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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100OMU9 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 INT株式会社 役員の状況 (2022年3月期)


株式所有者別状況メニュー


① 役員一覧
男性7名 女性0名 (役員のうち女性の比率 ―%)
役職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数(株)
代表取締役社長執行 健太郎1989年1月30日
2009年3月株式会社ネットワークサービス 入社
2015年6月同社 代表取締役
ひかりサポート株式会社 代表取締役
2015年7月株式会社光通信へ転籍 MK事業部部長
2016年10月株式会社アイ・ステーションへ転籍
MK事業部課長
2017年5月同社 代表取締役(現任)
2018年7月株式会社Light Up ALL
代表取締役
2020年6月当社 代表取締役社長(現任)
(注)2普通株式
88,800
代表取締役常務
管理本部長
片野 良太1984年7月31日
2007年4月株式会社光通信 入社
2010年11月当社へ転籍
2012年1月株式会社光通信へ転籍 管理本部人材開発部
2014年12月同社 管理本部財務部課長
2016年11月当社 管理本部長
2017年6月当社 取締役
2017年12月当社 内部監査室長
2018年4月当社 管理本部長(現任)
2018年6月当社 取締役
2018年12月株式会社EPARKグルメ 取締役
2020年3月当社 常務取締役
2020年5月当社 代表取締役常務(現任)
(注)2普通株式
21,200
取締役
副社長
坂本 幸司1982年6月26日
2006年5月株式会社ニュートン・フィナンシャル・コンサルティング(現:株式会社NFCホールディングス) 入社
2014年12月株式会社保険見直し本舗 取締役
2015年4月株式会社ニュートン・フィナンシャル・コンサルティング(現:株式会社NFCホールディングス) DM 第2事業本部 執行役員
2017年8月同社 ニューチャネル事業本部 執行役員
2017年9月株式会社Patch(現:Renxa株式会社) 取締役
2018年4月同社 代表取締役(現任)
2020年6月当社 取締役副社長(現任)
(注)2
取締役
(監査等委員)
近藤 武雄1944年2月27日
1962年3月大蔵省 入省
1996年8月旭信用金庫 入庫
2000年6月同金庫 常勤理事・総務部長
2002年11月銚子信用金庫 常勤理事・総務部長
2004年10月同金庫 常勤理事・監査部長
2005年10月株式会社インテア・ホールディングス
社外監査役
2018年2月当社 常勤監査役
2021年6月当社 社外取締役 常勤監査等委員(現任)
(注)
1,3
取締役
(監査等委員)
倉嶌 喬1947年6月22日
1971年4月株式会社ダイエー 入社
1985年9月ユニ・チャーム株式会社 入社
1998年1月ピジョン株式会社 入社
1998年4月同社 取締役
2008年4月株式会社ピーエイ 顧問
2010年6月日本企業開発支援株式会社(現:Linklet株式会社) 社外取締役
2013年11月株式会社ピーエイ 常務執行役員
2015年3月同社 常勤監査役
2016年6月当社 取締役
2018年3月株式会社ピーエイ 取締役
2019年3月同社 常勤監査役(現任)
2021年6月当社 社外取締役 監査等委員(現任)
(注)
1,3


役職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数(株)
取締役
(監査等委員)
竹中 由重1980年7月31日
2010年12月弁護士登録(第63期)
馬車道法律事務所入所(現任)
2016年6月当社 監査役
2020年6月当社 取締役
2021年6月当社 社外取締役 監査等委員(現任)
(注)
1,3
取締役
(監査等委員)
柴田 亮1988年4月26日
2014年4月株式会社光通信 入社
2019年2月株式会社アクトコール 取締役監査等委員
2020年4月株式会社光通信 財務本部財務企画部長
2021年4月株式会社シック・ホールディングス
取締役監査等委員(現任)
2021年6月当社 取締役 監査等委員(現任)
(注)3
110,000

(注) 1 取締役近藤武雄、倉嶌喬および竹中由重の3名は、社外取締役であります。
2 2022年6月29日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
3 2021年6月29日開催の定時株主総会の終結の時から2年間

株式所有者別状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05523] S100OMU9)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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