 | 97.4 | 86.8 | 55.4 | 48.5 |
(比較指標:配当込TOPIX) | (%) | (103.9) | (100.8) | (130.4) | (129.1) | (154.7) |
最高株価 | (円) | 388 | 435 | 384 | 329 | 208 |
最低株価 | (円) | 244 | 211 | 324 | 200 | 169 |
(注) 1 第37期、第38期、第39期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
2 第37期、第38期、第39期の自己資本利益率、株価収益率及び配当性向については、当期純損失を計上しているため記載しておりません。
3 従業員数は、就業人員数を表示しております。
4 最高株価及び最低株価は、東京証券取引所(市場第一部)におけるものであります。当社は2022年4月4日に東京証券取引所の市場区分再編に伴い、市場第一部からスタンダード市場に移行しております。
5 「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第38期の期首から適用しており、第38期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
6 第38期まで、関係会社からの当社店舗の一部を賃貸した際の家賃収入について、従来、営業外収益の受取地代家賃に計上しておりましたが、第39期より売上高に含めて計上することに変更したため、第38期については、当該表示方法の変更を反映した組替え後の数値を記載しております。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03336] S100SNY2)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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