有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100T6LT (EDINETへの外部リンク)
株式会社FHTホールディングス 提出会社の経営指標等 (2023年12月期)
回次 | 第26期 | 第27期 | 第28期 | 第29期 | 第30期 | |
決算年月 | 2019年12月 | 2020年12月 | 2021年12月 | 2022年12月 | 2023年12月 | |
売上高又は営業収益 | (千円) | 185,580 | 185,580 | 185,580 | 190,008 | 452,138 |
経常利益又は経常損失(△) | (千円) | △11,176 | △24,051 | 23,989 | △11,410 | 112,604 |
当期純利益又は当期純損失(△) | (千円) | △1,208,182 | △1,659,906 | 169,866 | △178,433 | 57,728 |
資本金 | (千円) | 1,348,295 | 1,350,395 | 1,941,277 | 2,106,007 | 30,000 |
発行済株式総数 | (株) | 138,390,380 | 138,690,380 | 214,428,380 | 234,690,380 | 282,860,380 |
純資産額 | (千円) | 1,803,950 | 153,677 | 1,485,127 | 1,630,878 | 2,990,975 |
総資産額 | (千円) | 1,853,636 | 204,168 | 1,495,543 | 1,672,738 | 3,023,096 |
1株当たり純資産額 | (円) | 12.89 | 0.93 | 6.90 | 6.95 | 10.57 |
1株当たり配当額 | (円) | - | - | - | - | - |
(内、1株当たり中間配当額) | (-) | (-) | (-) | (-) | (-) | |
1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額(△) | (円) | △8.85 | △11.97 | 0.92 | △0.80 | 0.21 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額 | (円) | - | - | 0.90 | - | 0.20 |
自己資本比率 | (%) | 96.2 | 62.8 | 99.0 | 97.5 | 98.9 |
自己資本利益率 | (%) | △55.8 | △124.3 | 21.1 | △11.4 | 2.5 |
株価収益率 | (倍) | - | - | 20.4 | - | 195.1 |
配当性向 | (%) | - | - | - | - | - |
従業員数 | (名) | 4 | 4 | 4 | 8 | 6 |
(外、平均臨時雇用者数) | (-) | (-) | (-) | (-) | (-) | |
株主総利回り | (%) | 65.9 | 40.9 | 43.2 | 61.4 | 93.2 |
(比較指標:東証グロース市場指数) | (%) | (112.0) | (147.9) | (122.9) | (91.5) | (89.3) |
最高株価 | (円) | 56 | 41 | 30 | 31 | 67 |
最低株価 | (円) | 29 | 11 | 13 | 16 | 26 |
2 第26期、第27期及び第29期において、潜在株式は存在するものの、1株当たり当期純損失であるため、潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については記載しておりません。
3 第26期、第27期及び第29期の株価収益率は、当期純損失であるため記載しておりません。
4 配当性向については、配当を行っておりませんので記載しておりません。
5 従業員数は、就業人員数であり、臨時雇用者数(パートタイマー)は年間の平均人数を( )外数で記載しております。
6 最高株価及び最低株価は、2022年4月4日より東京証券取引所(グロース市場)におけるものであり、それ以前は東京証券取引所(JASDAQ(グロース))におけるものであります。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05510] S100T6LT)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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