有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100G3H7
芦森工業株式会社 提出会社の経営指標等 (2019年3月期)
回次 | 第115期 | 第116期 | 第117期 | 第118期 | 第119期 | |
決算年月 | 2015年3月 | 2016年3月 | 2017年3月 | 2018年3月 | 2019年3月 | |
売上高 | (百万円) | 38,635 | 37,122 | 34,541 | 37,306 | 38,915 |
経常利益 | (百万円) | 901 | 1,102 | 694 | 912 | 607 |
当期純利益又は当期純損失(△) | (百万円) | 963 | 829 | 992 | △108 | 253 |
資本金 | (百万円) | 8,388 | 8,388 | 8,388 | 8,388 | 8,388 |
発行済株式総数 | (株) | 60,569,390 | 60,569,390 | 60,569,390 | 6,056,939 | 6,056,939 |
純資産額 | (百万円) | 11,553 | 12,172 | 13,006 | 12,574 | 12,537 |
総資産額 | (百万円) | 32,889 | 31,685 | 34,453 | 33,473 | 36,219 |
1株当たり純資産額 | (円) | 190.83 | 201.13 | 2,149.58 | 2,095.52 | 2,087.98 |
1株当たり配当額 | (円) | 2.50 | 3.00 | 3.00 | 40.00 | 45.00 |
(内1株当たり中間配当額) | (-) | (-) | (-) | (-) | (-) | |
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△) | (円) | 15.91 | 13.71 | 164.01 | △17.95 | 42.21 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益 | (円) | - | - | - | - | 42.18 |
自己資本比率 | (%) | 35.1 | 38.4 | 37.8 | 37.6 | 34.6 |
自己資本利益率 | (%) | 8.8 | 7.0 | 7.9 | - | 2.0 |
株価収益率 | (倍) | 9.7 | 12.0 | 9.7 | - | 37.7 |
配当性向 | (%) | 15.70 | 21.90 | 18.30 | - | 106.60 |
従業員数 | (人) | 449 | 425 | 442 | 434 | 440 |
[外、平均臨時雇用者数] | [318] | [308] | [291] | [270] | [259] | |
株主総利回り | (%) | 124.0 | 133.5 | 131.9 | 189.7 | 138.7 |
(比較指標:配当込みTOPIX) | (%) | (130.7) | (116.5) | (133.7) | (154.9) | (147.1) |
最高株価 | (円) | 308 | 244 | 199 | 3,400 | 2,900 |
(478) | ||||||
最低株価 | (円) | 115 | 127 | 142 | 2,020 | 1,122 |
(149) |
2.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、第115期、第116期及び第117期は潜在株式が存在しないため、記載をしておりません。第118期は、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失のため、記載しておりません。
3.当社は、2017年10月1日付で普通株式10株につき1株の割合で株式併合を行っております。第117期の期首に当該株式併合が行われたと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益を算定しております。
4.第118期の自己資本利益率、株価収益率及び配当性向については、当期純損失のため、記載しておりません。
5.最高・最低株価は、東京証券取引所市場第一部におけるものであります。
6.第118期の株価については株式併合後の最高・最低株価を記載し、( )内に株式併合前の最高・最低株価を記載しております。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00577] S100G3H7)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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