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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100HHM7 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社オンリー 事業の内容 (2019年8月期)


沿革メニュー関係会社の状況

当社グループは、当社と子会社2社で構成され、紳士服、婦人服及び関連商品のS.P.A.(製造小売)として衣料品の企画、生産(外部委託または自社製造)並びに販売を主たる事業としております。主な取扱品目は、スーツ及びシャツ・ネクタイであり、スーツとシャツについてはプレタポルテ(既製服)とオーダー(注文服)の販売を行っております。
商品ブランドにつきましては、メンズ・ウィメンズともに「ONLY」ブランドが主力となっておりますが、2014年秋冬シーズンから、従来の「ONLY」コレクションよりもさらにトレンド感やクオリティを追加した「ONLY PREMIO」ブランドを開始しました。また、2017年6月からは「ONLY」ブランドの新しい仕組みのオーダースーツ、ミニマルオーダースーツの発売を開始しました。ミニマルオーダースーツは、オーダースーツに特有のモデル仕様や細かいオプション選定の必要がなく、生産・流通に係る無駄・ロスを省いたオーダースーツであります。
直営店舗につきましては、「オンリープレミオ東京」「オンリープレミオ」ではメンズのプレタポルテとオーダースーツ、「オンリー」ではメンズ及びウィメンズのプレタポルテとオーダースーツ、「オンリー京都テーラー」はオーダースーツ、「オンリーウィメン」ではウィメンズのプレタポルテとオーダースーツの販売を行っており、子会社の株式会社オンリートレンタが運営する「オンリーアウトレット」及び「スーツアンドスーツ」では「ONLY」ブランドのアウトレット販売を行っております。
子会社の株式会社オンリーファクトリーは「ONLY」ブランドのオーダースーツの製造及びプレタポルテスーツの生産委託工場の技術指導を行っております。
なお、当社グループは、紳士服、婦人服及び関連商品の製造・販売事業の単一セグメントであり、セグメント情報を記載していないため、業態別に記載しております。

当社グループの状況を事業系統図によって示すと次のとおりであります。

[事業系統図]

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当社グループの商品の販売を担当している業態及びその店舗は、次のとおりとなります。

(1)オンリープレミオ東京
オンリープレミオ東京は、プレタポルテからオーダースーツまでのフルラインナップを展開し、「盛装のためのスーツギャラリー」をテーマとした新たなコンセプトコレクション「ONLY Galleria」の販売も行っております。当連結会計年度において、東京・有楽町に1店舗(2019年8月31日現在)展開しております。

(2)オンリー
オンリーは、「低価格・高感度・高品質のビジネスウェアを提供する」という2017年まで存在した「ザ・スーパースーツストア」に上質感と選ぶ楽しさを付加した進化型ショップであり、「ONLY」と「ONLY PREMIO」ブランドの商品を販売しております。当連結会計年度においては、1店舗出店、2店舗退店した結果、全国の主要大都市を中心に31店舗(2019年8月31日現在)展開しております。

(3)オンリープレミオ
オンリープレミオは、主に「ONLY PREMIO」ブランドとオーダースーツに特化したショップであり、当連結会計年度においては、1店舗退店した結果、東京、大阪に3店舗(2019年8月31日現在)展開しております。

(4)オンリー京都テーラー
オンリー京都テーラーは、「ONLY」ブランドのオーダースーツ専門店であり、2017年6月のミニマルオーダースーツの発売開始に合わせて開店しました。当連結会計年度においては2店舗退店した結果、東京に1店舗のみ(2019年8月31日現在)展開しております。

(5)オンリーウィメン
ウィメンズスーツ専門の店舗として運営する店舗で、「ONLY」ブランドのプレタポルテ商品に加えてオーダースーツの販売を行っております。当連結会計年度においては1店舗退店した結果、京都に1店舗のみ(2019年8月31日現在)展開しております。

(6)オンリーアウトレット及びスーツアンドスーツ
リーズナブル・スーツショップとして株式会社オンリートレンタが運営する店舗で「ONLY」、「ONLY PREMIO」ブランドのアウトレット機能も併せ持っております。当連結会計年度においては、1店舗出店、1店舗退店した結果、全国に19店舗(2019年8月31日現在)展開しております。

沿革関係会社の状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03459] S100HHM7)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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