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有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S100TRPR (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社ＷＤＩ 沿革 (2024年3月期)

提出会社の経営指標等メニュー事業の内容

前期
年 月事 項
1954年4月東京都中野区に当社の前身となる中央興行株式会社(資本金2,000千円)を設立、映画館経営を開始
1971年7月商号を株式会社日本ダブリュー・ディー・アイに変更
1972年3月本社を東京都港区六本木に移転
1972年3月東京都港区に「ケンタッキーフライドチキン 六本木店」の開店により外食事業に参入
1976年12月東京都港区に会員制クラブレストラン「プレイボーイクラブトーキョー」を開店
1979年8月東京都千代田区に、国内においてバーベキューリブレストラン トニーローマの直営第1号店となる「トニーローマ 三番町店」開店
1979年9月海外での事業展開のため、WDI Hawaii, Inc.(資本金1,000千米ドル、出資比率100%)を設立
1980年8月米国ハワイ州に、海外においてトニーローマの直営第1号店となる「トニーローマ Hawaii店」開店
1983年6月東京都港区に、エンターテイメントレストラン ハードロックカフェの直営第1号店となる「ハードロックカフェ 東京」を開店
1985年7月沖縄県那覇市に、国内においてトニーローマのフランチャイズ第1号店となる「トニーローマ 沖縄店」開店
1985年11月東京都世田谷区に、国内においてカジュアルイタリアンレストラン カプリチョーザの直営第1号店となる「カプリチョーザ 下北沢店」開店
1986年7月山梨県甲府市に、国内においてカプリチョーザのフランチャイズ第1号店となる「カプリチョーザ 甲府岡島店」開店
1987年3月「プレイボーイクラブトーキョー」を「センチュリーコート」に改め開店
1991年1月米国グアム準州に、海外においてカプリチョーザの直営第1号店となる「カプリチョーザ Guam店」開店
1993年12月米国での事業展開のため、Mundy New York, Inc.(資本金1,900千米ドル、出資比率100%)を設立
1995年11月東京都港区に、韓国焼肉レストラン 巨牛荘の直営第1号店となる「巨牛荘 六本木店」開店
1995年11月東京都千代田区に、巨牛荘のフランチャイズ第1号店となる「巨牛荘 三番町店」開店
1997年7月東京都武蔵野市に、トスカーナレストラン「プリミ・バチ 吉祥寺店」開店
1998年4月商号を株式会社ダブリュー・ディー・アイ ホールディングに変更
2000年10月WDI Hawaii, Inc.の商号をWDI International, Inc.に変更
2001年3月大阪市此花区に、国内においてシーフードレストラン ババ・ガンプ・シュリンプの直営第1号店となる「ババ・ガンプ・シュリンプ 大阪」開店
2002年9月東京都千代田区に、バー&ダイニング「ブリーズ・オブ・トウキョウ」を開店
2003年4月商号を株式会社WDIに変更
2003年12月インドネシア共和国での事業展開のため、P.T. WDI Indonesia(資本金500千米ドル、出資比率90%)を設立
2004年3月東京都港区に、シーフードレストラン グランド・セントラル・オイスター・バー&レストランの直営第1号店となる「グランド・セントラル・オイスター・バー&レストラン 品川店」開店
2004年8月インドネシア共和国バリ州に、海外においてババ・ガンプ・シュリンプの直営第1号店となる「ババ・ガンプ・シュリンプ Bali」開店
2005年4月千葉市中央区に、石焼ハンバーグ&ステーキレストラン ストーンバーグの第1号店となる「ストーンバーグ アリオ蘇我店」開店
2005年10月台湾台北市に、海外においてカプリチョーザのフランチャイズ第1号店となる「カプリチョーザ 台北復興店」開店
2006年9月川崎市幸区に、プレミアムピザ・ダイニング カリフォルニア・ピザ・キッチンの直営第1号店となる「カリフォルニア・ピザ・キッチン 川崎店」開店
2006年12月ジャスダック証券取引所に株式を上場
2007年4月米国ハワイ州において「ウルフギャング・ステーキハウス」のレストラン事業を行うため、W STEAK WAIKIKI, LLC(資本金200千米ドル、出資比率50%)を設立
2007年10月米国ハワイ州に、モダンイタリアンレストラン「Taormina」を開店
2008年7月「センチュリーコート」を港区六本木より千代田区丸の内・明治生命館に移転
2009年2月米国ハワイ州に、海外においてステーキレストラン ウルフギャング・ステーキハウスの直営第1号店となる「ウルフギャング・ステーキハウス Waikiki店」開店
2009年12月会社分割により、当社の子会社として「株式会社WDI JAPAN」(資本金10,000千円、出資比率100%)を設立し、外食事業に関する権利義務を承継させることにより、当社を持株会社とする持株会社制へ移行


年 月事 項
2010年4月ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所JASDAQに上場
2011年4月東京都中央区に、焼きスパゲティ専門店 ロメスパバルボアの第1号店となる「ロメスパバルボア 日本橋室町店」開店
2012年4月新東名高速道路のサービスエリア「NEOPASA浜松(上り線)」フードコート内に「はまきた食堂」「焼きスパ&カレー バルボア」「中華の鉄人」を開店
2012年6月横浜市中区に、カジュアルハワイアンレストラン エッグスンシングスの直営第1号店となる「エッグスンシングス 横浜山下公園店」開店
2012年11月東京都新宿区に、アメリカンレストラン サラベスの直営第1号店となる「サラベス ルミネ新宿店」開店
2013年7月東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)に上場
2014年1月日本において「ウルフギャング・ステーキハウス」のレストラン事業を行うため、株式会社Wolfgang's Steakhouse JAPAN(資本金10,000千円、出資比率50%)を設立
2014年2月東京都港区に、国内においてウルフギャング・ステーキハウスの直営第1号店となる「ウルフギャング・ステーキハウス 六本木店」開店
2015年3月東京都新宿区に、肉つけうどん うつけの第1号店となる「うつけ 四谷三丁目店」開店
2016年1月米国ハワイ州において「TR Fire Grill」のレストラン事業を行うため、FG Restaurant, LLC(資本金3,000千米ドル、出資比率60%)を設立
2016年3月米国ニューヨーク州において「ティム・ホー・ワン」のレストラン事業を行うため、WDI New York, LLC(資本金100千米ドル、出資比率100%)を設立
2016年5月台湾台北市に、サラベスのフランチャイズ第1号店となる「サラベス SOGO Dun Hua店」開店
2016年12月米国ハワイ州に、バーベキューレストラン「TR Fire Grill Waikiki店」開店
2016年12月米国ニューヨーク州に、海外において点心専門店 ティム・ホー・ワンの直営第1号店となる「ティム・ホー・ワン New York店」開店
2017年11月米国ハワイ州に、イタリアンレストラン Appetitoの第1号店となる「Appetito Waikiki店」開店
2018年3月東京都千代田区に、ガストロテック ブヴェットの直営第1号店となる「ブヴェット 日比谷店」開店
2018年4月東京都千代田区に、国内においてティム・ホー・ワンの直営第1号店となる「ティム・ホー・ワン 日比谷店」開店
2019年1月英国での事業展開のため、WDI UK Ltd.(資本金2,000千英ポンド、出資比率100%)を設立
2019年3月日本において「フージンツリー」のレストラン事業を行うため、株式会社FUJIN TREE JAPAN(資本金45,000千円、出資比率50%)を設立
2019年5月日本においてケータリングサービス等の事業を行うため、株式会社WDI Entertainment(資本金5,000千円、出資比率80%)を設立
2019年9月東京都中央区に、台湾料理 フージンツリーの直営第1号店となる「フージンツリー コレド室町テラス店」を開店
2020年2月米国において「Flora Plant Kitchen」のレストラン事業を行うため、FLORA PLANT KITCHEN HOLDING, LLC(資本金200千米ドル、出資比率50%)を設立
2021年7月米国テキサス州において「ティム・ホー・ワン」のレストラン事業を行うため、WDI-NQ, LLC(資本金1,664千米ドル、出資比率51%)を設立
2021年8月株式会社ちんやより老舗すき焼き店「ちんや」のブランドを承継
2022年3月東京都台東区に、すき焼「ちんや 浅草本店」を開店
2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所のJASDAQ(スタンダード)からスタンダード市場に移行
2022年11月日本において「ティム・ホー・ワン」のレストラン事業を行うため、株式会社WDI Dim Sum Japan(資本金15,000千円、出資比率100%)を設立
2023年10月米国フロリダ州に、プラントベースレストラン「Flora Plant Kitchen」を開店
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このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03496] S100TRPR)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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