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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100A6B1 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社ジーフット 提出会社の経営指標等 (2017年2月期)


メニュー沿革

回次第42期第43期第44期第45期第46期
決算年月2013年2月2014年2月2015年2月2016年2月2017年2月
売上高(百万円)102,45498,370103,467103,933102,224
経常利益(百万円)3,9954,4235,4655,4735,027
当期純利益(百万円)1,6542,1802,8012,8142,680
持分法を適用した場合の
投資利益
(百万円)-----
資本金(百万円)3,3263,3263,3263,7493,749
発行済株式総数(株)10,417,35010,417,35020,834,70042,533,00042,533,000
純資産額(百万円)16,49718,51421,05924,05625,843
総資産額(百万円)45,27354,31958,00758,24658,509
1株当たり純資産額(円)1,583.90444.45505.54565.76607.29
1株当たり配当額(円)20.0030.0032.0019.0020.00
(うち1株当たり
中間配当額)
(6.00)(15.00)(20.00)(9.00)(10.00)
1株当たり当期純利益金額(円)158.8452.3567.2567.1763.03
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額(円)----62.99
自己資本比率(%)36.434.136.341.344.1
自己資本利益率(%)10.712.514.212.510.7
株価収益率(倍)7.48.89.011.712.1
配当性向(%)12.614.316.428.331.7
営業活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)995△1,393△2,2035,034△851
投資活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)296△1,375△1,084△2,055△1,561
財務活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△2,4292,4443,085△3,2191,820
現金及び現金同等物の
期末残高
(百万円)2,8852,5612,3582,1171,525
従業員数(人)1,1651,3481,3921,4201,460
(外、平均臨時雇用者数)(5,330)(5,658)(3,971)(4,167)(4,085)
(注)1.当社は連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。
2.売上高には消費税等は含まれておりません。
3.当社には関連会社がないため、持分法を適用した場合の投資利益は記載しておりません。
4.第45期までは潜在株式が存在しないため、潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額は記載しておりません。
5.第42期は、決算期変更により2012年1月21日から2013年2月28日までの13ヶ月8日となっております。
6.第44期より、平均臨時雇用者数は月間所定労働時間により換算しております。なお、第43期以前の当該換算方法による平均臨時雇用者数は以下のとおりであります。
第42期3,438人、第43期3,716人。

7.当社は、2014年9月1日付で普通株式1株につき2株の株式分割を行っております。また、2015年8月1日付で普通株式1株につき2株の株式分割を行っております。第43期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益金額を算定しております。
また、第44期における期末配当金12円00銭については、2014年9月1日付の株式分割後の金額となっており、当該株式分割前に換算すると24円00銭になり、年間配当は44円00銭となります。
なお、第42期の株式分割後の1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益金額は以下のとおりであります。
(参考)
回次第42期
決算年月2013年2月
1株当たり純資産額(円)395.98
1株当たり当期純利益金額(円)39.71


沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03370] S100A6B1)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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