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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100OMCA (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 ワイエスフード株式会社 提出会社の経営指標等 (2022年3月期)


連結経営指標等メニュー沿革

回次第24期第25期第26期第27期第28期
決算年月2018年3月2019年3月2020年3月2021年3月2022年3月
売上高(千円)1,690,5831,601,9051,484,4981,303,5981,287,246
経常利益又は経常損失(△)(千円)△186,965△144,519△281,500△73,6873,746
当期純利益又は当期純損失(△)(千円)△296,422△76,840△357,155483△83,134
持分法を適用した場合の投資損失(△)(千円)-△1,871△1,108△1,613△1,298
資本金(千円)1,002,0501,002,0501,002,0501,354,0501,354,050
発行済株式総数(株)3,873,0003,873,0003,873,0006,073,0006,073,000
純資産額(千円)1,605,2731,494,0371,122,1071,479,4241,389,262
総資産額(千円)3,750,3183,389,6042,720,2002,873,3972,716,311
1株当たり純資産額(円)414.47385.75289.72243.33228.02
1株当たり配当額(円)-----
(うち1株当たり中間配当額)( - )( - )( - )( - )( - )
1株当たり当期純利益又は当期
純損失(△)
(円)△76.53△19.83△92.210.09△13.68
潜在株式調整後1株当たり当期純利益(円)---0.09-
自己資本比率(%)42.844.041.351.450.9
自己資本利益率(%)△17.0△4.9△27.20.0△5.8
株価収益率(倍)---2,873.4-
配当性向(%)-----
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)-△53,196△24,82670,13461,137
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)-115,011137,446199,138△35,345
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)-△148,389△267,162123,675△69,822
現金及び現金同等物の
期末残高
(千円)-239,93485,391478,339434,309
従業員数(人)8679747167
(ほか、平均臨時雇用者数)(17)(14)(12)(28)(25)
株主総利回り(%)148.991.756.4103.4105.3
(比較指標:配当込み TOPIX)(%)(115.9)(110.0)(99.6)(141.5)(144.3)
最高株価(円)750577354301352
最低株価(円)241236126136173
(注)1.2018年3月期、2019年3月期、2020年3月期及び2022年3月期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、1株当たり当期純損失であり、また、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
2.2018年3月期、2019年3月期、2020年3月期及び2022年3月期の株価収益率については、1株当たり当期純損失のため記載しておりません。


4.2018年3月期の持分法を適用した場合の投資損失(△)については、連結財務諸表を作成しているため、記載しておりません。
5.2018年3月期の営業活動によるキャッシュ・フロー、投資活動によるキャッシュ・フロー、財務活動によるキャッシュ・フロー及び現金及び現金同等物の期末残高については、連結財務諸表を作成しているため、記載しておりません。
6.最高株価及び最低株価は東京証券取引所 JASDAQ(スタンダード)におけるものであります。
7.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を当事業年度の期首から適用しており、当事業年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03451] S100OMCA)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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