株式会社トーシンホールディングス 役員の状況 (2018年4月期)

男性 7名 女性 2名 (役員のうち女性の比率22%)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所有株式数 (株)
代表取締役 社長		石 田 信 文	1960年1月3日生	1980年5月	個人経営の石田工業を創業	(注)4	374,850
				1986年7月	有限会社石田興業(1999年5月当社と合併)設立、取締役就任
				1988年4月	当社設立、代表取締役社長(現任)
取締役	管理本部部長	石 田 ゆかり	1962年4月25日生	1986年7月	有限会社石田興業(1999年5月当社と合併)設立、取締役就任	(注)4	263,010
				1988年4月	当社設立、取締役就任
				1988年4月	当社取締役総務部GM
				2001年7月	当社取締役総務部長
				2007年4月	当社取締役財務部長
				2009年7月 2012年7月 2018年7月	当社常務取締役財務部長 当社取締役財務部長 当社取締役管理本部部長(現任)
取締役	営業本部部長	江 本 健 一	1978年11月1日生	2001年4月	当社入社	(注)4	5,640
				2006年5月	当社執行役員社長室法務アセット担当マネージャー
				2007年4月	当社執行役員社長室兼アセット事業部マネージャー
				2007年7月	当社取締役就任
				2007年7月	当社取締役社長室兼アセット事業部マネージャー
				2007年8月	当社取締役社長室マネージャー
				2008年7月	当社取締役社長室長
				2009年7月 2012年7月 2018年7月	当社常務取締役管理部長 当社取締役管理部長 当社取締役営業本部部長(現任)
取締役	営業本部部長	中 根 秀 平	1976年9月6日生	2000年3月	当社入社	(注)4	36,740
				2006年5月	当社執行役員営業部マネージャー
				2009年5月	当社執行役員営業部長
				2009年7月	当社取締役就任
				2009年7月 2018年7月	当社取締役営業部長 当社取締役営業本部部長(現任)
取締役	社長室長 管理本部部長	旭 萌 々 子	1982年6月16日生	2005年4月	当社入社	(注)4	7,100
				2013年11月	当社社長室部長
				2014年7月	当社取締役就任
				2014年7月 2018年7月	当社取締役社長室長兼総務部長 当社取締役社長室長兼管理本部部長 (現任)
取締役		阿 曽 克 彦	1944年8月8日生	1969年7月	日本国有鉄道入社	(注)4	-
				1987年4月	東海旅客鉄道株式会社入社
				1988年4月	ジェイアール東海バス株式会社取締役
				1991年4月	同社 常務取締役
				1992年4月	株式会社東海デジタルホン 常務取締役
				1999年8月	株式会社ジェイフォン東海 常務取締役
				2001年7月	中部国際空港株式会社 取締役
				2007年7月	名古屋ステーション開発株式会社 代表取締役社長
				2012年7月	ジェイアールセントラルビル株式会社 常勤監査役
				2013年6月	同社常勤監査役退任
				2014年7月	当社取締役就任(現任)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所有株式数 (株)
常勤監査役		小 林 修 一	1950年11月1日生	1969年4月	株式会社鵜飼組(現株式会社ウカイ)入社	(注)5	-
				1980年2月	一級建築士登録
				2011年1月	コバヤシアーキテック設立
				2012年2月	当社仮監査役就任
				2012年7月	当社監査役(現任)
監査役		山 本 秀 樹	1968年8月21日生	1996年10月	監査法人トーマツ名古屋事務所入所	(注)6	-
				2000年4月	公認会計士山本秀樹事務所設立 所長就任
				2003年4月	有限会社アルファコンサルティング(現株式会社アルファコンサルティング)設立 代表取締役就任
				2007年7月	アルファ税理士法人設立 代表社員就任
				2008年12月	当社仮監査役就任
				2009年7月	当社監査役(現任)
監査役		鈴 木 真 司	1958年10月24日生	1991年4月	愛知県弁護士会 登録 長谷川法律事務所 入所	(注)6	-
				1997年4月	鈴木真司法律事務所設立 所長就任
				2009年7月	当社監査役(現任)
計							687,340

(注)1.取締役石田ゆかりは代表取締役社長石田信文の配偶者であります。
2.取締役阿曽克彦は、社外取締役であります。
3.監査役山本秀樹及び鈴木真司は、社外監査役であります。
4.2018年7月26日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
5.2016年7月28日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6.2017年7月27日開催の定時株主総会の終結の時から4年間