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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100LEOG (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社トレジャー・ファクトリー 沿革 (2021年2月期)


提出会社の経営指標等メニュー事業の内容

年月事項
1995年5月神奈川県横浜市に有限会社トレジャー・ファクトリーを設立。
1995年10月東京都足立区舎人に当社第1号店となる総合リサイクルショップ「トレジャーファクトリー 足立本店」を開店。
1998年11月埼玉県に初進出。埼玉県草加市に「トレジャーファクトリー 草加店」を開店。
1999年12月資本金を1,000万円に増資し、株式会社に組織変更。
2000年9月東京都足立区入谷に物流センターを開設。
2002年5月東京都足立区竹の塚に本社を移転。
2003年2月東京都足立区入谷に物流センターを拡張移転。
2003年3月神奈川県に初進出。神奈川県横浜市に「トレジャーファクトリー 鶴見店」を開店。
2004年7月FC事業を開始。福島県いわき市にFC1号店「トレジャーファクトリー いわき鹿島店」を開店。
2006年1月千葉県に初進出。千葉県千葉市に「トレジャーファクトリー 若葉みつわ台店」を開店。
2006年10月取り扱い品目を衣料・服飾雑貨等に絞った新業態を開始。千葉県千葉市にユーズドセレクトショップ「トレファクスタイル フレスポ稲毛店」を開店。
2007年12月東京証券取引所マザーズに株式を上場。
2008年2月東京都足立区梅島に本社を移転。
2010年10月事業譲受により取得したブランドバッグ・ファッションレンタル事業を開始。
2012年1月茨城県に初進出。茨城県牛久市に「トレジャーファクトリー 牛久店」を開店。
2012年7月神奈川県相模原市緑区にスタイルセンターを拡張移転。
2013年5月
2013年6月
兵庫県に初進出。兵庫県神戸市に「トレジャーファクトリー 神戸新長田店」を開店。
埼玉県さいたま市南区に物流センターを拡張移転。
2013年11月低価格の衣料服飾雑貨を専門に扱う新業態を開始。埼玉県久喜市に古着アウトレット業態「ユーズレット 久喜店」を開店。
2014年3月
2014年9月
大阪府に初進出。大阪府岸和田市に「トレジャーファクトリー 岸和田店」を開店。
スポーツ・アウトドア用品を専門に扱う新業態を開始。神奈川県横浜市青葉区にスポーツ・アウトドア業態「トレファクスポーツ 青葉台店」を開店。
2014年10月事業譲受により取得したブランド古着専門業態「ブランドコレクト」を開始。
2014年12月
2015年9月
2016年3月
2016年5月
2016年7月

2016年8月

2016年9月
2016年12月
2017年10月
2018年3月
2019年1月
2020年2月
2020年10月
東京証券取引所マザーズから東京証券取引所市場第一部に市場変更。
マンション専用リユース品定期回収システム「シールdeリユース」がグッドデザイン賞を受賞。
タイ王国に海外現地法人Treasure Factory (Thailand) Co., Ltd.(現連結子会社)を設立。
愛知県に初進出。愛知県名古屋市に「トレジャーファクトリー 名古屋徳重店」を開店。
福岡県に初進出。福岡県春日市に「トレジャーファクトリー 福岡春日店」を開店。
東京都千代田区神田練塀町に本社を移転。
電化製品・家具を中心に扱う大型店舗の新業態「トレファクマーケット」を開始、千葉県千葉市に1号店を開店。
株式会社カインドオル(現連結子会社)の株式を取得し、100%子会社化。
京都府に初進出。京都府宇治市に「トレジャーファクトリー 京都宇治店」を開店。
総合リユースオンラインショップ「トレファクONLINE」をオープン。
株式会社ゴルフキッズ(現連結子会社)の株式を取得し、100%子会社化。
株式会社デジタルクエストの株式を取得し、子会社化。
株式会社STANDING OVATIONの株式を取得し、資本業務提携を締結。
株式会社ピックアップジャパン(現連結子会社)の株式を取得し、100%子会社化。

提出会社の経営指標等事業の内容


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03520] S100LEOG)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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