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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100T4P4 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社宇都宮ゴルフクラブ 役員の状況 (2023年12月期)


株式所有者別状況メニュー

① 役員一覧
男性9名 女性1名(役員のうち女性の比率 10.0%)
役職名氏名生年月日略歴任期所有株式数(株)
代表取締役社長水沼 富美男1947年8月15日生1979年1月 ㈱下野新聞社 入社
2001年6月 同社 取締役
㈱とちぎテレビ常務取締役
2007年6月 ㈱栃木放送 代表取締役社長
2009年6月 ㈱とちぎテレビ 代表取締役社長
2013年7月 ㈱栃木サッカークラブ代表取締役副社長
2014年4月 同社 代表取締役社長
2016年4月 同社 取締役相談役
2017年3月 当社 取締役
2018年4月 当社 代表取締役副社長
2018年9月 当社 代表取締役社長(現任)
(注)34
取締役古田 兼裕1948年9月19日生1980年4月 足立・ヘンダーソン法律事務所入所
1980年10月 古田法律事務所所長
1997年4月 古田総合法律事務所所長(現任)
2015年3月 当社 取締役(現任)
(注)34
取締役太城 敏之1945年4月16日生1970年4月 ㈱たしろ 入社
1979年8月 同社 代表取締役
2000年12月 ㈱コボリ 副社長
2001年12月 同社 代表取締役社長(現任)
2015年3月 当社 取締役(現任)
(注)3-
取締役青木 章1947年3月10日生1973年6月 北関東石油㈱ 入社
1974年8月 同社 取締役
1997年12月 北関東綜合警備保障㈱ 取締役
1999年9月 北総産業㈱ 代表取締役社長(現任)
2015年3月 当社 取締役(現任)
(注)3-
取締役下山 孝治1960年5月13日生1983年4月 ㈱栃木銀行 入行
2013年6月 同行 取締役東京支店長
2015年6月 同行 取締役本店営業部長
2017年6月 同行 常務取締役
2021年3月 当社 取締役(現任)
2021年6月 とちぎんTT証券㈱ 代表取締役(現任)
(注)3-
取締役佐藤 正人1962年1月29日生1985年4月 ㈱足利銀行 入行
2004年6月 サンワ設計㈱ 入社
2006年9月 ㈱リンクス 代表取締役(現任)
2023年3月 当社 取締役(現任)
(注)35
取締役林 敦子1943年9月25日生1964年4月 (資)林商店 入社
1979年10月 ㈱林 取締役(現任)
2023年3月 当社 取締役(現任)
(注)3-


役職名氏名生年月日略歴任期所有株式数(株)
取締役上野 裕之1947年9月15日生1971年4月 キヤノン販売㈱ 入社
2004年8月 関東マルワ産業㈱ 入社
2004年10月 同社 取締役副社長
2006年10月 同社 代表取締役社長
2023年10月 同社 取締役会長(現任)
2023年3月 当社 取締役(現任)
(注)34
監査役関根 則次1956年1月20日生1982年10月 クーパース&ライブランド会計士事務所入所
1988年4月 関根則次公認会計士事務所所長(現任)
2014年3月 当社 監査役(現任)
(注)44
監査役川村 壽文1947年2月4日生1973年1月 京橋公認会計士共同事務所(現京橋監査法人)入所
1984年10月 川村公認会計士事務所 所長(現任)
2005年7月 京橋監査法人 代表社員
2018年5月 当社 監査役(現任)
(注)45
26
(注)1.取締役 古田兼裕、太城敏之、青木章、下山孝治、佐藤正人、林敦子及び上野裕之は、社外取締役であります。
2.監査役 関根則次及び川村壽文は、社外監査役であります。
3.2023年3月28日開催の定時株主総会終結の時から、2024年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4.2022年3月30日開催の定時株主総会終結の時から、2026年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。

② 社外役員の状況
当社と社外取締役及び社外監査役との間には、当社株式の保有(「(2)役員の状況 ① 役員一覧」に記載)を除き、人的関係、資本的関係、取引関係及びその他利害関係はありません。

株式所有者別状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04724] S100T4P4)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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