株式会社アルデプロ 提出会社の経営指標等 (2022年7月期)

回次		第31期	第32期	第33期	第34期	第35期
決算年月		2018年7月	2019年7月	2020年7月	2021年7月	2022年7月
売上高	(千円)	10,940,120	4,417,154	21,464,666	18,286,889	22,616,023
経常利益又は経常損失(△)	(千円)	266,626	△727,486	3,178,923	2,205,591	2,890,492
当期純利益又は当期純損失(△)	(千円)	593,621	△5,235,584	3,150,845	1,031,479	2,358,504
持分法を適用した場合の 投資損失(△)	(千円)	―	―	―	―	△142,130
資本金	(千円)	2,178,103	2,428,102	2,428,102	2,428,102	2,428,102
発行済株式総数	(株)	普通株式	普通株式	普通株式	普通株式	普通株式
		334,800,259	337,234,159	337,234,159	337,234,159	33,723,415
		A種優先株式
		2,674
		E種優先株式
		138,822
純資産額	(千円)	8,776,432	2,719,856	5,870,639	5,733,316	7,612,068
総資産額	(千円)	28,213,051	22,071,583	14,532,697	12,640,310	14,239,997
1株当たり純資産額	(円)	227.45	80.66	174.09	180.52	239.72
1株当たり配当額 (うち1株当たり 中間配当額)	(円)	普通株式 ― (―)	普通株式 ― (―)	普通株式 0.50 (―)	普通株式 1.50 (―)	普通株式 20.00 (―)
		A種優先株式 1,500.00 (―)
		E種優先株式 1.90 (―)
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)	(円)	20.82	△156.75	93.44	31.46	74.26

回次		第31期	第32期	第33期	第34期	第35期
決算年月		2018年7月	2019年7月	2020年7月	2021年7月	2022年7月
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益	(円)	―	―	―	―	―
自己資本比率	(%)	31.1	12.3	40.4	45.4	53.5
自己資本利益率	(%)	8.5	―	73.4	17.8	35.3
株価収益率	(倍)	22.6	―	5.5	23.5	6.4
配当性向	(%)	―	―	5.4	47.7	26.9
営業活動による キャッシュ・フロー	(千円)	―	―	―	―	2,125,994
投資活動による キャッシュ・フロー	(千円)	―	―	―	―	205,687
財務活動による キャッシュ・フロー	(千円)	―	―	―	―	△1,087,516
現金及び現金同等物 の期末残高	(千円)	―	―	―	―	2,753,338
従業員数	(名)	16	17	18	18	21
株主総利回り	(%)	33	24	36	54	36
(比較指標:配当込みTOPIX)	(%)	(111)	(101)	(99)	(129)	(135)
最高株価	(円)	139	94	73	81	529 (75)
最低株価	(円)	44	31	26	41	414 (40)

(注) 1 第31期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため、第32期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、1株当たり当期純損失を計上しているため、第33期、第34期及び第35期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については潜在株式が存在しないため記載しておりません。
2 第32期の自己資本利益率は当期純損失を計上しているため記載しておりません。
3 第32期の株価収益率は1株当たり当期純損失を計上しているため記載しておりません。
4 当社は、2022年6月1日付で普通株式10株につき1株の割合で株式併合を行っております。第31期の期首に当該株式併合が行われたと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益又は当期純損失を算定しております。
5 第35期の1株当たり配当額20円には、第35期記念配当5円を含んでおります。
6 最高株価及び最低株価は、2022年4月4日より東京証券取引所スタンダード市場におけるものであり、それ以前については、同取引所市場第二部におけるものであります。第35期(2022年7月期)の株価につきましては、株式併合後の最高株価及び最低株価を記載しており、株式併合前の最高株価及び最低株価を括弧内に記載しております。
7 第34期まで連結財務諸表を作成しておりますので、第34期までの持分法を適用した場合の投資利益、営業活動によるキャッシュ・フロー、投資活動によるキャッシュ・フロー、財務活動によるキャッシュ・フロー並びに現金及び現金同等物の期末残高は記載しておりません。
8 「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を当事業年度の期首から適用しており、当事業年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。