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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100W5HX (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社ルネサンス 連結経営指標等 (2025年3月期)


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(1) 連結経営指標等

回次第39期第40期第41期第42期第43期
決算年月2021年3月2022年3月2023年3月2024年3月2025年3月
売上高(千円)30,209,64937,120,07840,760,68543,627,21263,737,043
経常利益又は
経常損失(△)
(千円)△4,902,891632,946311,331563,4781,224,954
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)(千円)△8,705,008513,568△1,141,646633,143766,000
包括利益(千円)△8,722,586442,781△1,191,213579,518894,401
純資産額(千円)9,954,70710,321,93610,991,24211,425,25512,118,500
総資産額(千円)41,718,70538,189,04242,272,72953,186,55755,435,594
1株当たり純資産額(円)527.03546.30475.41498.38534.87
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)(円)△485.4327.19△60.4432.4639.48
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益
(円)30.4834.26
自己資本比率(%)23.927.026.021.521.8
自己資本利益率(%)△66.85.1△10.75.76.5
株価収益率(倍)36.3431.7326.54
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△5,417,7343,819,2361,614,9384,831,8053,510,362
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△2,928,096△1,421,598△4,238,687△4,520,199△3,158,918
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)9,271,940△4,555,0063,350,634436,0571,086,231
現金及び現金同等物
の期末残高
(千円)7,095,7214,855,7965,532,5966,211,9897,680,354
従業員数
(ほか、平均臨時雇用者数)
(名)1,580
(1,930)
1,454
(1,942)
1,505
(2,040)
1,868
(2,800)
1,958
(2,833)

(注) 1.第40期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。第39期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、1株当たり当期純損失であり、また、潜在株式が存在していないため記載しておりません。第41期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
2.第39期及び第41期の株価収益率については、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
3.従業員数欄(外書)は、有期社員及び臨時雇用者(月間160時間換算)であります。なお、第42期の従業員数の増加は、2024年3月31日付けにて㈱東急スポーツオアシスの株式を追加取得し、同社を連結子会社としたことなどによるものであります。(㈱東急スポーツオアシスは、2024年4月1日に社名を㈱スポーツオアシスに変更しております。また、㈱スポーツオアシスは、2025年4月1日付で当社が吸収合併しております。)
4.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第40期の期首から適用しており、第40期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
5.第43期において、企業結合に係る暫定的な会計処理の確定を行っており、第42期の関連する主要な経営指標等については、暫定的な会計処理の確定の内容を反映させた後の数値となっております。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05361] S100W5HX)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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