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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1008WV5

有価証券報告書抜粋 株式会社ティー・ワイ・オー 役員の状況 (2016年7月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性13名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役
社長
早川 和良1952年1月18日生1975年4月日本天然色映画㈱入社(注)41,331
1982年4月当社設立常務取締役
2003年8月㈱Camp KAZ(現当社)代表取締役社長
2010年7月当社専務取締役
2016年10月当社代表取締役社長(現任)
代表取締役
副社長
経営戦略
本部長
上窪 弘晃1970年1月1日生1992年4月㈱富士銀行入行(注)4
2002年6月当社入社
2005年7月当社経営企画部 部長
2007年8月当社取締役 経営戦略本部長
2010年7月当社常務取締役 経営戦略本部長
2015年3月TYO-ASIA PTE. LTD.取締役(現任)
2016年10月当社代表取締役副社長 経営戦略本部長(現任)
専務取締役業務統括
本部長
内部統制監理本部長
福田 和重1953年5月10日生1979年4月㈱シーエムランド入社(注)4337
1995年4月当社入社
2007年8月㈱TYOプロダクションズ(現当社)代表取締役副社長
当社取締役
2010年7月当社常務取締役
2013年12月㈱TYOテクニカルランチ取締役(現任)
2015年8月㈱TYOアニメーションズ取締役(現任)
当社業務統括本部長 兼 内部統制監理本部長(現任)
2016年10月当社専務取締役(現任)
専務取締役木場田 光一1959年4月1日生1981年4月㈱東洋シネマ入社(注)4210
1987年2月日本天然色映画㈱入社
1988年5月㈱葵プロモーション入社
2002年9月㈱モンスターフィルムス(現当社)入社 取締役
2010年2月㈱モンスター・ウルトラ(現当社)代表取締役
2010年10月当社取締役
2012年8月当社常務取締役
2015年4月㈱祭取締役(現任)
2016年10月当社専務取締役(現任)
取締役TYOプロダクションズ2
担当
早舩 浩1967年8月15日生1994年11月当社入社(注)422
2007年8月㈱TYOプロダクションズ(現当社)へ転籍
2010年7月当社執行役員
2014年10月
当社取締役 TYOプロダクションズ2担当(現任)
2016年10月㈱TYOアニメーションズ取締役(現任)
取締役営業統括
部門担当
営業統括
本部長
安田 浩之1974年1月17日生2004年1月当社入社(注)418
2007年8月当社経営戦略本部 営業企画部長
2010年7月当社経営戦略本部 営業企画部 執行役員 営業企画部長
2012年8月当社経営戦略本部 営業企画部 執行役員 経営戦略本部副本部長 兼 営業企画第1部部長
2014年5月当社執行役員 営業統括本部長
2014年10月当社取締役 営業統括部門担当 営業統括本部長(現任)
2016年9月㈱ケー・アンド・エル取締役(現任)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役事業改革・
再構築担当
デジタル
事業担当
海外事業
担当
岸本 高由1968年11月24日生1994年4月当社入社(注)4
2002年10月㈱ティー・ワイ・オーインタラクティブデザイン(現当社)取締役
2006年1月UNIT9 LTD.取締役
2014年11月BANNISTAR SINGAPORE PTE.LTD.
入社
2016年4月当社入社 執行役員
2016年10月当社取締役 事業改革・再構築担当 兼 デジタル事業担当 兼 海外事業担当(現任)
㈱コム取締役(現任)
㈱ゼオ取締役(現任)
取締役蛯原 潤1959年12月14日生1982年4月㈱東京コマーシャルフィルム入社(注)4102
1986年7月当社入社
2007年8月㈱TYOプロダクションズ(現当社)代表取締役副社長
当社取締役(現任)
2007年10月㈱ポスト・プロダクション・センター(現㈱TYOテクニカルランチ)取締役
2016年2月㈱TYOテクニカルランチ代表取締役(現任)
2016年10月㈱ルーデンス取締役(現任)
取締役小久保 崇1974年1月18日生2000年10月第一東京弁護士会に弁護士登録(注)4
西村総合法律事務所(現西村あさひ法律事務所)入所
2006年4月米国デューク大学ロースクール卒業
2006年9月クリアリー・ゴッドリーブ・スティーン&ハミルトン法律事務所(ニューヨーク)勤務
2008年12月仏国インシアード(INSEAD)卒業
2009年2月インテグラル㈱入社
2011年10月当社監査役
2014年3月小久保法律事務所設立
2014年7月㈱ADC設立 代表取締役(現任)
2014年10月当社取締役(現任)
2016年2月ディッグ・フィールズ・アンド・コー㈱社外取締役(現任)
取締役目黒 良門1961年7月11日生1989年4月マーシュ・アンド・マクナレン㈱(現マーシュジャパン㈱)入社(注)4
1990年4月フォーチュン・ブランズ日本法人入社
1996年7月㈱ナムコ(現㈱バンダイナムコホールディングス)入社
2000年4月専修大学北海道短期大学 商科 助教授
2004年4月東北文化学園大学 総合政策学部 教授
2006年7月東京工科大学大学院 ビジネススクールアントレプレナー専攻 教授
2013年4月東京工科大学大学院 ビジネススクールアントレプレナー専攻長 教授(現任)
2015年10月当社取締役(現任)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
常勤監査役萩原 義春1969年2月4日生1993年10月司法書士高橋美重子事務所入所(注)5
1994年5月司法書士登録
1997年4月ベックワンパートナーズ総合事務所・司法書士萩原義春事務所(現司法書士事務所アレックス・カウンセル・アンド・サービシズ)開設 代表司法書士(現任)
2008年10月当社監査役
2013年11月当社常勤監査役(現任)
㈱TYOテクニカルランチ監査役(現任)
2015年2月㈱アレックス・リアル・エステート代表取締役(現任)
2015年8月㈱ケー・アンド・エル監査役(現任)
常勤監査役松田 秀次郎1938年4月17日生1992年12月日本モレックス㈱入社
北アジア地域担当フィナンシャルディレクター兼財務本部長
(注)638
1999年10月当社常勤監査役(現任)
㈱祭監査役(現任)
2005年9月アドバンス・レジデンス投資法人監督役員(現任)
2010年8月㈱ゼオ監査役(現任)
監査役山﨑 想夫1958年10月29日生1985年9月港監査法人(現有限責任 あずさ監査法人)入所(注)7
1987年1月浅井公認会計士事務所入所
1990年10月センチュリー監査法人(現新日本有限責任監査法人)入所
1998年6月㈱アンテプリマジャパン非常勤監査役
2004年3月㈱AGSコンサルティング取締役
2009年9月AGS税理士法人代表社員
2014年2月当社監査役(現任)
2014年3月㈱GGパートナーズ代表取締役(現任)
2015年2月瀧定大阪㈱非常勤監査役(現任)
2015年6月フリュー㈱非常勤監査役(現任)
2015年9月㈱ティーネットジャパン取締役(監査等委員)(現任)
2,060



(注) 1 取締役小久保崇氏及び目黒良門氏は、社外取締役であります。
2 監査役萩原義春氏、松田秀次郎氏及び山﨑想夫氏は、社外監査役であります。
3 取締役小久保崇氏及び目黒良門氏、監査役萩原義春氏及び松田秀次郎氏は、東京証券取引所有価証券上場規程に定める独立役員であります。
4 2016年10月27日開催の第35期定時株主総会の終結の時から2年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
5 2016年10月27日開催の第35期定時株主総会の終結の時から4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
6 2014年10月28日開催の第33期定時株主総会の終結の時から4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
7 2015年10月28日開催の第34期定時株主総会の終結の時から4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。

8 当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次の通りであります。
氏名生年月日略歴所有株式数
(株)
應本健1978年4月14日生2005年10月 東京弁護士会に弁護士登録
同 TMI総合法律事務所勤務
2012年7月 アンビシャス東京法律事務所
開設 代表 (現任)


(注) 1 補欠監査役 應本健氏と当社との間には、特別の利害関係はありません。
2 補欠監査役 應本健氏は、社外監査役としての要件を満たしております。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05279] S1008WV5)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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