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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100RWDF (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社テー・オー・ダブリュー 提出会社の経営指標等 (2023年6月期)


連結経営指標等メニュー沿革



回次第43期第44期第45期第46期第47期
決算年月2019年6月2020年6月2021年6月2022年6月2023年6月
売上高(千円)13,283,64616,305,83210,652,1949,748,59410,663,405
経常利益(千円)1,781,6171,871,274896,794668,2931,073,371
当期純利益(千円)1,389,0801,460,058807,838533,675410,920
資本金(千円)948,994948,994948,994948,994948,994
発行済株式総数(株)24,484,54848,969,09648,969,09648,969,09648,969,096
純資産額(千円)8,831,8829,547,4369,992,02710,147,4808,085,308
総資産額(千円)12,380,44314,729,02712,436,88912,890,68210,420,437
1株当たり純資産額(円)194.59211.46220.96222.48200.37
1株当たり配当額
(内1株当たり
中間配当額)
(円)29.0025.0012.9014.0014.40
(13.00)(16.50)(6.10)(7.00)(7.20)
1株当たり当期純利益(円)30.9132.4917.9711.799.94
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益
(円)30.0432.1617.8611.739.90
自己資本比率(%)70.664.579.978.577.4
自己資本利益率(%)16.516.08.35.34.5
株価収益率(倍)12.4711.6018.1426.3731.08
配当性向(%)46.951.671.8118.7144.9
従業員数
[外、平均臨時
雇用者数]
(人)142155186185184
[12][12][10][9][10]
株主総利回り(%)98.3100.390.990.793.7
(比較指標:配当込みTOPIX)(%)(91.8)(94.6)(120.5)(118.8)(149.3)

最高株価(円)896418355371336
(1,102)
最低株価(円)655231252287280
(468)

(注) 1.従業員数は就業人員であり、契約社員、アルバイト等の臨時雇用者数は年間の平均人員を[ ]外数で記載しております。
2.最高株価及び最低株価は、2022年4月3日以前は東京証券取引所市場第一部におけるものであり、2022年4月4日以降は東京証券取引所プライム市場におけるものであります。
なお、2020年4月1日付で普通株式1株につき普通株式2株の割合で株式分割を行っております。第44期の株価については、当該株式分割後の最高株価及び最低株価を記載しており、当該株式分割前の最高株価及び最低株価を括弧内に記載しております。
3.2020年4月1日付で普通株式1株につき普通株式2株の割合で株式分割を行っております。第43期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益、潜在株式調整後1株当たり当期純利益及び株主総利回りを算定しております。なお、発行済株式総数及び1株当たり配当額は、当該株式分割前の実際の株式数及び配当額を記載しております。
4.第44期の1株当たり配当額25.00円につきましては、当該株式分割前の1株当たり中間配当額16.50円と当該株式分割後の1株当たり期末配当額8.50円を合算した金額となっております。
5.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第46期の期首から適用しており、第46期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05100] S100RWDF)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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