株式会社ダイユーエイト 役員の状況 (2015年2月期)

役 名	職 名	氏 名	生年月日	略 歴		任期	所有株式数(株)
代表取締役 社長		浅 倉 俊 一	1950年1月18日生	1968年4月	福島トヨタ自動車株式会社入社	(注)3	224,900
				1970年3月	カーメイト福島創業(個人経営)
				1974年3月	東京ディスカウントショップ創業(個人経営)
				1976年4月	株式会社アサクラ(現当社)設立 代表取締役社長
				1977年6月	株式会社ダイユーエイト(商号変更)代表取締役社長(現任)
				1986年11月	株式会社エイトメイト(エイト開発株式会社)代表取締役社長
				1996年8月	有限会社エイト薬品代表取締役社長
				2001年7月	株式会社エイトフーズ代表取締役社長
				2005年9月	株式会社ダイユーエイト・ホームサービス取締役
				2006年8月	株式会社ダイユーエイト・ホームサービス代表取締役社長
				2008年3月	株式会社エイトファーム代表取締役社長
				2008年6月	株式会社エイトフーズ代表取締役
				2009年3月	株式会社DKYコーポレーション取締役
				2009年4月	株式会社アレンザコーポレーション取締役(現:株式会社アレンザ・ジャパン)
				2009年5月	株式会社リックコーポレーション 取締役(現任)
取締役 副社長	営業統括	阿 部 和 博	1950年1月6日生	1973年4月	株式会社ジョイマート入社	(注)3	46,000
				1980年7月	当社入社
				1990年3月	商品部長
				1990年4月	取締役商品部長
				1992年11月	取締役店舗運営部長
				1994年2月	取締役商品部長
				1995年2月	常務取締役営業本部長
				2000年9月	常務取締役営業本部長兼商品部長
				2001年4月	常務取締役営業本部長
				2003年1月	専務取締役営業統括部長
				2007年1月	取締役副社長営業統括兼販売統括部長
				2008年5月	株式会社ダイユーエイト・ホームサービス取締役
				2009年1月	取締役副社長営業統括部長兼販促部長
				2009年3月	株式会社DKYコーポレーション代表取締役社長
				2010年2月	取締役副社長営業担当
				2011年2月	取締役副社長営業統括部長(現任)
				2012年4月	株式会社アレンザ・ジャパン取締役(現任)
専務取締役	業務推進室長兼情報システム部長	三 瓶 善 明	1952年11月11日生	1977年7月	有限会社宮崎会計事務所入社	(注)3	46,400
				1980年11月	当社入社
				1986年11月	エイト開発株式会社取締役
				1989年3月	管理本部長
				1989年4月	取締役管理本部長
				1990年4月	常務取締役管理本部長
				1992年11月	常務取締役商品部長
				1994年2月	常務取締役営業本部長
				1995年2月	常務取締役支援本部長
				2001年4月	専務取締役経営企画室長
				2001年7月	株式会社エイトフーズ監査役
				2005年9月	株式会社ダイユーエイト・ホームサービス監査役
				2006年2月	株式会社エイトフーズ取締役
				2009年4月	株式会社アレンザコーポレーション監査役(現任)(現:株式会社アレンザ・ジャパン)
				2011年2月	専務取締役業務推進室長
				2013年1月	専務取締役業務推進室長兼情報システム部長(現任)

役 名	職 名	氏 名	生年月日	略 歴		任期	所有株式数(株)
常務取締役	店舗開発 部長	熊 田 康 夫	1960年4月4日生	1983年8月	大和団地株式会社入社	(注)3	10,000
				1994年4月	福島支店郡山集合住宅営業所所長
				1997年1月	エイト開発株式会社入社 常務取締役
				2005年2月	当社入社 店舗開発部長
				2005年5月	常務取締役店舗開発部長(現任)
				2005年9月	株式会社ダイユーエイト・ホームサービス取締役
				2009年3月	株式会社DKYコーポレーション監査役
常務取締役	販売統括 部長	栁 沼 忠 広	1959年11月20日生	1978年4月	トステムビバ株式会社入社	(注)3	1,000
				1999年6月	当社入社
				1999年7月	営業企画部部長代理
				2000年10月	ホームセンター事業部長
				2001年5月	取締役ホームセンター事業部長
				2001年9月	取締役販売部長
				2002年2月	取締役販売Ⅰ部長
				2002年12月	取締役商品部長
				2006年4月	常務取締役商品部長
				2007年1月	常務取締役商品統括部長
				2008年6月	株式会社エイトフーズ取締役社長
				2010年2月	常務取締役営業統括部長兼ホームセンター事業部長
				2011年2月	常務取締役ホームセンター事業部長
				2013年1月	常務取締役販売統括部長(現任)
常務取締役	管理統括 部長	石 黒 隆	1952年10月5日生	1980年5月	東京興産株式会社入社	(注)3	9,100
				1987年6月	当社入社
				1990年4月	管理部経理課長
				1992年10月	管理部長
				1994年3月	経理部長
				2001年5月	取締役経理部長
				2003年1月	取締役財務部長
				2004年5月	取締役管理統括部長兼財務部長
				2009年2月	常務取締役管理統括部長兼財務部長
				2013年1月	常務取締役管理統括部長(現任)
取締役	商品統括 部長	阿 部 正 人	1962年11月18日生	1986年3月	当社入社	(注)3	2,500
				2003年9月	ショッピングセンター事業部長兼本宮店店長
				2006年1月	営業企画部長
				2008年6月	オフィス事業部長代理
				2010年9月	MAX事業部長
				2014年9月	商品統括部長
				2015年1月	株式会社日敷取締役(現任)
				2015年5月	取締役商品統括部長(現任)
取締役		川 西 良 治	1953年2月4日生	1976年4月	三洋証券株式会社入社	(注)3	―
				1979年2月	株式会社ニューライフ入社
				1980年2月	株式会社ナガサキヤ入社
				1989年1月	岡山シンコー株式会社入社
				1991年9月	株式会社リックコーポレーション入社
				1997年2月	同社経理部ゼネラルマネジャー
				1999年5月	同社取締役
				1999年6月	同社管理本部ゼネラルマネジャー
				2000年1月	同社管理本部ゼネラルマネジャー兼経営企画室長
				2001年11月	同社財務部ゼネラルマネジャー
				2002年5月	同社管理本部長
				2006年5月	同社常務取締役管理本部長
				2007年1月	同社専務取締役管理本部長
				2010年3月	同社代表取締役社長(現任)
				2010年5月	取締役(現任)

役 名	職 名	氏 名	生年月日	略 歴		任期	所有株式数(株)
常勤監査役		齋 藤 徹	1957年5月1日生	1980年4月	協三工業株式会社入社	(注)4	2,200
				2005年2月	六陽印刷株式会社社長室長
				1998年3月	社長室長代理
				2007年11月	当社入社
				2008年1月	社長室長兼内部監査室長
				2015年5月	監査役(現任)
監査役		高 坂 進	1951年4月1日生	1974年4月	日本銀行入行	(注)5	―
				1994年5月	同行 業務局市場業務課長
				1998年9月	同行 下関支店長
				2003年5月	同行 検査室検査役
				2011年7月	日本証券業協会国際本部本部長
				2012年6月	公益財団法人日本証券経済研究所 常務理事
				2014年5月	当社監査役(現任)
監査役		梅 津 茂 巳	1953年4月8日生	1977年4月	株式会社東邦銀行入行	(注)5	―
				2006年10月	同行 営業本部法人営業部長
				2008年6月	同行 取締役本店営業部長
				2011年4月	福島県立医科大学経営・渉外担当理事(現任)
				2014年5月	当社監査役(現任)
監査役		芳 賀 裕	1952年2月11日生	1975年1月	芳賀裕司法書士(現ロァフォルジュ司法書士事務所)開設 所長(現任)	(注)4	―
				2001年5月	福島県司法書士会会長
				2006年3月	更生保護法人福島県更生保護協会理事(現任)
				2009年5月	福島県市町村教育委員会連絡協議会会長(現任)
				2014年12月	一般社団法人社会的包摂サポートセンター理事(現任)
				2015年5月	当社監査役(現任)
計							342,100

(注) 1 取締役 川西良治は、社外取締役であります。
2 監査役 高坂進、梅津茂巳及び芳賀裕は、社外監査役であります。
3 2015年2月期に係る定時株主総会終結の時から2017年2月期に係る定時株主総会終結のときまで。
4 2015年2月期に係る定時株主総会終結の時から2019年2月期に係る定時株主総会終結のときまで。
5 2014年2月期に係る定時株主総会終結の時から2018年2月期に係る定時株主総会終結のときまで。