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有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S100TWPK (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 アプライド株式会社 沿革 (2024年3月期)

提出会社の経営指標等メニュー事業の内容

前期
年月事項
1982年9月電子機械器具及び電子部品の販売を目的として、株式会社フクオカ電子パーツを設立
1987年9月福岡県久留米市に久留米店移転オープン
1988年11月商号をアプライド株式会社に変更
1988年12月福岡市博多区豊二丁目3番10号に本社を移転し、同所に博多店オープン
1992年2月熊本県熊本市に熊本店オープン(1999年10月移転)
1994年6月北九州市小倉北区に小倉店オープン(2005年11月移転)
1995年11月広島県福山市に福山店オープン
1996年3月鹿児島県鹿児島市に鹿児島店オープン
1996年11月岡山県岡山市に岡山店オープン
1997年5月北九州市八幡西区に黒崎店オープン
1997年6月福岡市早良区に西福岡店オープン
1997年11月大分県大分市に大分店オープン
1998年6月岡山県倉敷市に倉敷店オープン
1998年10月宮崎県宮崎市に宮崎店オープン
1998年11月愛媛県松山市に松山店オープン
1999年6月広島市西区に広島西店をオープン
1999年8月東京都千代田区(秋葉原)に東京事務所移転、パソコン買取センター併設
1999年9月修理部門を分離し、アプライドテクノロジー株式会社設立(2001年10月吸収合併)
2000年4月福岡市南区に南福岡店オープン
2000年11月北九州市小倉北区にチャチャタウン店オープン(2005年11月同区内に移転し、小倉店に統合)
2001年3月香川県高松市に高松店オープン
2001年7月兵庫県姫路市に姫路店オープン
2001年11月高知県高知市に高知店オープン
2005年6月和歌山県和歌山市に和歌山店オープン
2005年11月北九州市小倉北区に小倉店オープン
2006年2月福岡市博多区東比恵に本部を移転
2006年2月ジャスダック証券取引所(現 東京証券取引所スタンダード市場)に株式を上場
2006年10月アプリケイツ株式会社設立(2019年3月吸収合併)
2007年4月株式会社シティ情報ふくおかを子会社化
2007年4月石川県石川郡に金沢店オープン
2007年7月大阪府高槻市に高槻店オープン
2007年10月株式会社コムロードを子会社化(2019年3月吸収合併)
2007年10月株式会社フィールテック設立(2019年3月吸収合併)
2007年12月
2009年7月
2009年7月
2009年11月		株式会社ウインクを子会社化(2009年10月に株式会社プレビに吸収合併)
株式会社プレビ(現 株式会社ハウズ)設立
静岡市葵区に静岡店オープン
京都市右京区に京都店オープン
2013年6月
2013年11月
2013年12月
2014年10月
2014年10月
2015年10月
2015年10月
2018年6月
2018年8月
2018年9月
2018年11月
2019年3月
2019年9月
2021年10月
2023年1月
2023年5月
2023年9月		SI筑波営業所開設
熊本県熊本市に株式会社プレビのハウズ熊本店をオープン
株式会社シティ情報ふくおか熊本営業所開設
福岡県久留米市に株式会社プレビのハウズ久留米店をオープン
福岡県太宰府市に株式会社プレビのハウズ太宰府店をオープン
株式会社プレビの商号を株式会社ハウズに変更
福岡県福岡市西区に株式会社ハウズのハウズ伊都店をオープン
愛知県一宮市に一宮店をオープン
特機岡山営業所、特機静岡営業所開設
福岡県北九州市に株式会社ハウズのハウズひびきの店をオープン
愛知県一宮市に株式会社ハウズのハウズ一宮店をオープン
連結子会社(アプリケイツ株式会社、株式会社フィールテック、株式会社コムロード)を吸収合併
福岡市博多区のコンピューター製造工場増床、およびリユース事業部新設
福岡市博多区のコンピューター製造工場追加増床
福岡市博多区にビジネス・ラボを開設
SI仙台営業所開設
SI北大阪営業所開設
前期

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このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03472] S100TWPK)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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