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有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S100K9JT (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社トーセ 沿革 (2020年8月期)

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年月沿革
1979年11月株式会社東亜セイコーより分離独立し、京都市東山区に株式会社トーセを設立、業務用ゲーム機の開発販売を開始。
1980年9月アーケードゲーム機「サスケvsコマンダー」の開発に成功。
1981年3月海外用アーケードゲーム機「ヴァンガード」の開発に成功。
1983年4月家庭用ゲーム分野に戦略変更し、パソコン用ソフトの開発に着手。
1984年4月ファミコン用ソフトの開発に着手。
1985年4月教育用ソフトの開発に着手。
1986年5月京都府乙訓郡大山崎町に本社を移転。
1987年4月イベント用ソフトの開発を開始。
1988年4月業務拡大に伴い、京都市下京区に大宮分室(後に大宮開発センターに改称)を開設。
1988年7月本社(現 山崎開発センター)新社屋を完成。
1990年4月任天堂製ゲームボーイ、任天堂製スーパーファミコン、ソニー・コンピュータエンタテインメント製プレイステーション、セガ製セガサターン等、機器対応を拡大。
1993年11月優秀なソフト開発要員の確保を目的に、中国上海市に現地法人「東星軟件(上海)有限公司」を設立。
1994年2月マルチメディア時代に備え、京都府長岡京市に長岡京CGセンターを開設。
1999年1月事業規模拡大に対応するために、烏丸CGセンターを開設し、長岡京CGセンターの業務を移管。
1999年8月大阪証券取引所第二部及び京都証券取引所(2001年3月大阪証券取引所に吸収合併)に株式上場。
1999年10月情報力、開発力のより一層の充実を図るために、四条烏丸に新しく京都本社を開設し、本社機能と烏丸CGセンターの業務を移管し、烏丸CGセンターを閉鎖。
2000年1月「iモード」等の携帯通信端末用コンテンツの企画・開発や各種WEBサイトの企画・運営の事業に進出。
2000年9月東京証券取引所第二部に上場。
2001年3月中国第2の開発拠点として、中国浙江省杭州市に現地法人「東星軟件(杭州)有限公司」(現 連結子会社)を設立。
2001年8月東京証券取引所第一部及び大阪証券取引所第一部に指定。
2002年9月顧客サービスの強化を図るために、東京都渋谷区に東京オフィス(現 東京開発センター)を開設。
2003年3月欧米ゲームソフト市場、米国モバイルコンテンツ市場で積極的に事業を展開するための拠点として、アメリカ合衆国カリフォルニア州ウェストレイクヴィレッジに現地法人「TOSE SOFTWARE USA, INC.」を設立。
2004年10月コンピュータネットワークで提供されるコンテンツ及びソフトウェアの企画・制作・販売及び運営を目的として、東京都渋谷区に「株式会社フォネックス・コミュニケーションズ」(現 連結子会社)を設立。
2006年12月高まるゲームソフト開発の顧客ニーズに応えるために、沖縄県那覇市に「株式会社トーセ沖縄」を設立。
2007年4月顧客サービスの強化を図るために、愛知県名古屋市に名古屋開発室(後に名古屋開発センターに改称)、北海道札幌市に札幌開発室(現 札幌開発センター)を開設。
2009年11月顧客サービスの強化を図るため、京都府長岡京市に長岡京開発センターを開設。
2010年2月市場環境の悪化に伴い、名古屋開発センターを閉鎖。
作業効率の向上と経費削減を目的として、京都市右京区に新しく西大路開発センターを開設し、分散していた開発拠点の統合を行ったことにより、大宮開発センターを閉鎖。
2012年8月経営資源の集中と効率化を図り、グループの競争力を強化するため、株式会社トーセ沖縄を吸収合併。
2013年6月営業体制の変更に伴い、現地法人「TOSE SOFTWARE USA, INC.」を解散。
東南アジア市場に向けたコンテンツの配信や日本の有力コンテンツを現地向けに開発することを目的として、フィリピン共和国マニラ首都圏に現地法人「TOSE PHILIPPINES, INC.」(現 連結子会社)を設立。
2013年8月経営資源の集中と効率化を図るため、「東星軟件(上海)有限公司」を解散。


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このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05042] S100K9JT)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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