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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100IODN (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社スーパーバリュー 提出会社の経営指標等 (2020年2月期)


メニュー沿革

提出会社の経営指標等
回次第20期第21期第22期第23期第24期
決算年月2016年2月2017年2月2018年2月2019年2月2020年2月
売上高(千円)68,400,42673,523,76273,966,02475,875,07676,643,373
経常利益又は経常損失(△)(千円)652,913977,820156,292△480,213△830,093
当期純利益又は当期純損失(△)(千円)367,041627,471406,314△1,197,550△2,304,973
持分法を適用した場合の投資利益(千円)-----
資本金(千円)374,011374,011374,011374,011374,353
発行済株式総数(株)2,111,1002,111,1006,333,3006,333,3006,334,200
純資産額(千円)5,542,6126,096,1436,386,3625,068,4922,643,201
総資産額(千円)23,151,50822,918,23426,423,10525,727,42626,681,326
1株当たり純資産額(円)873.90961.321,007.15799.04416.05
1株当たり配当額(円)35.0055.0019.0019.005.00
(内、1株当たり中間配当額)(円)(-)(-)(-)(-)(-)
1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)(円)57.9799.0964.16△189.11△363.95
潜在株式調整後1株当たり当期純利益(円)55.6195.1361.58--
自己資本比率(%)23.926.624.119.79.9
自己資本利益率(%)6.910.86.5△20.9△59.9
株価収益率(倍)6.411.614.0--
配当性向(%)20.118.529.6--
営業活動によるキャッシュ・フロー(千円)△1,746,3742,231,450419,189294,5014,037,662
投資活動によるキャッシュ・フロー(千円)△2,596,354△921,707△2,319,825△630,709△727,007
財務活動によるキャッシュ・フロー(千円)1,472,364△1,445,3391,929,308309,634△977,454
現金及び現金同等物の期末残高(千円)1,282,4481,146,8521,175,5251,148,9513,482,151
従業員数(名)553555532478433
〔外、平均臨時雇用者数〕〔1,795〕〔1,913〕〔2,115〕〔2,166〕〔2,282〕
株主総利回り(%)91.6281.4226.0156.0108.3
(比較指標:JASDAQ INDEX)(%)(95.3)(122.1)(168.0)(140.1)(133.6)
最高株価(円)1,4294,6451,500961664
※1,268
最低株価(円)1,0881,085863463382
※1,088
(注)1 売上高には、消費税等は含まれておりません。
2 1株当たり配当額の第21期には創業20周年記念配当10円00銭を含んでおります。
3 2017年3月1日付で普通株式1株につき3株の割合で株式分割を行っております。第20期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益、潜在株式調整後1株当たり当期純利益及び株主総利回りを算定しております。なお、第21期までの1株当たり配当額は当該株式分割前の実際の配当金の額を記載しております。
4 第23期及び第24期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
5 第23期及び第24期の株価収益率及び配当性向は、当期純損失のため記載しておりません。
6 従業員数欄の〔外書〕は、臨時従業員の年間平均雇用人員であります。
7 最高株価及び最低株価は東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)におけるものであります。なお、第21期の※は、株式分割による権利落後の株価であります。

沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03523] S100IODN)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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