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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100OL1F (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社アルファシステムズ 提出会社の経営指標等 (2022年3月期)


メニュー沿革


回次第46期第47期第48期第49期第50期
決算年月2018年3月2019年3月2020年3月2021年3月2022年3月
売上高(千円)27,754,74729,100,23430,825,85631,318,57333,874,714
経常利益(千円)2,903,9333,140,9683,411,0913,428,9024,086,113
当期純利益(千円)1,992,4972,089,8612,293,8892,281,9682,788,779
持分法を適用した場合の投資利益(千円)-----
資本金(千円)8,500,5508,500,5508,500,5508,500,5508,500,550
発行済株式総数(株)14,848,20014,052,40014,052,40014,052,40014,052,400
純資産額(千円)34,234,24733,275,79134,874,34636,191,27938,122,956
総資産額(千円)40,655,95440,130,38542,807,58844,307,11046,824,688
1株当たり純資産額(円)2,307.482,370.062,483.952,577.792,715.43
1株当たり配当額50.0050.0070.0050.0080.00
(うち1株当たり中間配当額)(円)(25.00)(25.00)(25.00)(25.00)(25.00)
1株当たり当期純利益(円)134.30145.05163.38162.54198.64
潜在株式調整後1株当たり当期純利益(円)-----
自己資本比率(%)84.282.981.581.781.4
自己資本利益率(%)5.96.26.76.47.5
株価収益率(倍)16.9618.0917.6622.1521.19
配当性向(%)37.234.542.830.840.3
営業活動によるキャッシュ・フロー(千円)1,542,7402,127,8332,995,9892,238,6092,929,914
投資活動によるキャッシュ・フロー(千円)△831,593318,24293,667342,106△57,838
財務活動によるキャッシュ・フロー(千円)△1,465,307△3,055,277△702,993△983,517△703,418
現金及び現金同等物の期末残高(千円)16,657,47516,048,27318,434,93720,032,13522,200,793
従業員数(人)2,5632,6642,7222,8262,906
株主総利回り(%)118.8139.0155.9194.9230.1
(比較指標:配当込みTOPIX(東証株価指数))(%)(115.9)(110.0)(99.6)(141.5)(144.3)
最高株価(円)2,6323,0353,0454,3404,550
最低株価(円)1,8062,1052,2002,5813,500

(注)1.当社は連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。
2.持分法を適用した場合の投資利益については、関係会社がないため記載しておりません。
3.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため、記載しておりません。
4.当社は、2018年11月9日開催の取締役会において、会社法第178条の規定に基づく自己株式の消却を行うことを決議いたしました。これに伴い発行済株式総数は795,800株減少し、14,052,400株となっております。
5.第48期の1株当たり配当額には、東京証券取引所市場第一部上場20周年記念配当20円を含んでおります。
6.第50期の1株当たり配当額には、創立50周年記念配当30円を含んでおります。
7.最高株価及び最低株価は、東京証券取引所(市場第一部)におけるものであります。
8.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を当事業年度の期首から適用しており、当事業年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05029] S100OL1F)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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