シェア: facebook でシェア twitter でシェア google+ でシェア

有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S100D8A6

有価証券報告書抜粋 株式会社ソラシドエア 沿革 (2018年3月期)

提出会社の経営指標等メニュー事業の内容

前期次期


年月沿革
1997年7月福岡市中央区天神において、商号パンアジア航空株式会社、資本金32百万円で設立。
1997年10月本社を福岡市中央区西中洲に移転。
1998年3月本社を福岡市中央区今泉に移転。
1999年8月スカイネットアジア航空株式会社に商号変更。
2000年9月本社を宮崎市橘通東に移転。
2001年4月スカイネットツアーズ株式会社を設立。
2001年12月スカイネットコミュニケーションズ株式会社を設立。
2002年3月本社を宮崎市大字赤江に移転。
2002年5月国土交通省より航空運送事業許可を取得。
2002年8月宮崎-東京(羽田)線1日10便(5往復)の運航開始。
2002年9月宮崎-東京(羽田)線を増便し、1日12便(6往復)の運航開始。
2002年11月スカイネットセールス株式会社を設立。
2003年8月熊本-東京(羽田)線1日10便(5往復)の運航開始。
2003年9月熊本-東京(羽田)線を増便し、1日12便(6往復)の運航開始。
2004年6月株式会社産業再生機構による支援決定。
2005年4月全日本空輸株式会社と業務提携開始。
2005年8月長崎-東京(羽田)線 1日12便(6往復)の運航開始。
2007年2月株式会社産業再生機構による支援終了、宮交エアグランドサービス株式会社がスポンサーとなる。
2007年3月認定事業場を取得。
2007年9月
鹿児島-東京(羽田)線 1日6便(3往復)の運航開始。
宮崎-東京(羽田)線 1日14便(7往復)、熊本-東京(羽田)線 1日8便(4往復)、長崎-東京
(羽田)線 1日8便(4往復)に路線再編。
2007年10月スカイネットコミュニケーションズ株式会社及びスカイネットセールス株式会社を清算。
2009年2月長崎-沖縄(那覇)線 1日2便(1往復)、鹿児島-沖縄(那覇)線 1日4便(2往復)の運航開始。
2009年11月宮崎-沖縄(那覇)線 1日2便(1往復)、熊本-沖縄(那覇)線 1日2便(1往復)の運航開始。
宮崎-東京(羽田)線 1日12便(6往復)、鹿児島-東京(羽田)線 1日8便(4往復)に路線再編。
スカイネットツアーズ株式会社を清算。
2010年2月SNAオペレーションセンター(現 ソラシドオペレーションセンター)を開設。
2010年10月大分-東京(羽田)線 1日6便(3往復)の運航開始。
2010年12月本社を宮崎市橘通東に移転。
2011年3月既存路線便数を、宮崎-東京(羽田)線 1日14便(7往復)へ増便。
2011年5月本社を宮崎市大字赤江宮崎空港内に移転。
2011年7月
新造機ボーイング737-800型機が初就航。
新ブランド "Solaseed Air" の導入。
2012年2月初のチャーター便(宮崎-仙台)運航。
2012年6月指定本邦航空運送事業者の認定取得。
2013年3月既存路線 熊本-沖縄(那覇)線 1日2便(1往復)、長崎-沖縄(那覇)線 1日2便(1往復)の運航休止。
既存路線便数を、熊本-東京(羽田)線 1日10便(5往復)、鹿児島-東京(羽田)線 1日10便(5往復)、大分-東京(羽田)線 1日8便(4往復)へ増便。
2013年6月神戸-沖縄(那覇)線 1日6便(3往復)の運航開始。
2014年10月新造機ボーイング737-800型機での全路線全便運航開始。
2015年3月名古屋(中部)-沖縄(那覇)線 1日2便(1往復)、石垣-沖縄(那覇)線 1日4便(2往復)の運航
開始。
2015年7月ソラシドオペレーションセンターを羽田空港新整備場地区に移転。
2015年10月初の国際線チャーター便(宮崎-高雄(台湾))運航。
2015年12月現社名、株式会社ソラシドエアに商号変更。

前期次期

提出会社の経営指標等事業の内容

トップ 検索に戻る
検索に戻る
このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04280] S100D8A6)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。

トップ