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有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S100IBJE (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社アエリア 連結経営指標等 (2019年12月期)

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回次第14期第15期第16期第17期第18期
決算年月2015年12月2016年12月2017年12月2018年12月2019年12月
売上高(百万円)4,1875,90615,87131,47128,347
経常利益又は経常損失(△)(百万円)△388△1,4282,7601,6152,209
親会社株主に帰属する
当期純利益又は
親会社株主に帰属する
当期純損失(△)		(百万円)△778△2,1472,080△1,3801,514
包括利益(百万円)△815△2,2122,156△1,4521,592
純資産額(百万円)6,3534,05813,10812,74514,261
総資産額(百万円)10,1547,68727,66528,33528,788
1株当たり純資産額(円)413.25259.96681.05538.50602.66
1株当たり当期純利益
又は1株当たり当期純損失(△)		(円)△62.13△143.12123.90△67.4465.51
潜在株式調整後1株当たり当期純利益(円)--121.70--
自己資本比率(%)61.150.746.343.948.4
自己資本利益率(%)--24.9-11.5
株価収益率(倍)--11.93-14.34
営業活動による
キャッシュ・フロー		(百万円)2263603,4553,8504,427
投資活動による
キャッシュ・フロー		(百万円)618△478△1,408△5,093△1,835
財務活動による
キャッシュ・フロー		(百万円)△906△1072,8411,758△2,149
現金及び現金同等物の
期末残高		(百万円)3,2963,0609,0019,4959,936
従業員数
(外、平均臨時雇用者数)		(人)231218347580588
(33)(16)(54)(46)(17)

(注)1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、第14期、第15期及び第17期において潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失であるため、記載しておりません。また第18期については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3.第14期、第15期及び第17期の自己資本利益率及び株価収益率については、親会社株主に帰属する当期純損失を計上しているため、記載しておりません。
4.2017年7月1日付けで普通株式1株につき普通株式2株の割合で株式分割を行っております。第14期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益を算定しております。
5.「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を第18期の期首から適用しており、第14期～第17期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。
6.第14期より、株式会社インフォトップキャピタル及び株式会社インフォトップ、株式会社リベル・エンタテインメント、株式会社アスガルド、株式会社GESIを新たに連結の範囲に含めております。なお、株式会社インフォトップキャピタルは、2015年11月に株式会社インフォトップを存続会社とする吸収合併をし、株式会社ファーストペンギンへ商号変更しております。
7.第16期より、株式会社アリスマティック、株式会社グットビジョン、Twist株式会社、株式会社Impression、株式会社サクラゲート、株式会社エイタロウソフト、株式会社ゼノバース及びXenoverse Holdings,Inc.、株式会社アエリア投資弐号、株式会社トータルマネージメント、株式会社GG7を新たに連結の範囲に含めております。
8.第17期より、株式会社サイバード及び株式会社ボトルキューブ、薫白竜株式会社、株式会社プレイワンゲーミングを新たに連結の範囲に含めております。
9.第18期より、株式会社アエリアコンテンツ・ホールディングス、株式会社アエリアワン及び株式会社インベストオンラインを新たに連結の範囲に含めております。
10.第15期の親会社株主に帰属する当期純利益及び純資産額の大幅な減少は、のれんの一時償却及び減損損失の計上等によるものであります。
11.第16期の親会社株主に帰属する当期純利益及び純資産額の大幅な増加は、コンテンツ事業における営業利益の増加及び株式交換による資本剰余金の増加によるものであります。
12.第17期の親会社株主に帰属する当期純利益の大幅な減少は、のれん及びソフトウエアの減損損失の計上等によるものであります。
13.第17期より金額の表示単位を千円単位から百万円単位に変更しております。なお、比較を容易にするため、第16期以前についても百万円単位に変更しております。

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このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05453] S100IBJE)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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