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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100T69M (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 広島ゴルフ観光株式会社 役員の状況 (2023年12月期)


株式所有者別状況メニュー

①役員一覧
男性13名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
役職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役
(会長)
椋田 昌夫1946年11月24日生
2013年1月
2013年2月
広島電鉄株式会社代表取締役(現)
宮島カンツリー倶楽部理事長(現)
2013年3月当社代表取締役社長
2024年3月当社代表取締役会長(現)
(注)2
代表取締役
(社長)
中田 幸男1967年1月25日生
2022年6月広島電鉄株式会社経営企画室長
2024年1月当社総経本部副本部長
2024年3月当社代表取締役社長(現)
(注)4
取締役迫 孝治1949年9月11日生
2004年6月広島電鉄株式会社常勤監査役
2007年3月当社取締役(現)
2013年6月広島電鉄株式会社常務取締役
2019年6月広島電鉄株式会社特別顧問(現)
(注)2
取締役福永 文顕1941年1月1日生
1982年6月
2006年7月
三泰産業株式会社社長
当社監査役
2010年3月
2013年6月
当社取締役(現)
三泰産業株式会社会長(現)
(注)2
取締役有田 博司1939年9月16日生
2002年2月株式会社中国新聞社専務取締役
2009年6月株式会社中国新聞社顧問(現)
2011年3月当社取締役(現)
(注)2
取締役沼田 卓壮1948年1月3日生
2003年4月広島市南区長
2009年6月広島電鉄株式会社取締役
2015年3月
2018年6月
当社取締役(現)
広島電鉄株式会社顧問(現)
(注)2
取締役横田 好明1963年5月8日生2013年4月 広島電鉄株式会社執行役員
2015年6月 広島電鉄株式会社取締役
2019年3月 当社取締役(現)
2020年6月 広島電鉄株式会社常務取締役(現)
(注)2
取締役荒本 徹哉1955年2月3日生

2011年7月広島市副市長
2015年7月株式会社広島バスセンター
代表取締役社長
2019年3月
2020年4月
当社取締役(現)
学校法人広島文化学園副理事長
(現)
(注)2
取締役岡山 民生1946年6月27日生
2015年5月当社志和コース施設管理担当
2020年7月当社志和コース支配人
2021年3月
2024年1月
当社取締役(現)
当社五日市コース支配人(現)
(注)2
取締役増岡聡一郎1962年10月22日生
2012年12月株式会社嵐山カンツリー倶楽部
取締役・理事(現)
2021年12月株式会社鉄鋼ビルディング
代表取締役社長(現)
2021年12月

2022年3月
株式会社増岡組
代表取締役社長(現)
当社取締役(現)
(注)2
取締役大野 勝又1950年9月17日生
2022年4月当社志和コース副支配人
2024年1月当社志和コース支配人(現)
2024年3月当社取締役(現)
(注)4
監査役尾﨑 宏明1953年11月15日生
2013年6月広島電鉄株式会社常勤監査役(現)
2014年3月当社監査役(現)
(注)3
監査役岡田 茂1966年2月10日生
2013年4月広島電鉄株式会社執行役員
2015年6月広島電鉄株式会社取締役
2018年3月
2021年6月
当社監査役(現)
広島電鉄株式会社常務取締役(現)
(注)3

(注)1.取締役 迫孝治、取締役 福永文顕、取締役 有田博司、取締役 沼田卓壮、取締役 横田好明、取締役 荒本徹哉、取締役 増岡聡一郎は、社外取締役であります。
2.2023年3月30日開催の定時株主総会で選任後2年以内に終了する事業年度のうち、最終のものに関する定時株主総会の終了するときまで。
3.2022年3月29日開催の定時株主総会で選任後4年以内に終了する事業年度のうち、最終のものに関する定時株主総会の終了するときまで。
4. 任期は、定款の定めにより退任取締役が任期満了(2023年3月30日開催の定時株主総会で選任後2年以内に終了する事業年度のうち、最終のものに関する定時株主総会の終了するとき)するときまで。

②社外役員の状況
上記(注)1.に掲げる社外取締役と当社との間に人的関係、資本的関係又は取引関係、その他の利害関係はありません。

株式所有者別状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04649] S100T69M)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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