シェア: facebook でシェア twitter でシェア google+ でシェア

有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S100TMUC (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 東武鉄道株式会社 沿革 (2024年3月期)

提出会社の経営指標等メニュー事業の内容

前期


年月概 要
年 月
1897 11東武鉄道株式会社設立(資本金265万円)
1899 8伊勢崎線北千住～久喜間開通、営業開始
1904 4亀戸線開通
1910 7伊勢崎線太田～伊勢崎間開通
1912 7佐野鉄道株式会社を合併
1913 3太田軽便鉄道株式会社の軽便鉄道部を買収
1920 6東上鉄道株式会社を合併
1929 4事業目的の追加(土地建物の売買、賃貸および自動車事業)
1929 10日光線開通
1931 5浅草雷門(現・浅草)～業平橋(現・とうきょうスカイツリー)間開通
1931 8宇都宮線開通
1931 12大師線開通
1934 4乗合自動車事業を川越地区で営業開始
1937 1上州鉄道株式会社を買収
1942 12東武通運㈱(現・東武運輸㈱)設立、貨物運送事業開始
1943 5下野電気鉄道株式会社を買収
1943 7越生鉄道株式会社を買収
1943 12熊谷線開通(1983年6月1日廃線)
1944 3総武鉄道株式会社を合併
1946 3東武林業㈱(現・東武建設㈱)設立、木材製造業開始。後に土木・建築請負業開始
1949 5東京証券取引所に上場
1955 3合同砂利㈱(現・東武開発㈱)が東武鉄道㈱傘下に入る
1958 6㈱東武宇都宮百貨店設立
1959 11東武宇都宮百貨店営業開始
1960 9㈱東武百貨店設立
1960 12㈱東武会館(現・㈱東武ストア)設立。後にチェーンストアの営業開始
1961 10東京証券取引所市場第一部に指定
1962 5帝都高速度交通営団(現・東京地下鉄)日比谷線(北千住～人形町間)開通、相互乗入れ運転開始
1962 5池袋西口に東武百貨店池袋店開店
1978 8東武食品サービス㈱設立、飲食店の営業開始
1979 9㈱東武ストアが東京証券取引所市場第二部に上場
1985 6事業目的の追加(情報提供・処理サービス業、電気通信事業および有線放送事業)
1986 10野岩鉄道会津鬼怒川線(新藤原～会津高原〔現・会津高原尾瀬口〕間)と相互乗入れ運転開始




年月概 要
年 月
1987 8帝都高速度交通営団(現・東京地下鉄)有楽町線(和光市～新富町間)開通、相互乗入れ運転開始
1988 8㈱東武ストアが東京証券取引所市場第一部に上場(2018年10月、公開買付け等による当社の完全子会社化により上場廃止)
1990 10会津鉄道会津線(会津高原〔現・会津高原尾瀬口〕～会津田島間)と相互乗入れ運転開始
1991 6事業目的の追加(土木・建築・造園・電気工事の設計・施工請負事業)
1992 6東武百貨店池袋店増改築完成、百貨店売場面積82,963㎡
2002 1東武バス㈱設立
2003 3帝都高速度交通営団(現・東京地下鉄)半蔵門線(押上～渋谷間)・東京急行電鉄(現・東急電鉄)田園都市線(渋谷～中央林間間)と相互乗入れ運転開始
2003 10東武百貨店船橋店増改築完成、百貨店売場面積36,450㎡
2005 3東日本旅客鉄道只見線(西若松～会津若松・一部磐越西線 喜多方間)と直通運転開始
2006 3東日本旅客鉄道山手線・宇都宮線(新宿～栗橋間)と相互乗入れ運転開始
2008 6東京地下鉄副都心線(和光市～渋谷間)と相互乗入れ運転開始
2012 5東京スカイツリータウン開業
2013 3東京急行電鉄(現・東急電鉄)東横線(渋谷～横浜間)・横浜高速鉄道みなとみらい線(横浜～元町・中華街間)と相互乗入れ運転開始
2013 6事業目的の追加(発電および電気の供給事業)
2022 4東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行
2023 3東上線、東京メトロ副都心線、東急東横線・新横浜線、相鉄新横浜線・本線・いずみ野線(小川町～和光市～渋谷～日吉～新横浜～西谷～海老名・湘南台間)で直通運転を開始


前期

提出会社の経営指標等事業の内容

トップ 検索に戻る
検索に戻る
このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04094] S100TMUC)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。

トップ