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有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S100TV3F (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社　東　祥 沿革 (2024年3月期)

提出会社の経営指標等メニュー事業の内容

前期
1979年3月東和建設株式会社を設立し、土木建設請負業を始める。
1982年2月宅地建物取引業免許を取得し、建売分譲住宅等の販売を始める。
1986年12月祥福不動産株式会社を設立し、分譲マンション販売及び自社賃貸マンションの建設を始める。
1989年8月祥福コーポレーション株式会社を設立し、祥福不動産株式会社が販売した分譲マンション管理、賃貸
マンション管理を始める。
1989年12月祥福不動産株式会社は、「ホリデイゴルフガーデン新田店」を出店。
1990年4月株式会社ホリデイを設立し、ゴルフ練習場の運営を始める。
1990年12月株式会社ホリデイは、「ホリデイゴルフガーデン和泉店」を出店。
1991年5月株式会社沓名を設立し、建設作業の請負業を始める。
1994年3月株式会社住まい発見のコロンブスを設立し、不動産仲介業を始める。
1995年3月株式会社住まい発見のコロンブスを株式会社未来都市に商号変更し、賃貸マンションの受注建設を
始める。
1996年1月東和建設株式会社が株式会社沓名を吸収合併。
祥福不動産株式会社が祥福コーポレーション株式会社を吸収合併。
1996年5月株式会社ホリデイは、「ホリデイスポーツクラブ三河安城」を出店。
1997年5月株式会社未来都市を株式会社ジーエルホーム愛知三河に商号変更し、ジーエルホーム株式会社のフランチャイズに加盟し、ツーバイフォーの戸建住宅販売を始める。
祥福不動産株式会社をショーフク株式会社に商号変更。
1997年8月祥福開発株式会社を設立し、株式会社ホリデイから飲食部門を分離。
1999年4月ショーフク株式会社、株式会社ホリデイ、株式会社ジーエルホーム愛知三河、祥福開発株式会社を吸収合併し、株式会社東祥に商号変更。
1999年10月株式会社和泉芝生より造園事業を譲受。
1999年11月「サンルート三河安城」、「サンマルク三河安城」をオープン、ホテルレストラン事業開始。
2000年12月「ホリデイスポーツクラブ刈谷知立」を出店しスポーツクラブ事業での多店舗展開開始。
2001年3月株式会社和泉芝生を吸収合併。
2004年2月日本証券業協会に株式を店頭登録。
2004年3月自社所有賃貸マンション「A・City日の出」が完成。「A・City」シリーズの展開を始める。
2004年12月日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場。
2005年9月

2010年4月

2012年5月
2013年3月
2013年5月
2013年6月
2014年3月

2014年6月
2014年10月
2017年12月

2018年2月
2022年4月

2024年6月
「サンルート三河安城」を「ABホテル三河安城本館」に名称変更、「ABホテル三河安城新館」を出店しホテル事業での多店舗展開開始。
ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所JASDAQ(現 大阪証券取引所JASDAQ(スタンダード))に上場。
ホリデイスポーツクラブにおいて、関東初進出となる「ホリデイスポーツクラブ船橋日大前」を開業。
東京証券取引所市場第二部に上場。
名古屋証券取引所市場第二部に上場。
大阪証券取引所JASDAQ(スタンダード)上場廃止。
東京事務所を開設。
東京証券取引所市場第一部並びに名古屋証券取引所市場第一部に指定。
ABホテルにおいて、愛知県外初進出となる「ABホテル深谷」を出店。
会社分割によりホテル事業を分社化しABホテル株式会社(現・連結子会社)を設立。
連結子会社であるABホテル株式会社が、東京証券取引所JASDAQスタンダード及び名古屋証券取引所市場第二部に上場。
連結子会社である東祥アセットマネジメント株式会社を設立。
東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所市場一部からスタンダード市場に移行
名古屋証券取引所の市場区分の見直しにより、名古屋証券取引所市場第一部からプレミア市場に移行。
現在、「ホリデイスポーツクラブ」102店舗、「ホリデイゴルフカーデン」2店舗、「ABホテル」34店舗、「A・City」等の自社所有の賃貸マンション47棟1,851室を運営。
前期

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このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04018] S100TV3F)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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