株式会社東京個別指導学院 役員の状況 (2023年2月期)

① 役員一覧

男性11名 女性1名 (役員のうち女性の比率8.3%)

役職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
代表取締役 社長	齋 藤 勝 己	1964年5月20日生	1998年6月 当社入社 2004年8月 当社取締役 2005年9月 当社取締役 営業本部長 2007年10月 当社取締役 教務営業本部長兼事業本部副本部長 2008年6月 当社取締役 事業本部長 2009年6月 当社取締役 東日本地域事業本部長 2010年5月 当社取締役 事業本部長 2011年11月 当社取締役 変革推進担当 2012年6月 当社取締役 教室運営・マーケティング担当 第三事業本部長 2012年11月 当社取締役 教育運営・マーケティング担当 第二事業本部長兼第三事業本部長 2013年6月 当社取締役 教室事業本部長 2014年5月 当社代表取締役社長 2016年7月 特定非営利活動法人日本ホスピタリティ推進協会 教育産業委員長(現) 2018年4月 特定非営利活動法人日本ホスピタリティ推進協会 理事(現) 2020年1月 HRBC株式会社代表取締役会長 2020年6月 一般社団法人日本経済団体連合会 審議員(現) 2021年11月 当社代表取締役社長 教育事業本部長 2022年4月 公益社団法人経済同友会 幹事(現) 2022年6月 当社代表取締役社長(現) 2022年8月 ISO/TC312(サービスエクセレンス)国内審議委員会委員(現)	(注)3	38
取締役 副社長	大 垣 秀 之	1971年9月7日生	1995年4月 日本電信電話株式会社入社 2000年7月 PwCコンサルティング株式会社入社 2005年4月 株式会社リクルート入社 2008年4月 株式会社リクルート住宅カンパニー カンパニーオフィサー 兼 ネット戦略推進室長 2010年4月 株式会社リクルートグローバル推進室長 2012年5月 株式会社ベネッセコーポレーション入社 2015年5月 株式会社ベネッセコーポレーション国内英語カンパニーコンシューマー事業本部本部長 2016年4月 株式会社ベネッセコーポレーション教室事業カンパニー英語事業本部本部長 2018年4月 株式会社ベネッセビースタジオ代表取締役社長 2020年4月 株式会社スタディハッカー取締役 2023年3月 当社顧問 2023年4月 株式会社ベネッセビースタジオ取締役 2023年5月 当社取締役副社長(現)	(注)3	―
取締役 副社長	井 上 久 子	1965年12月15日生	1995年7月 当社入社 2002年10月 当社事業本部長 2002年11月 当社取締役 2005年9月 当社取締役 事業本部長 2006年5月 当社代表取締役副社長 2007年10月 当社代表取締役副社長兼人財本部長 2010年5月 当社取締役 事業基盤本部長 2012年6月 当社取締役 コンプライアンス担当 2013年6月 当社取締役 経営企画本部長 2014年1月 当社取締役 人財開発本部長 2014年5月 当社取締役副社長 人財開発本部長 2014年12月 当社取締役副社長(現) 2015年4月 株式会社ベネッセホールディングス人事戦略部長	(注)3	46

役職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
取締役	堤 威 晴	1974年12月12日生	1997年2月 当社入社 2002年1月 当社首都圏事業本部 第5地域統括部長 2010年6月 当社神奈川事業部 神奈川事業部長 2011年11月 当社第二事業本部 本部長 2012年11月 当社マーケティング本部 本部長 2014年12月 当社教育事業本部 本部長兼マーケティング本部 本部長 2015年6月 当社教育事業本部 教育事業本部長 2017年5月 当社執行役員 2020年1月 HRBC株式会社取締役 2020年5月 当社取締役(現) 2022年3月 HRBC株式会社取締役(現)	(注)3	8
取締役	松 尾 茂 樹	1969年3月20日生	1991年4月 株式会社福武書店(現株式会社ベネッセホールディングス)入社 2007年1月 株式会社ベネッセコーポレーション(現株式会社ベネッセホールディングス)小中学校事業部 部長 2012年1月 株式会社ベネッセコーポレーション米国事業開発室 室長 2012年2月 Benesse America Inc.代表取締役社長 2015年8月 株式会社ベネッセコーポレーション国内英語カンパニー コーポレート事業本部 本部長 2015年12月 ベルリッツ・ジャパン株式会社代表取締役社長 兼CEO 2016年6月 株式会社サイマル・インターナショナル取締役 2023年1月 株式会社ベネッセコーポレーション執行役員 校外学習カンパニー 副カンパニー長 塾・教室事業本部 本部長(現) 2023年4月 株式会社東京教育研取締役(現) 株式会社ベネッセビースタジオ取締役(現) 株式会社京都洛西予備校取締役(現) 2023年5月 当社取締役(現)	(注)3	―
取締役	大 村 信 明	1948年9月24日生	1971年4月 大和証券株式会社入社 1993年7月 アメリカ大和証券(現大和証券キャピタル・マーケッツアメリカInc.)社長 1997年6月 大和証券株式会社取締役 1999年4月 大和証券SBキャピタル・マーケッツ株式会社(現大和証券株式会社)常務取締役 2003年4月 大和証券SMBC株式会社(現大和証券株式会社)専務取締役 2003年6月 株式会社大和証券グループ本社専務執行役 2005年4月 大和証券SMBCヨーロッパ(現大和証券キャピタル・マーケッツヨーロッパリミテッド)会長 2006年4月 大和住銀投信投資顧問株式会社代表取締役社長 2010年4月 同社特別顧問 2010年6月 株式会社東京金融取引所非常勤監査役 2012年8月 大和証券オフィス投資法人執行役員 2013年5月 当社社外取締役(現)	(注)3	5

役職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
取締役	岩 田 松 雄	1958年6月2日生	1982年4月 日産自動車株式会社入社 1995年2月 ジェミニ・コンサルティング・ジャパン入社 1996年10月 日本コカ・コーラ株式会社入社 1999年7月 コカ・コーラビバレッジサービス株式会社常務執行役員 2001年4月 株式会社アトラス代表取締役社長 2003年6月 株式会社タカラ(現株式会社タカラトミー)取締役常務執行役員 2005年4月 株式会社イオンフォレスト代表取締役社長 2009年6月 スターバックスコーヒージャパン株式会社代表取締役最高経営責任者(CEO) 2012年6月 株式会社大戸屋ホールディングス社外取締役 株式会社産業革新機構(現株式会社産業革新投資機構)マネージングダイレクター 2013年10月 株式会社リーダーシップコンサルティング代表取締役社長(現) 2014年5月 当社社外取締役(現) 2015年6月 寿スピリッツ株式会社社外取締役(現) 2017年1月 株式会社クラウド・ワーク・サポート代表取締役(現)	(注)3	―
取締役	三 箇 功 悦	1955年10月30日生	1978年4月 アーサーアンダーセン入社 1978年11月 アンダーセンコンサルティング(現アクセンチュア株式会社)アナリスト 1981年3月 公認会計士登録 1990年9月 アンダーセンコンサルティング(現アクセンチュア株式会社)パートナー 2000年8月 サティスコム株式会社代表取締役社長 2003年2月 アビームコンサルティング株式会社プリンシパル 2018年6月 同社顧問 2018年7月 株式会社レイヤーズ・コンサルティングDX事業部マネジメントディレクター 2020年5月 当社社外取締役(現)	(注)3	―
監査役 (常勤)	藤 田 穣	1955年5月4日生	1994年9月 当社入社 1996年9月 当社首都圏事業本部第一地域統括部長 1998年6月 当社人事部長 2000年7月 当社人財開発部長 2002年11月 当社首都圏第十地域事業部長 2003年6月 当社九州地域事業部長 2007年10月 当社人事部長 2012年6月 当社お客様相談室長 2013年2月 当社危機管理委員長 2013年5月 当社常勤監査役(現) 2021年3月 HRBC株式会社監査役(現)	(注)4	55

役職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
監査役	齋 藤 直 人	1963年5月11日生	1986年4月 株式会社福武書店(現株式会社ベネッセホールディングス)入社 2005年11月 金融庁企業会計審議会専門委員 2010年1月 株式会社ベネッセコーポレーション経理本部長 2012年4月 同社取締役 経理本部長 2015年3月 ベルリッツ・ジャパン株式会社取締役 2015年4月 株式会社ベネッセコーポレーション取締役 2015年5月 当社監査役(現) 2016年4月 株式会社ベネッセホールディングスGroup Controller兼内部監査担当本部長 株式会社ベネッセコーポレーション取締役(経理・業績管理担当)兼内部監査担当本部長 2016年7月 株式会社ベネッセホールディングスGroup Controller 財務・経理本部長 兼 内部監査担当本部長 株式会社ベネッセコーポレーション取締役 財務・経理本部長 兼 内部監査担当本部長 2016年10月 株式会社ベネッセホールディングス財務・経理本部長 株式会社ベネッセコーポレーション取締役 財務・経理本部長 2017年7月 株式会社ベネッセホールディングス上席執行役員 財務・経理本部長 2018年4月 株式会社ベネッセホールディングス上席執行役員 経営管理本部長 株式会社ベネッセコーポレーション取締役 経営管理本部長 2019年6月 株式会社ベネッセホールディングス常勤監査役(現) 株式会社ベネッセコーポレーション監査役(現) ベルリッツ・ジャパン株式会社監査役 株式会社ベネッセインフォシェル監査役(現)	(注)5	―
監査役	長 澤 正 浩	1954年4月1日生	1979年4月 荒木税務会計事務所入所 1981年10月 プライスウォーターハウス公認会計士事務所(現PwCあらた有限責任監査法人)入所 1984年4月 新和監査法人(現有限責任あずさ監査法人)入所 1985年3月 公認会計士登録 2002年8月 朝日監査法人(現有限責任あずさ監査法人)代表社員 2012年7月 長澤公認会計士事務所設立 同事務所代表に就任(現) 株式会社青藍コンサルティング代表取締役(現) 2013年6月 株式会社イワキ社外監査役(現) 2013年7月 株式会社伊藤園社外監査役 2014年5月 当社社外監査役(現) 2014年6月 ムラキ株式会社社外監査役 2014年12月 株式会社ヒノキヤグループ社外監査役(現) 2016年6月 ムラキ株式会社社外取締役	(注)4	―

役職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
監査役	高 見 之 雄	1955年11月2日生	1984年4月 弁護士登録(第一東京弁護士会) 成富総合法律事務所入所 2001年4月 西込・高見法律事務所開設(現) 2007年4月 第一東京弁護士会副会長 2011年4月 一般財団法人ラヂオプレス理事(非常勤) 2013年6月 ディーエムソリューションズ株式会社社外監査役(現) 2015年5月 当社社外監査役(現) 2016年6月 遠州トラック株式会社社外監査役 2018年6月 遠州トラック株式会社社外取締役	(注)5	―
計					152

(注) 1 取締役大村信明氏、岩田松雄氏及び三箇功悦氏は、社外取締役であります。
2 監査役長澤正浩氏及び高見之雄氏は、社外監査役であります。
3 取締役の任期は、2023年2月期に係る定時株主総会終結の時から1年間であります。
4 監査役藤田穣氏及び長澤正浩氏の任期は、2022年2月期に係る定時株主総会終結の時から4年間であります。
5 監査役齋藤直人氏及び高見之雄氏の任期は、2023年2月期に係る定時株主総会終結の時から4年間であります。

② 社外役員の状況

当社の社外取締役は3名であります。また、社外監査役は2名であります。
社外取締役の大村信明氏は、長年にわたる金融業界での豊富な経験、知見をもとに、独立的、客観的な視点から当社経営に助言を行うことを期待し、社外取締役に選任しております。なお、「(2) 役員の状況」に記載のとおり当社株式を所有しておりますが、僅少であり、当社との人的関係、資本的関係又は取引関係その他の利害関係はありません。
社外取締役岩田松雄氏は、長年にわたり企業経営に関与しており、経営者としての豊富な経験、知見、様々な企業の社外役員としての経験をもとに、独立的、実践的、かつ幅広い視点から当社経営に助言を行うことを期待し、社外取締役に選任しております。なお、当社との人的関係、資本的関係又は取引関係その他の利害関係はありません。
社外取締役三箇功悦氏は、長年にわたり経営、IT戦略のコンサルティングを中心としたIT業界での豊富な経験、知見を有しております。このIT分野の経験、知見をもとに、当社全体にかかわる業務の効率化推進、当社事業の今後の発展を見据えたIT基盤の構築等において、独立的、客観的、かつ、幅広い視点から当社の経営に助言を行うことを期待し、社外取締役に選任しております。なお、当社との人的関係、資本的関係又は取引関係その他の利害関係はありません。
社外監査役長澤正浩氏は、公認会計士の資格を有しており、財務及び会計に関する豊富な経験及び専門的見地からの高い見識を当社における監査に活かすことを期待して、社外監査役に選任しております。なお、当社との人的関係、資本的関係又は取引関係その他の利害関係はありません。
社外監査役高見之雄氏は、弁護士として企業法務等に関する豊富な経験及び専門的見地からの高い見識を当社における監査に活かすことを期待し、社外監査役に選任しております。なお、当社との人的関係、資本的関係又は取引関係その他の利害関係はありません。

(社外取締役及び社外監査役の独立性について)

社外取締役及び社外監査役の独立要件については、以下の「社外取締役及び社外監査役の独立性に関する基準」に定めます。

1.就任前10年以内において、当社及び当社の関係会社(当社の親会社、当社親会社の子会社及び孫会社、当社子会社。以下、「当社グループ」という。)の業務執行者(注1) 又は非業務執行者(注2)でないこと。
2.次のAからHのいずれにも現事業年度及び過去3事業年度にわたって該当している者。
A.当社グループを主要な取引先とする者(注3)又はその業務執行者でないこと。
B.当社グループの主要な取引先(注4)又はその業務執行者でないこと。
C.当社の大株主(注5)又はその業務執行者でないこと。
D.当社グループが大口出資者(注6)となっている者の業務執行者でないこと。
E.当社グループから役員報酬以外に多額の金銭、その他の財産(注7)を得ているコンサルタント、会計専門家又は法律専門家(当該財産を得ている者が法人、組合等の団体である場合は、当該団体に所属する者。)でないこと。
F.当社グループから多額の寄付又は助成金を受けている者(注8)又はその業務執行者でないこと。
G.当社グループの会計監査人(会計監査人が法人、組合等の団体である場合は、当該団体に所属する者。)でないこと。
H.当社グループの業務執行者が他の会社において社外役員に就いている場合における当該他の会社の業務執行者でないこと。
3.次のa及びbいずれの近親者(注9)でもないこと。
a.前項AからHまでのいずれかを現事業年度及び過去3事業年度において1事業年度でも満たさない者。ただし、前項AからD、F及びHの業務執行者においては、重要な業務執行者(注10) 、Eにおいては、公認会計士、弁護士等の専門的な資格を有する者、Gにおいては、所属する組織における重要な業務執行者及び公認会計士などの専門的な資格を有する者に限る。
b.現事業年度及び過去3事業年度のいずれかにおいて当社グループの重要な業務執行者又は非業務執行者。

(注1)業務執行者とは、法人、その他団体の業務取締役、執行役、その他法人等の業務を執行する役員、会社法上の社員、理事、その他これに相当する者、使用人等、業務を執行する者をいう。
(注2)非業務執行者とは、法人、その他団体の非業務執行取締役、監査役をいう。
(注3)当社グループを主要な取引先とする者とは、以下のいずれかに該当する者をいう。
① 当社グループに対して製品又はサービスを提供している取引先グループ(直接の取引先が属する連結グループに属する者。)であって、 直近事業年度における当社グループへの当該取引先グループの取引額が1億円又は当該取引先グループの連結売上高の2%のいずれか高い方の額を超える者。
② 当社グループが負債を負っている取引先グループであって、直近事業年度における当社グループの当該取引先グループへの全負債額が1億円又は当該取引先グループの連結売上高の2%のいずれか高い方の額を超える者。
(注4)当社グループの主要な取引先とは、以下のいずれかに該当する者をいう。
① 当社グループが製品又はサービスを提供している取引先グループであって、直近事業年度における当社グループの当該取引先グループへの取引額が1億円又は当社グループの連結売上高の2%のいずれか高い方の額を超える者。
② 当社グループに対して負債を負っている取引先グループであって、直近事業年度における当社グループの当該取引先グループへの全負債額が1億円又は当該取引先グループの連結売上高の2%のいずれか高い方の額を超える者。
③ 当社グループが借入をしている金融機関グループ(直接の借入先が属する連結グループに属する者。)であって、直近事業年度における当社グループの当該金融機関グループからの全借入額が当社グループの連結総資産の2%を超える者。
(注5)大株主とは、直接保有及び間接保有を含む総議決権割合が10%以上である者をいう。
(注6)大口出資者とは、直接保有及び間接保有を含む総議決権割合が10%以上である者をいう。
(注7)多額の金銭、その他の財産とは、その価格の総額が直近3事業年度の平均で1,000万円又はその者の直近事業年度の売上高又は総収入金額の2%のいずれか高い方の額を超えている者をいう。
(注8)当社グループから多額の寄付又は助成金を受けている者とは、当社グループから直近3事業年度の平均で1,000万円又はその者の直近事業年度の売上高又は総収入額の2%のいずれか高い方の額を超えている者をいう。
(注9)近親者とは、配偶者、2親等内の親族及び生計を一にする者をいう。
(注10)重要な業務執行者とは、業務執行者のうち、業務執行取締役、執行役、その他法人等の業務を執行する役員及び部門責任者等の重要な業務を執行する者をいう。

上記の独立性に関する基準に照らし、社外取締役大村信明氏、岩田松雄氏及び三箇功悦氏、社外監査役長澤正浩氏及び高見之雄氏は、一般の株主と利益相反が生じるおそれがないと判断し、東京証券取引所が定める独立役員として同取引所に届け出ております。

③ 社外取締役又は社外監査役による監督又は監査と内部監査、監査役監査及び会計監査との相互連携並びに内部統制部門との関係

社外取締役は、取締役会等への出席を通じ、内部監査室から前年度監査結果、当年度監査計画及び監査の進捗の報告を受けております。
社外監査役は、会計監査人との間で、会計監査、四半期レビューの報告等を通じ、監査体制・監査実施状況等の意見交換をしております。また、内部監査室との間で、随時ミーティングを実施する等、連携して経営監視機能の充実に努めております。