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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100W0WG (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 幼児活動研究会株式会社 提出会社の経営指標等 (2025年3月期)


メニュー沿革

回次第49期第50期第51期第52期第53期
決算年月2021年3月2022年3月2023年3月2024年3月2025年3月
売上高(千円)5,498,8096,614,7476,917,2466,951,5437,073,691
経常利益(千円)775,3861,399,8781,491,8341,387,2241,240,982
当期純利益(千円)519,698954,6861,079,727965,058872,328
持分法を適用した場合の投資利益(千円)
資本金(千円)513,360513,360513,360513,360513,360
発行済株式総数(千株)11,78411,78411,78411,78411,784
純資産額(千円)7,189,0747,896,8038,752,3719,601,26010,278,446
総資産額(千円)10,526,96811,187,14412,095,27912,754,09713,491,726
1株当たり純資産額(円)665.50731.01810.21888.79951.48
1株当たり配当額
(うち1株当たり中間配当額)
(円)15.0019.0022.0023.0024.00
(―)(―)(―)(―)(―)
1株当たり当期純利益(円)48.1188.3899.9589.3480.75
潜在株式調整後
1株当たり
当期純利益
(円)
自己資本比率(%)68.370.672.475.376.2
自己資本利益率(%)7.512.713.010.58.8
株価収益率(倍)21.012.412.815.116.7
配当性向(%)31.221.522.025.729.7
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)554,6721,040,2381,034,285814,058922,542
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△4,857△5,732△62,90841,057△360,315
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△161,660△162,038△205,092△237,267△248,221
現金及び現金同等物の期末残高(千円)6,680,5787,553,0468,319,3308,937,1809,251,185
従業員数
(外、平均臨時雇用者数)
(名)523567532555575
(6)(6)(6)(7)(7)
株主総利回り(%)
128.0140.9166.6178.5181.6
(比較指標:配当込み
TOPIX)
(%)(142.1)(145.0)(153.4)(216.8)(213.4)
最高株価(円)1,0252,0041,4831,4861,470
最低株価(円)7899831,0421,1521,177

(注) 1.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号2020年3月31日)等を第50期の期首から適用しており、第50期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
2.「持分法を適用した場合の投資利益」については、関連会社がないため記載しておりません。
3. 2025年3月期の1株当たり配当額24円00銭については、2025年6月24日開催予定の定時株主総会の決議事項になっています。
4.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
5.最高・最低株価は、2022年4月3日以前は東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)におけるものであり、2022年4月4日以降は東京証券取引所スタンダード市場におけるものであります。
6. 第50期まで、株主総利回りの比較指標にJASDAQ INDEXを用いておりましたが、2022年4月4日の東京証券取引所の市場再編に伴い廃止されました。このため第49期から第53期の比較指標を、継続して比較することが可能な配当込みTOPIXに変更しております。


沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05691] S100W0WG)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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