有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100W1T3 (EDINETへの外部リンク)
サンフロンティア不動産株式会社 連結経営指標等 (2025年3月期)
回次 | 第22期 | 第23期 | 第24期 | 第25期 | 第26期 | |
決算年月 | 2021年3月 | 2022年3月 | 2023年3月 | 2024年3月 | 2025年3月 | |
売上高 | (百万円) | 59,632 | 71,251 | 82,777 | 79,868 | 103,174 |
経常利益 | (百万円) | 7,524 | 12,215 | 14,722 | 17,374 | 20,446 |
親会社株主に帰属する 当期純利益 | (百万円) | 4,274 | 7,415 | 11,612 | 11,917 | 14,163 |
包括利益 | (百万円) | 4,006 | 7,738 | 11,980 | 12,375 | 14,787 |
純資産額 | (百万円) | 69,773 | 74,452 | 83,965 | 94,416 | 105,892 |
総資産額 | (百万円) | 127,485 | 136,512 | 152,519 | 188,661 | 218,190 |
1株当たり純資産額 | (円) | 1,368.14 | 1,463.74 | 1,663.33 | 1,864.36 | 2,102.79 |
1株当たり当期純利益 | (円) | 87.77 | 152.26 | 238.98 | 245.50 | 291.58 |
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益 | (円) | 87.73 | 152.12 | 238.76 | 230.74 | 257.26 |
自己資本比率 | (%) | 52.3 | 52.2 | 52.9 | 48.0 | 46.8 |
自己資本利益率 | (%) | 6.5 | 10.8 | 15.3 | 13.9 | 14.7 |
株価収益率 | (倍) | 11.0 | 6.9 | 5.4 | 8.0 | 6.7 |
営業活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | 4,733 | 17,443 | 16,544 | △11,003 | △4,236 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | 451 | △9,386 | △6,681 | △4,254 | △8,809 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △1,150 | 449 | 2,039 | 21,040 | 9,479 |
現金及び現金同等物 の期末残高 | (百万円) | 21,319 | 29,951 | 41,914 | 47,866 | 44,754 |
従業員数 〔ほか、臨時雇用人員〕 | (名) | 641 〔475〕 | 696 〔532〕 | 702 | 763 | 895 |
〔601〕 | 〔656〕 | 〔835〕 |
(注) 1 「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第23期の期首から適用しており、第23期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
2 当社は、株式給付信託(J-ESOP)を導入しており、株式給付信託の信託口が保有する当社株式については、連結財務諸表において自己株式として計上しております。そのため、1株当たり当期純利益の算定に当たっては、当該株式数を自己株式に含めて普通株式の期中平均株式数を算定しております。また、1株当たり純資産額の算定に当たっては、当該株式数を期末発行済株式総数から控除する自己株式数に含めております。
3 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を第26期の期首から適用しており、第26期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準を遡って適用した後の指標等となっております。なお、2022年改正会計基準については第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いを適用しております。この結果、第26期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04031] S100W1T3)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。