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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100VZ0S (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社 田 谷 提出会社の経営指標等 (2025年3月期)


メニュー沿革


回次第47期第48期第49期第50期第51期
決算年月2021年3月2022年3月2023年3月2024年3月2025年3月
売上高(千円)6,785,0716,519,4426,004,9265,839,8615,444,575
経常利益又は
経常損失(△)
(千円)△1,282,417△1,106,523△602,408△28,0924,245
当期純利益又は
当期純損失(△)
(千円)△1,013,873390,009△804,909△158,820△62,325
持分法を適用した場合の
投資利益
(千円)
資本金(千円)1,480,18050,00050,00050,00062,344
発行済株式総数(株)5,100,0005,100,0005,100,0005,100,0005,186,000
純資産額(千円)1,025,6381,415,648610,738451,918416,658
総資産額(千円)4,899,9813,243,9522,366,8662,005,8451,986,701
1株当たり純資産額(円)205.25283.30122.2290.4481.50
1株当たり配当額(円)
(内1株当たり
中間配当額)
(―)(―)(―)(―)(―)
1株当たり当期純利益
又は当期純損失(△)
(円)△202.8978.05△161.08△31.78△12.46
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益
(円)
自己資本比率(%)20.943.625.822.520.9
自己資本利益率(%)32.0
株価収益率(倍)
配当性向(%)
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△839,250△1,516,264△582,507△25,414△67,111
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)293,6903,587,435△119,118△14,346△167,199
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)366,664△1,481,624108,415△69,391134,380
現金及び現金同等物の
期末残高
(千円)378,993968,540375,329266,177166,232
従業員数(人)1,020875719597527
[外、平均臨時
雇用者数]
[183][180][151][119][101]
株主総利回り(%)100.097.093.471.653.2
(比較指標:TOPIX)(%)(139.3)(138.7)(142.8)(197.3)(189.5)
最高株価(円)595590599525418
最低株価(円)505525518393286


(注) 1.当社は連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。
2.持分法を適用した場合の投資利益については、該当事項がないため記載しておりません。
3.第47期、第49期及び第50期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、1株当たり当期純損失であり、また、潜在株式が存在しないため、第48期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため、第51期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
4.第47期、第49期、第50期及び第51期の株価収益率及び配当性向については、無配であり、また、当期純損失のため、第48期の株価収益率及び配当性向については、無配のため記載しておりません。
5.第47期、第49期、第50期及び第51期の自己資本利益率は、当期純損失のため記載しておりません。
6.最高株価及び最低株価は、2022年4月3日以前は東京証券取引所市場第一部におけるものであり、2022年4月4日以降は東京証券取引所スタンダード市場におけるものであります。
7.第47期の当期純損失の大幅な増加は、新型コロナウィルスの影響による売上高の著しい減少、事業構造改革に伴う店舗閉鎖損失の計上等によるものであります。
8.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第48期の期首から適用しており、第48期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04990] S100VZ0S)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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