有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100D7DP
トランコム株式会社 提出会社の経営指標等 (2018年3月期)
回次 | 第57期 | 第58期 | 第59期 | 第60期 | 第61期 | |
決算年月 | 2014年3月 | 2015年3月 | 2016年3月 | 2017年3月 | 2018年3月 | |
売上高 | (百万円) | 80,324 | 94,996 | 106,815 | 112,065 | 117,467 |
経常利益 | (百万円) | 5,138 | 5,107 | 5,789 | 4,614 | 5,149 |
当期純利益 | (百万円) | 3,444 | 3,250 | 3,946 | 3,212 | 3,550 |
資本金 | (百万円) | 1,080 | 1,080 | 1,080 | 1,080 | 1,080 |
発行済株式総数 | (株) | 10,324,150 | 10,324,150 | 10,324,150 | 10,324,150 | 10,324,150 |
純資産額 | (百万円) | 17,993 | 20,735 | 24,071 | 26,535 | 29,438 |
総資産額 | (百万円) | 30,658 | 35,609 | 39,925 | 41,101 | 44,229 |
1株当たり純資産額 | (円) | 1,854.36 | 2,136.93 | 2,479.68 | 2,721.35 | 3,019.94 |
1株当たり配当額 | (円) | 64.00 | 66.00 | 74.00 | 78.00 | 82.00 |
(1株当たり中間配当額) | (32.00) | (33.00) | (34.00) | (39.00) | (40.00) | |
1株当たり当期純利益金額 | (円) | 354.96 | 334.94 | 406.62 | 330.95 | 365.61 |
潜在株式調整後1株当たり 当期純利益金額 | (円) | - | 334.43 | 405.47 | 330.03 | 364.61 |
自己資本比率 | (%) | 58.7 | 58.1 | 60.0 | 64.3 | 66.3 |
自己資本利益率 | (%) | 20.6 | 16.8 | 17.7 | 12.8 | 12.7 |
株価収益率 | (倍) | 11.3 | 15.7 | 16.2 | 17.4 | 20.1 |
配当性向 | (%) | 18.0 | 19.7 | 18.2 | 23.6 | 22.4 |
従業員数 | (人) | 1,054 | 1,169 | 1,293 | 1,443 | 1,550 |
〔外、平均臨時雇用者数〕 | 〔3,096〕 | 〔3,021〕 | 〔2,607〕 | 〔2,201〕 | 〔2,293〕 |
2.第57期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3.第58期の数値は、誤謬の訂正による遡及処理後の数値であります。また、過年度の決算訂正を行い、2016年5月11日に訂正報告書を提出しております。
4.「1株当たり純資産額」の算定上、第57期より「株式給付信託(J-ESOP)」制度の信託財産として、第60期より「株式給付信託(J-ESOP)」及び「株式給付信託(BBT)」制度の信託財産として資産管理サービス信託銀行株式会社(信託口)が所有する当社株式を期末発行済株式総数から控除する自己株式に含めております。
また、「1株当たり当期純利益金額」及び第58期以降の「潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額」の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。
- 有価証券報告書 抜粋メニュー
- 連結経営指標等
- 提出会社の経営指標等
- 沿革
- 事業の内容
- 関係会社の状況
- 従業員の状況
- 事業等のリスク
- 経営上の重要な契約等
- 株式の総数等
- 発行済株式総数、資本金等の推移
- 株価の推移
- 最近6月間の月別最高・最低株価
- 株式所有者別状況
- 役員の状況
- コーポレートガバナンス状況
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04208] S100D7DP)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。