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有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S100IP5D (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社ジェイグループホールディングス 沿革 (2020年2月期)

提出会社の経営指標等メニュー事業の内容

前期次期

年月事項
1997年3月名古屋市中区栄二丁目14番5号に有限会社ジェイプロジェクトを設立(出資金5,000千円)し、「にんにくや本店」「千都」「ラグーン」をオープン
2000年12月和風炉端居酒屋「てしごと家」1号店を名古屋市中村区名駅にオープン
2001年3月有限会社ジェイプロジェクトを組織変更し、株式会社ジェイプロジェクトを設立(資本金30,000千円)
2002年1月名古屋市中区錦二丁目11番1号に本店を移転
2002年8月ご飯ダイニングバー「ほっこり」1号店を名古屋市中区栄にオープン
2003年3月東京都へ初出店
2003年5月「AGURA EAST」を業態変更し、焼酎を豊富に取り揃えた軍鶏・黒豚・焼酎「芋蔵」1号店を名古屋市中村区名駅にオープン
2004年2月ブライダル事業を営む有限会社ジェイブライダルを100%子会社化
2004年3月東京都中央区京橋に東京支店を開設
2005年3月2005年日本国際博覧会(愛・地球博)に、「Na-菜-Na瀬戸会場」(愛・地球博瀬戸会場内)、「ニャースのパーティカフェ」(ささしまサテライト会場内)を出店
2005年12月神奈川県へ初出店
2006年11月東京証券取引所マザーズ市場に株式を上場
同兵庫県へ初出店
2007年1月名古屋ルーセントタワー(名古屋市西区牛島町)内にRistorante「La Eternita」、SKY LOUNGE「THE ONE AND ONLY」を含む5店舗をオープン
同名古屋市中村区名駅にテナントビル「ダイヤモンドウェイ」をオープン
2007年2月宮城県へ初出店
同大阪府へ初出店
2007年6月ホテル内レストラン初出店として、The garden restaurant「PRANA STYLE」を三井ガーデンホテルプラナ東京ベイ(千葉県浦安市明海)内にオープン
2008年6月愛知県刈谷市相生町に飲食店ビル「G-SEVENS 刈谷」をオープン
2009年10月愛知県豊田市若宮町に飲食店ビル「G-SEVENS 豊田」をオープン
2010年3月名古屋市中区栄三丁目4番28号に本社機能を移転
2010年4月食品等の加工及び販売等を行う子会社として、株式会社ジェイトレードを設立
2010年8月飲食業を営むNEW FIELD HONOLULU,INC.を100%子会社化
2010年9月海外進出1号店として、「大漁」を米国ハワイ州ホノルルにオープン
2012年7月「LUCENT Mariage Tower(ルーセントマリアージュタワー)」を開設
2012年9月株式会社ジェイグループホールディングスに商号変更するとともに、会社分割により株式会社ジェイプロジェクトを新たに設立し、飲食事業を承継
同静岡県へ初出店
2013年3月東京都港区西麻布一丁目8番12号に東京支店を移転
2014年2月海外事業の統括、管理を行う子会社として株式会社ジェイグループインターナショナルを設立
2014年3月飲食業を営むサンクスマインド株式会社を100%子会社化
2014年11月名古屋市中村区名駅三丁目に飲食店ビル「ジェイチル名駅」をオープン
2014年12月埼玉県及び岡山県へ初出店
2016年3月グループ組織再編により、飲食事業を株式会社ジェイプロジェクトに集約するとともに、機能子会社を統合し、株式会社ジェイトレードを株式会社ジェイフィールドに商号変更
2016年9月東京都港区芝浦三丁目12番6号に東京支店を移転
同飲食業を営むNEW FIELD NEW YORK LLCを設立
2016年11月飲食業を営む株式会社ボカディレクションを設立
2017年11月「博多かわ屋」の運営及びフランチャイズ展開を行う株式会社かわ屋インターナショナルを子会社化
2018年10月不動産業を営む株式会社ジェイアセットを100%子会社化
2019年3月飲食事業を営むKAKEHASHI,S.L.U.を100%子会社化
2019年10月株式会社SecondENGINEを株式会社ジェイプロジェクトに統合

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このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03495] S100IP5D)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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