Ｊ．フロント　リテイリング株式会社 連結経営指標等 (2021年2月期)

回次		国際会計基準
		第10期	第11期	第12期	第13期	第14期
決算年月		2017年2月	2018年2月	2019年2月	2020年2月	2021年2月
売上収益	(百万円)	452,505	469,915	459,840	480,621	319,079
税引前利益又は税引前損失(△)	(百万円)	42,608	48,271	42,126	37,161	△28,672
親会社の所有者に帰属する 当期利益又は親会社の所有者に帰属する当期損失(△)	(百万円)	27,052	28,486	27,358	21,251	△26,193
親会社の所有者に帰属する 当期包括利益	(百万円)	31,393	34,450	25,631	19,259	△27,296
親会社の所有者に帰属する 持分	(百万円)	368,571	395,519	412,700	387,188	352,171
資産合計	(百万円)	1,005,069	1,022,348	1,029,573	1,240,308	1,263,722
1株当たり親会社所有者 帰属持分	(円)	1,409.20	1,511.91	1,576.68	1,479.07	1,344.91
基本的1株当たり当期利益又は基本的1株当たり当期損失(△)	(円)	103.43	108.92	104.55	81.19	△100.03
希薄化後1株当たり 当期利益	(円)	103.43	108.86	104.52	81.17	-
親会社所有者帰属持分 比率	(%)	36.7	38.7	40.1	31.2	27.9
親会社所有者帰属持分 当期利益率	(%)	7.6	7.5	6.8	5.4	△7.1
株価収益率	(倍)	16.69	17.91	11.79	14.13	-
営業活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	33,764	57,079	34,870	73,358	56,471
投資活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	△27,952	△19,030	△26,836	△49,559	△20,870
財務活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	△2,097	△31,048	△21,274	△14,829	58,727
現金及び現金同等物の 期末残高	(百万円)	31,867	38,883	25,659	34,633	128,925
従業員数	(人)	6,871	6,723	6,695	6,579	6,528
〔外、平均臨時雇用者数〕		〔3,861〕	〔3,706〕	〔3,581〕	〔3,265〕	〔3,107〕

(注)1 第11期より国際会計基準(IFRS)を適用しております。
2 百万円未満を切り捨てて記載しております。
3 売上収益には、消費税等は含まれておりません。
4 平均臨時雇用者数には、専任社員、有期雇用の嘱託、パートナーが含まれております。
5 第14期の希薄化後1株当たり当期利益については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。
6 第14期の株価収益率については、親会社の所有者に帰属する当期損失であるため記載しておりません。

回次		日本基準
		第10期	第11期
決算年月		2017年2月	2018年2月
売上高	(百万円)	929,546	947,879
経常利益	(百万円)	44,425	41,032
親会社株主に帰属する当期 純利益	(百万円)	26,950	26,110
包括利益	(百万円)	33,425	36,695
純資産額	(百万円)	465,839	493,713
総資産額	(百万円)	1,050,109	1,066,480
1株当たり純資産額	(円)	1,553.60	1,651.46
1株当たり当期純利益金額	(円)	103.04	99.83
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益金額	(円)	103.04	-
自己資本比率	(%)	38.7	40.5
自己資本利益率	(%)	6.8	6.2
株価収益率	(倍)	16.75	19.54
営業活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	36,239	57,001
投資活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	△30,353	△18,719
財務活動による キャッシュ・フロー	(百万円)	△2,189	△31,280
現金及び現金同等物の 期末残高	(百万円)	31,846	38,863
従業員数	(人)	6,871	6,723
〔外、平均臨時雇用者数〕		〔3,861〕	〔3,706〕

(注)1 売上高には、消費税等は含まれておりません。
2 平均臨時雇用者数には、無期雇用に転換した専任社員、有期雇用の嘱託、パートナーが含まれております。
3 第10期より、パルコ事業のテナント売上高を総額表示から純額表示に変更し、テナントが負担する店舗運営経費を「販売費及び一般管理費」から控除する方法から「売上高」とする方法に変更しております。また、店舗運営経費を「販売費及び一般管理費」とする方法から「売上原価」とする方法に変更しております。
4 「企業結合に関する会計基準」(企業会計基準第21号 2013年9月13日)等を適用し、第10期より、「当期純利益」を「親会社株主に帰属する当期純利益」としております。
5 第11期の日本基準による諸数値につきましては、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を受けておりません。