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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100IO4K (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社ZWEI 提出会社の経営指標等 (2020年2月期)


連結経営指標等メニュー沿革



回次第32期第33期第34期第35期第36期
決算年月2016年2月2017年2月2018年2月2019年2月2020年2月
売上高(千円)3,890,6233,763,4503,652,0053,530,5353,052,412
経常利益又は
経常損失(△)
(千円)179,20283,513△167,223△131,369△300,529
当期純利益又は
当期純損失(△)
(千円)93,47036,153△213,474△194,116△445,301
持分法を適用した場合の投資利益(千円)
資本金(千円)454,779455,494456,855460,260461,170
発行済株式総数(株)3,941,4003,944,4003,948,9003,960,6003,963,600
純資産額(千円)4,117,5223,988,5483,801,3963,344,9782,129,331
総資産額(千円)4,990,2204,713,4604,593,0894,020,2942,615,902
1株当たり純資産額(円)1,041.951,008.29959.93843.56536.65
1株当たり配当額
(うち1株当たり中間配当額)
(円)30.0030.0030.0030.0015.00
(―)(―)(―)(―)(―)
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)(円)23.779.17△54.12△49.08△112.37
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益
(円)23.609.12
自己資本比率(%)82.384.482.583.181.3
自己資本利益率(%)2.30.9
株価収益率(倍)33.687.6
配当性向(%)126.2327.1
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)229,484147,50762,153△2,776
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△294,971△209,313△62,785825,394
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△130,425△130,222△131,299△130,893
現金及び現金同等物の
期末残高
(千円)1,295,9191,103,891971,9611,663,685
従業員数
(外、平均臨時雇用者数)
(人)115119128118123
(185)(199)(172)(182)(185)
株主総利回り(%)96.5100.599.997.374.5
(比較指標:配当込みTOPIX)(%)(86.8)(105.0)(123.5)(114.8)(110.6)
最高株価(円) 912905880823761
最低株価(円)798700749700500


(注) 1.売上高には消費税等は含まれておりません。
2.従業員数は、就業人員数(当社から社外への出向者を除き、社外から当社への出向者を含んでおります。)を表示しております。
3.第32期まで連結財務諸表を作成しておりますので、第32期の持分法を適用した場合の投資利益、営業活動によるキャッシュ・フロー、投資活動によるキャッシュ・フロー、財務活動によるキャッシュ・フロー並びに現金及び現金同等物の期末残高は記載しておりません。
4.第33期、第34期、第35期及び第36期の持分法を適用した場合の投資利益は、利益基準及び利益剰余金基準からみて重要性の乏しい非連結子会社であるため記載しておりません。
5.第34期、第35期及び第36期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
6. 第34期、第35期及び第36期の自己資本利益率については、当期純損失であるため記載しておりません。
7. 第34期、第35期及び第36期の株価収益率及び配当性向については、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
8. 最高株価及び最低株価は、東京証券取引所市場第二部におけるものであります。
9.「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を第36期の期首から適用しており、第35期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05433] S100IO4K)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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