シェア: facebook でシェア twitter でシェア google+ でシェア

有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S100IBOD (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社　ソルクシーズ 沿革 (2019年12月期)

提出会社の経営指標等メニュー事業の内容

前期次期
年月事項
1981年2月受託ソフトウェア開発事業を目的に埼玉県大宮市にて株式会社エポックシステム設立
1982年2月東京都港区新橋に本社を移転
1984年12月東京都港区芝大門に本社を移転
1984年12月富士通株式会社とのソフトウェア開発業務について基本契約を締結し、取引を開始する
1986年4月富士通株式会社とOA機器販売契約を締結し情報機器販売事業を開始する
1988年8月通商産業省(現経済産業省)「システムインテグレータ登録企業」となる
以後、連続して登録企業となり、現在に至る
1991年2月福岡県福岡市博多区に福岡支社(現福岡営業所)を設立
1995年3月東京都品川区北品川に本社移転
1997年3月通商産業省(現経済産業省)「システムインテグレータ認定企業」となる
1998年1月株式会社トータルシステムコンサルタントと合併、商号を株式会社エポック・ティーエスシーとする
1998年2月東京都品川区南品川に本社移転
1998年11月株式会社エイ・エス・ジイテクノの株式取得 100%子会社とする
1999年2月株式会社エイ・エス・ジイテクノを吸収合併
2001年4月商号を株式会社ソルクシーズに変更
2001年7月日本証券業協会に店頭登録銘柄として登録
2002年11月「情報セキュリティマネジメントシステム(ISMS)適合性評価制度」の認証を取得
2003年3月株式会社エフ・エフ・ソル(現連結子会社)を設立 100%子会社(現95.9%子会社)とする
2004年12月日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場
2005年12月株式会社イ-・アイ・ソル(現連結子会社)を設立 100%子会社とする
2006年4月SBIホールディングス株式会社の関連会社となる
2006年12月株式会社シ-・エル・ソル( 株式会社teco)を設立 100%子会社とする
2007年3月東京都港区芝に本社移転
2007年5月株式会社インフィニットコンサルティング(現連結子会社)を設立 100%子会社とする
2007年11月株式会社ノイマン(現連結子会社)の株式取得 100%子会社とする
2008年3月株式会社インターコーポレーション(現 株式会社インターディメンションズ)の株式取得 100%子会社とする
2009年9月株式会社エクスモーション(現連結子会社)を設立 100%子会社(現60.6%子会社)とする
2009年8月株式会社ディメンションズの株式取得 100%子会社とする
2009年12月株式会社コアネクスト(現連結子会社)を設立 100%子会社とする
2010年4月ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所JASDAQ( 大阪証券取引所JASDAQ(スタンダード))に上場
2010年11月株式会社アスウェア(現連結子会社)を設立 100%子会社とする
2010年12月株式会社インターコーポレーションを存続会社として、株式会社インターコーポレーションと株式会社ディメンションズを合併。社名を株式会社インターディメンションズ(現連結子会社)とする
2015年10月当社と当社の100%連結子会社である株式会社ノイマンがアセアン・ドライビングスクール・ネットワーク合同会社(現連結子会社)を設立 75.7%子会社とする
2015年12月東京証券取引所市場第二部に株式を上場
2016年6月東京証券取引所市場第一部に株式を上場
2018年7月株式会社エクスモーション(現連結子会社)が東京証券取引所マザーズ市場に株式を上場
2019年2月
2019年5月
2019年12月		東京都港区芝浦に本社移転
株式会社Fleekdrive(現連結子会社)を設立 100%子会社とする
株式会社ノイマン(現連結子会社)が株式会社tecoを吸収合併
前期次期

提出会社の経営指標等事業の内容

トップ 検索に戻る
検索に戻る
このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05198] S100IBOD)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。

トップ