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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100QHAE (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社ゴルフダイジェスト・オンライン 沿革 (2022年12月期)


提出会社の経営指標等メニュー事業の内容


年月事項
2000年5月東京都港区にて、インターネットによる総合ゴルフサービスの提供を目的として、(株)ゴルフダイジェスト・オンラインを設立(資本金80,000千円)
オンライン・ゴルフ場予約サービス及び広告・マーケティングサービスを開始
2001年1月ゴルフ用品のインターネット販売サイト「GDO SHOP.com」(現:GDOゴルフショップ)をオープン
2001年8月ゴルフ場運営・集客サービスを開始
2003年1月中古ゴルフ用品買取サービスを開始
2003年3月ゴルフ場予約に関するASPサービス「GDO Web Pack」の提供を開始
2004年4月東京証券取引所マザーズ市場に株式を上場
2004年11月千葉県浦安市に物流センターを設置
2006年3月本社を東京都港区虎ノ門に移転
2006年8月物流センターを千葉県習志野市に移設
2007年5月(株)テレビ東京と共同出資するテレビ東京ゴルフダイジェスト・オンラインLLC合同会社を設立
2007年8月「ゴルフパラダイス」のブランドで中古ゴルフクラブの買取販売を行う、(株)エイコーの全株式を取得し連結子会社化
2007年10月連結子会社である(株)エイコーの商号を(株)ゴルフパラダイスに変更
2009年10月連結子会社である(株)ゴルフパラダイスを吸収合併
2009年11月持分法適用会社であるテレビ東京ゴルフダイジェスト・オンラインLLC合同会社から一部の事業を譲り受け、同社は解散
2010年5月ゴルフ場向けソフトウエアの開発・販売を行う(株)インサイトの全株式を取得し連結子会社化
2012年5月米国No.1ゴルフレッスンチェーンを展開するGolfTEC Enterprises LLC(以下、「米GOLFTEC」といいます。)と提携し、国内に「GOLFTEC by GDO」を開設、ゴルフレッスンサービスを開始
2012年6月(株)インサイトを新たに設立し、連結子会社である(株)インサイトからゴルフ関連以外のビジネスを承継
2012年7月ゴルフ関連ビジネスを行う(株)インサイトを吸収合併
2014年9月ゴルフレッスンサービス事業を分割し、新設分割により設立した(株)GDOゴルフテック(現 連結子会社)を新設分割株式会社とする会社分割を実施
中古ゴルフクラブの買取販売を行う直営店舗の店舗名を「ゴルフパラダイス」から「ゴルフガレージ」へ変更
2015年5月東京証券取引所市場第二部へ市場変更
2015年9月東京証券取引所市場第一部銘柄に指定

2016年4月米GOLFTECと資本業務提携
2016年11月本社を現在地(東京都品川区東五反田)に移転
ジュニア向けゴルフスクールの運営を行うキッズゴルフ(株)の全株式を取得し連結子会社化
2017年1月2012年6月に設立した連結子会社である(株)インサイトを吸収合併
2017年3月米国カリフォルニア州にゴルフ関連ビジネス開発事業を行うGDO Sports,Inc.(以下、「GDO Sports」といいます。)を設立
2018年7月米GOLFTECの株式を追加取得し、同社を連結子会社化
2018年8月スウェーデンの会社TOPGOLF SWEDEN ABと提携し、ゴルフ練習場向けサービスを開始
2020年1月連結子会社である(株)GDOゴルフテックが、同じく連結子会社であるキッズゴルフ(株)を吸収合併
2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行
2022年8月米GOLFTECにおいてSkyTrakグループからゴルフ弾道測定器「SkyTrak」の企画・開発・販売事業を取得
2022年11月米GOLFTECに対する出資持分追加取得
2023年1月連結子会社である(株)GDOゴルフテックを吸収合併



提出会社の経営指標等事業の内容


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05391] S100QHAE)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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