男性9名 女性2名 (役員のうち女性の比率18%)
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役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) |
代表取締役 社長 | | 前 多 俊 宏 | 1965年1月19日生 | |
1987年4月 | 日本アイ・ビー・エム株式会社 入社 | 1988年12月 | 株式会社光通信 入社 | 1989年8月 | 同社 取締役 | 1994年7月 | 同社 常務取締役 | 1996年8月 | 当社設立 代表取締役社長(現任) |
| ※1 | 11,856,400 |
取締役 副社長 | ライフ・エンターテインメント・スポーツ事業本部長兼テクノロジー本部、ソリューション事業部、コンプライアンス推進統括室担当 | 泉 博 史 | 1965年2月26日生 | |
1987年4月 | 日本アイ・ビー・エム株式会社 入社 | 1997年6月 | マイクロソフト株式会社 入社 | 1999年2月 | 当社 入社 | 1999年11月 | 当社 執行役員IT事業部長 | 2002年11月 | 当社 執行役員モバイルサービス事業本部長 | 2002年12月 | 当社 取締役モバイルサービス事業本部長 | 2004年12月
| 当社 取締役兼執行役員専務モバイルサービス事業本部長 | 2007年1月 | 当社 取締役兼執行役員副社長モバイルサービス事業本部長 | 2009年12月 | 当社 取締役副社長モバイルサービス事業本部長 | 2010年2月 | 当社 取締役副社長 | 2012年6月 | 当社 取締役副社長Healthcare事業本部長 | 2014年2月 | 当社 取締役副社長モバイルサービス事業本部長兼Healthcare事業本部長 | 2014年7月 | 当社 取締役副社長ライフ・ヘルスケア事業本部長 | 2015年4月 | 当社 取締役副社長デジタルコンテンツ事業本部長 | 2016年2月 | 当社 取締役副社長ライフ事業本部長兼デジタルコンテンツ事業本部長 | 2017年1月 | 当社 取締役副社長ライフ・エンターテインメント事業本部長 | 2018年4月 | 当社 取締役副社長ライフ・エンターテインメント・スポーツ事業本部長(現任、テクノロジー本部、ソリューション事業部、コンプライアンス推進統括室担当) |
| ※1 | 326,400 |
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役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) |
専務取締役 | IR室・事業アライアンス担当 | 松 本 博 | 1969年8月17日生 | |
1992年4月 | 株式会社富士銀行(現株式会社みずほフィナンシャルグループ) 入行 | 1999年5月 | 株式会社シーエーシー 入社 | 2002年10月 | 株式会社ユー・エス・ジェイ 入社 | 2004年10月 | 当社 入社 | 2008年2月 | 当社 執行役員経営企画室長兼広報・IR室長 | 2009年1月 | 当社 執行役員経営企画本部長 | 2010年1月 | 当社 上席執行役員経営企画本部長 | 2010年5月 | 当社 上席執行役員コーポレート・サポート本部長 | 2010年12月 | 当社 取締役コーポレート・サポート本部長 | 2013年2月 | 当社 取締役 | 2016年12月 | 当社 常務取締役 | 2018年12月 | 当社 専務取締役(現任、IR室・事業アライアンス担当) |
| ※1 | 106,921 |
常務取締役 | コーポレート・サポート本部長 | 大 沢 克 徳 | 1961年9月7日生 | |
1985年4月 | 株式会社日本シュルンベルジュ 入社 | 1989年8月 | 株式会社アドバンス 入社 | 1992年5月 | 株式会社日本プランゼー 入社 | 1994年1月 | 株式会社光通信 入社 | 1998年11月 | 株式会社エム・アイエス 入社 | 2000年7月 | 株式会社テレコムシステムインターナショナル(現当社) 入社 | 2000年12月 | 当社 取締役管理本部長 | 2002年11月 | 当社 取締役モバイルサービス事業本部管理室長 | 2002年12月 | 当社 執行役員モバイルサービス事業本部副本部長 | 2006年12月 | 当社 取締役兼上席執行役員モバイル・サービスセンター長 | 2007年12月 | 当社 取締役兼執行役員常務モバイル・サービスセンター長 | 2009年12月 | 当社 常務取締役モバイル・サービスセンター長 | 2012年4月 | 当社 常務取締役 | 2013年2月 | 当社 常務取締役コーポレート・サポート本部長(現任) |
| ※1 | 105,778 |
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役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) |
社外 取締役 | | 周 牧 之 | 1963年7月2日生 | |
1985年7月 | 中華人民共和国機械工業部 | 1995年6月 | 一般財団法人国際開発センター 主任研究員 | 2002年4月 | 東京経済大学 経済学部 助教授 | 2005年1月 | 財務省財務総合政策研究所 客員研究員 | 2007年4月 | 東京経済大学 経済学部 教授(現任) マサチューセッツ工科大学 客員教授 | 2008年5月 | ハーバード大学 客員研究員 | 2010年4月 | 対外経済貿易大学 客員教授(現任) | 2012年4月 | 中国科学院 特任教授 | 2015年12月 | 当社 社外取締役(現任) |
| ※1 | - |
社外 取締役 | | 山 本 晶 | 1973年10月2日生 | |
2004年4月 | 東京大学大学院経済学研究科 助手 | 2005年4月 | 成蹊大学経済学部 専任講師 | 2008年4月 | 成蹊大学経済学部 准教授 | 2014年4月 | 慶應義塾大学大学院経営管理研究科 准教授(現任) | 2015年12月 | 当社 社外取締役(現任) |
| ※1 | ― |
社外 取締役 | | 土 屋 了 介 | 1946年1月16日生 | |
2006年4月 | 国立がんセンター中央病院(現国立研究開発法人国立がん研究センター)病院長 | 2011年2月 | 公益財団法人日本心臓血圧研究振興会 理事(現任) | 2011年4月 | 公益財団法人がん研究会 理事(現任) | 2014年4月 | 地方独立行政法人神奈川県立病院機構 理事長 | 2014年6月 | 公益財団法人ヒューマンサイエンス振興財団 理事(現任) | 2018年12月 | 当社 社外取締役(現任) |
| ※1 | ― |
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役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) |
社外監査役 | | 武 井 実 | 1952年2月15日生 | |
1974年4月 | 三菱商事株式会社 入社 | 2000年4月 | 同社 財務部長 | 2002年4月 | 同社 関西支社財務部長 | 2004年4月 | 三菱商事フィナンシャルサービス株式会社 代表取締役社長 | 2006年4月 | 三菱商事株式会社 執行役員 | 2010年3月 | カンロ株式会社 取締役副社長 | 2017年8月 | 当社 顧問 | 2017年12月 | 当社 常勤監査役(現任) |
| ※2 | ― |
社外監査役 | | 中 村 好 伸 | 1960年10月4日生 | |
1988年4月 | 弁護士登録 日本アイ・ビー・エム株式会社 入社 | 2003年8月 | 米国IBMコーポレーション 出向 | 2005年6月 | 日本アイ・ビー・エム株式会社 帰任 | 2007年6月 | 隼あすか法律事務所 パートナー | 2008年12月 | 当社 社外監査役(現任) | 2010年6月 | 中村好伸法律事務所所長(現任) | (他の会社の代表状況) | 中村好伸法律事務所 所長 |
| ※3 | ― |
社外監査役 | | 崎 島 一 彦 | 1947年11月21日生 | |
1970年4月 | 三菱商事株式会社 入社 | 2001年4月 | 同社 関西支社副支社長 | 2004年3月 | 三菱商事プラスチック株式会社 代表取締役社長 | 2009年4月 | 同社 取締役 | 2009年12月 | 当社 社外監査役 (現任) | 2010年12月 | 特定非営利活動法人TeachFor Japan 理事 |
| ※4 | ― |
社外監査役 | | 大 矢 和 子 | 1950年9月5日生 | |
1973年4月 | 株式会社資生堂 入社 | 2001年6月 | 同社 執行役員 | 2007年4月 | 同社 常勤顧問 | 2007年6月 | 同社 監査役(常勤) | 2011年4月 | 公益財団法人資生堂社会福祉事業財団 理事長(現任) | 2011年6月 | 株式会社資生堂 顧問 | 2011年12月 | 当社 社外監査役(現任) | 2013年5月 | 株式会社イオンファンタジー 社外取締役(現任) | 2013年7月
| 朝日生命保険相互会社 社外取締役(現任) | 2015年10月 | 国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構 監事 | (他の会社の代表状況) | 公益財団法人資生堂社会福祉事業財団 理事長 |
| ※5 | ― |
計 | ― | ― | ― | | | 12,395,499 |
(注) 取締役周牧之、山本晶、土屋了介は社外取締役です。
常勤監査役武井実、監査役中村好伸、崎島一彦、大矢和子は社外監査役です。
各役員の任期は、※1については、2018年12月22日開催の定時株主総会から1年、※2については、2018年12月22日開催の定時株主総会から4年、※3については2016年12月23日開催の定時株主総会から4年、※4については2017年12月23日開催の定時株主総会から4年、※5については2015年12月23日開催の定時株主総会から4年です。